住友重機械工業株式会社

【神奈川 ※リモート可】ロボット制御技術・モータ制御技術の研究開発◆フレックス／東証プライム上場

---

■職務内容：
【変更の範囲：会社の定める業務】
「製造業における高度技能が必要な作業の省人化を実現する技能ロボット」や「サービス業や小売業における人の近くで柔軟に作業可能なサービスロボット」に関連する、新規ロボットシステムや高機能ロボットコンポーネントに関する研究・開発に関する業務をお任せします。
1．独自ロボットシステムの開発および適用
独自開発したロボットにより製造業工場ラインの技能作業を自動化するロボットシステム開発プロジェクトに参画し、システムの設計／製作、基本性能評価（シミュレーション＆実機テスト）、生産性評価（実ラインテスト）を担当して頂きます。
2．高機能ロボットコンポーネントの商品化開発
新規ロボットシステムを支える高機能ロボットコンポーネントの商品化開発プロジェクトに参画して頂きます。新規ロボットシステムの実現に必要な機能から、ロボットコンポーネントの高機能化指針を策定し、商品化に向けた開発計画の立案から実行まで含めて参画して頂きます。この中では、機械・電気のハードウェア特性を考慮した制御アルゴリズムの研究開発も担って頂きます。
3．技術動向調査
上記の研究開発業務における企画・提案の元となる情報収集や、先行的な技術の導入に関して、国内外の技術に関する調査・協業・導入検証、を担当頂く可能性もあります。

■働き方：
・出張：国内事業所ー数日／月、海外協力先・調査ー数回／年。
・リモートワークでの勤務が週2日以下
・フルフレックスタイム制

■業務の魅力：
現在実用化が急速に進んでいる協働ロボット領域における先行的な技術の研究開発です。アクチュエータ技術やロボット制御技術を通じて、従来は対応困難であった用途での自動化を促進し、社会問題解決に寄与することを狙っています。世の中にないユニークなロボットによる難しい用途での自動化を実現しながら、当社で扱うロボットの主要コンポーネント製品（減速機、モータ／ドライバ、制御コントローラ）の技術をさらに発展させることも狙っています。
生産システム・ロボットシステム・ロボットコンポーネントに関して、社内外の多くの専門家と連携・協力しながら、自身でも幅広く且つ細部まで携わることが可能です

変更の範囲：本文参照

＜最終学歴＞大学院、大学、高等専門学校卒以上

---

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・生産ラインの自動化開発またはロボットもしくはモータドライバの制御アルゴリズムの研究・開発業務経験。
・MATLAB／Simulink、C・C++、Python

＜勤務地詳細＞
横須賀製造所
住所：神奈川県横須賀市夏島町19番地
勤務地最寄駅：京浜急行線／追浜駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：本文参照

---

＜勤務地補足＞
【変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む】

＜転勤＞
当面なし
転勤は当面想定していません。

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

＜オンライン面接＞
可

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制（フルフレックス）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:30～17:30

正社員

---

＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月

通勤手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給
住宅手当：福利厚生その他欄参照
寮社宅：独身寮あり（年齢上限あり）
社会保険：各種社会保険完備
退職金制度：確定拠出年金制度

＜定年＞
65歳
継続雇用制度無し

＜育休取得実績＞
有（育休後復帰率100%）

＜教育制度・資格補助補足＞
社内ビジネススクール、6σ（シックスシグマ）教育などの他、中堅社員対象に「営業塾」「制御塾」「経営塾」など実践的な体験を通じて学ぶ、多種多様な成長の道が用意されております。

＜その他補足＞
■財形貯蓄制度
■社員持株会、各種融資制度（住宅融資・教育融資など）
■カフェテリアプラン制度（選択型福利厚生）
■半休制度
■育児支援金：出産時300,000円、小学校入学時200,000円、中・高校入学時100,000円を支給、出産時には出産祝金100,000円別途支給
■住居手当：65,000円を限度とし最大65％の賃貸料補助（無期限支給）※世帯属性や地域により変動あり

週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇22日～22日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数126日

メーデー（5/1）、GW、年末年始休暇、夏季休暇、リフレッシュ休暇、慶弔休暇、看護休暇、介護休暇、有給休暇（入社日に応じ按分）
※有給取得率ランキング上位の70.3％／直近3ヶ年平均（東洋経済より）