ミネベアミツミ株式会社

【東京】生産技術(生産設備立ち上げ) ※新製品・新事業部の設備設計担当／スマートファクトリー化に貢献

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～ベアリング・モーター・センサー・半導体まで手掛ける世界でも例のない総合精密部品メーカー/世界シェアトップ多数～
◆募集背景：
生産設備メカ設計エンジニアを増員募集いたします。当部門は、下記2つの大きなミッションを掲げ、2023年5月に新設された生産設備の先行開発を担う部門です。新しい技術・発想で将来的なスマートファクトリーの実現に向けて、一緒にチャレンジしていただける方の応募をお待ちしております。

◆ミッション（1）
現在の製造現場の課題をヒアリングし、最新技術を駆使(自動化等)することで現場の課題解決を実施。
◆ミッション（2）
当社におけるモノづくりを体系化し、将来のスマートファクトリー化に向けたあるべき姿を構築。

<職務内容>
生産設備向け先行開発におけるメカ設計を行っていただきます。
具体的には・・・
・産業ロボットを活用した汎用性の高い小型生産設備の開発
・柔軟物の挿入、貼付など自動化工法の開発
・生産現場が求めるリーズナブルなソリューションの提供
・社内のモノづくり指針を纏めて、考え方を全社へ発信する

<仕事の特徴・やりがい>
・失敗を恐れず挑戦する姿を応援する職場で自己成長が出来る
・トップマネジメントに直接プレゼンしてフィードバックも得られ達成感を味わえる
・海外拠点を含めて多種多様な製品を生産する社内工場と繋がりが持て知見が深まる

◆当社の特徴・魅力：
＜積極的な事業展開＞
売上高は、10期連続で過去最高売上を更新中です。

＜総合精密部品メーカーとしての技術力＞
当社は、単なる「総合」ではなく、「相い合わせる」ことを重視し、自社保有技術を融合・活用して製品を新たに創出・進化させています。2017年にミツミ電機と、2019年にユーシンと経営統合し自律成長とM&Aの両輪で成長を続けており、M&Aにより、ベアリングから、モーター、センサー、半導体、無線技術、アクセスメカニズムと、他に類をみない幅広い事業ポートフォリオを構築しています。

＜海外（グローバル）展開＞
同社は世界17ヶ国64製造拠点を展開しています。グループ全体の売上高に占める海外売上高比率は約85%です。意欲と能力次第で、海外で活躍するチャンスもあるフィールドです。

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学、高等専門学校卒以上

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＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・生産技術開発経験
・3D-CADを用いた設備設計経験
・生産設備の自動機開発の経験
※特に小型製品を生産する生産設備向けの開発を行われていた方を歓迎いたします

■歓迎条件：
・ロボティクス関連の知識・経験
・英語力(海外工場とのwebミーティング/メールでのやり取りなど)
※英語に自信のない方でも業務に支障はありませんので歓迎いたします(これから徐々にチャレンジしたいという方も歓迎いたします)

＜勤務地詳細＞
東京本部（クロステックガーデン）
住所：東京都港区東新橋1-9-3 ミネベアミツミ東京クロステックガーデン
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

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＜転勤＞
当面なし
基本的に転勤はありません。

＜オンライン面接＞
可

＜勤務時間＞
8:30～17:15 （所定労働時間：7時間45分）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有
＜その他就業時間補足＞
残業：10～30h/月程度

正社員

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＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
補足事項無し

＜試用期間＞
6ヶ月
補足事項無し

通勤手当、家族手当、住宅手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給（社内規定による）
家族手当：福利厚生欄参照
住宅手当：家族構成により5,000円～35,000円
社会保険：社会保険完備
退職金制度：※2019年4月1日から65歳に延長されました。

＜定年＞
65歳

＜教育制度・資格補助補足＞
海外工場研修、若手・中堅社員研修、語学研修、中間管理職研修など

＜その他補足＞
■諸制度：確定給付企業年金／確定拠出企業年金、従業員持株会、財形持家転貸融資／利子補給、財形貯蓄
■諸施設：社員食堂、軽井沢山荘、クラブハウスなど
■家族手当：扶養となる18歳未満の子1人10,000円、2人30,000円、3人目以降1人につき15,000円＋配偶者9,000円　※但し、配偶者のみを扶養とする場合は支給対象外

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇5日～15日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数121日

・完全週休2日制（土・日・祝日）
・年次有給休暇、リフレッシュ休暇、年末年始休暇、慶弔休暇ほか
・年次有給休暇（初年度5～15日、勤続年数に応じて最大20日)