三井金属鉱業株式会社

【東京】人事(組織開発)◆《三井金属G》全グループのエンゲージメント推進／在宅可#129

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【エンゲージメント向上／ダイバーシティ連携／働きがい改革を全グループに推進／東証プライム市場上場／創業140年以上世界・国内シェアトップ製品15種類以上を誇る素材メーカー／三井Gの中核企業】

■業務内容：
人事部の働きがい改革推進室において、グループ会社も含めたエンゲージメントの向上に向けた取り組みを管理職として企画・推進いただきたいと考えております。ミッションの実現に向けて、現状の課題を把握し、解決に向けた企画と、事業部門と協力した施策の実行が主な業務です。

・働きがい改革のプロジェクトのエリア責任者として戦略立案と実行策の企画。(国内拠点中心に出張あり)
・具体的には事業戦略の達成に向けた組織の課題を、ヒアリングやエンゲージメント測定結果から確認し、経営陣・各部門長・HRBPや拠点の人事総務メンバーと協働しながら、働きがいの向上をリードしていただきたいと考えています。
・ダイバーシティ委員会の分科会メンバーとして働きがい活動により多様性を受け入れる体制や施策を企画し、企業価値向上に向けてダイバーシティ推進室と連携して生産性向上やイノベーション創出を行う。

■働き方：
同社の各事業所へ出張があります。年2回エンゲージメント調査を実施しており、2～3日の出張が月6～7割となることが半年に1度あります。
本社に出社が必要となる場合もありますが、原則在宅勤務のため関東県内に在住いただければ問題ありません。

■配属先ミッション：
・お互いを尊重する文化づくりを通じて、三井金属グループで働く人誰もが、いきいきと働ける職場づくりに貢献　
・エンゲージメント向上の取組みにより課長陣の人材マネジメントにおける困りごとを解決し、新しい仕事のやり方に変えることで事業目標の達成に貢献。
・働きがい活動により多様性を受け入れ、活かすダイバーシティの推進につなげ、生産性向上やイノベーションを起こし全社の企業価値向上につなげる。

■キャリアステップイメージ：
まずは働きがい改革推進室で働きがい改革に取り組んでいただきます。各事業内容の把握、人事企画、人材マネジメント、組織開発を学び、将来的には、本人の希望と適性も踏まえ、三井金属グループ内の所社やコーポレートで人事・総務部門としてのキャリア、もしくは事業ラインの幹部候補を想定しています。

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

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＜応募資格/応募条件＞
■必須条件
・企画業務の経験
・会議や研修のファシリテーション・プレゼンテーションの経験がある方
・問題解決、課題解決の経験があり、曖昧さへの耐性がある方
・数名以上の部下のマネジメント経験、コーチングスキルをお持ちの方
■歓迎条件
・組織開発、エンゲージメント向上、D&I推進施策検討等人事総務系企画の経験
・社労士、キャリアコンサルタント資格
・人事総務の経験（人材マネジメント課題やハラスメント解決の経験）
・BIツール、統計データ取り扱い、生成AI、業務標準化・省力化の経験

＜語学力＞
歓迎条件：英語中級

＜語学補足＞
■歓迎条件：メール対応／マニュアル読解が可能なレベルの英語力※TOEIC(R)テスト600点以上

＜勤務地詳細＞
本社
住所：東京都品川区大崎1-11-1 ゲートシティ大崎ウエストタワー20F
勤務地最寄駅：JR線／大崎駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

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＜転勤＞
当面なし
当面転勤は無いが、将来的には国内転勤の可能性あり

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅）

＜オンライン面接＞
可

＜標準的な勤務時間帯＞
9:00～18:00
時間外労働有無：無

＜時短勤務＞
相談可

正社員

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＜雇用形態補足＞
管理監督者
期間の定め：無
補足事項無し

＜試用期間＞
3ヶ月
補足事項無し

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：補足事項無し
家族手当：会社規定に基づき支給※非管理職のみ適用
住宅手当：会社規定に基づき支給※最大48,000円/月
寮社宅：会社規定に基づき付与
社会保険：社会保険完備
厚生年金基金：補足事項無し
退職金制度：退職一時金、確定拠出年金、確定給付年金

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
■キャリア採用者研修
■組織別研修、選抜型研修
■カフェテリア型能力開発プログラム（必修、推奨、自己啓発等、多岐にわたる研修プログラムを用意）
■資格取得支援制度

＜その他補足＞
■専用通勤バスあり（事業所による）
■人間ドック受診費用補助
■テレワーク制度（職種、配属先による）
■カムバック制度（やむを得ず退職した社員の再雇用制度）
■配偶者の転勤に伴う休職制度
■社内公募制度
■博士号取得支援制度（条件あり）
■持ち家支援制度（銀行提携融資制度）
■時短制度（小学校6年生まで）
■財形制度（一般、住宅、年金）
■積立貯蓄
■職場積立NISA
■社員持株会
■子女学費融資
■永年勤続表彰（10年、20年、30年、40年）

週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇2日～20日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数124日

■年末年始、育児・介護休業制度（法定以上）他
■年次有給休暇（入社日に基づき入社後即日2日～20日）他