ＪＦＥエンジニアリング株式会社

【横浜】環境プラント（ごみ処理施設）の運転管理及び設備管理※業界内での圧倒的な就業環境と給与水準

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～単体3,800名/売上高5,122億円（2019年度）を誇る大手エンジニアリング会社/ITへの積極投資/業界内での圧倒的な就業環境の良さ×業界最高水準の給与レンジ~

■職務内容：【変更の範囲：会社の定める業務】
プラントの運営管理（操業管理、原価管理、設備管理、メンテ工事管理）および関係各所との折衝をお任せします。

■具体的に：
（1）操業管理（操業計画立案、実績フォロー、運転方案の改善検討など）
（2）原価管理（予算立案、実績フォロー、原単位改善のための運転方案の改善策の検討）
（3）設備管理（長期・短期の設備補修計画の立案、実績フォロー、コストダウン策の立案、試行など）

■工事管理（点検・メンテナンス工事についての発注および実工事管理）および上記に関する関係各所との折衝。

■仕事のやりがい・魅力：求められているのは、「民間のノウハウを活かして、いかに効率的な施設運営を行うか」ということです。中でも大きなテーマはコスト改善。具体的には、設計部や研究所を巻き込みながら担当工場における薬剤の使用量削減という社会的意義が大きな課題にも取り組んでいただくことが可能です。ゴミ焼却場の運営受託期間は長いものでは20年以上あるため、少しの削減が大きなコスト改善に繋がっていきます。法的な規制はありますが、その中での自由度は高く、アイデアを活かして新しい挑戦ができるのも、この仕事の面白さです。

■働き方とキャリアステップイメージ：入社後、3か月～半年程度は座学を中心にごみ焼却について学んでいただきます。その後、担当のプラントを決定し、現場に常駐していただきます。経験のある方については、所長候補として業務を行っていただきますが、経験によって、現場でのメンテナンス業務経験を積んでいただき、数年間実力をつけていただいた後、所長候補として業務を行っていただくこともございます。

■同社の魅力：業界内での圧倒的な就業環境の良さ×業界最高水準の給与レンジ
全社平均残業時間27.6時間/月（2019年度実績）、平均有給休暇取得日数18.7日（2019年度全社データ）、平均年収1030万円/44歳（2020年度）で、業界内でも非常に就業環境が整っています。

変更の範囲：本文参照

＜最終学歴＞大学院、大学、専修・各種学校、高等専門学校卒以上

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＜応募資格/応募条件＞
【必須】
■何らかのプラントにおける運転管理/工事管理経験
■プラントや生産施設等においての設備管理経験

【歓迎する要件】
■プラント工事（機械）における施工管理経験
■エネルギー管理士、廃棄物処理施設技術管理者等の関連する資格をお持ちの方

＜勤務地詳細＞
横浜本社
住所：神奈川県横浜市鶴見区末広町2-1
勤務地最寄駅：鶴見線／弁天橋駅
受動喫煙対策：敷地内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

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＜勤務地補足＞
※遠方現場へは現地駐在もしくは長期出張で対応。

＜転勤＞
当面なし
【変更の範囲：会社の定める事業所】
転勤は当面想定していません。

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制（フルフレックス）
休憩時間：45分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:00～16:45
＜その他就業時間補足＞
※20時以降の残業原則禁止
※有給休暇取得率70%を推奨

正社員

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＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月

通勤手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：補足事項なし
寮社宅：独身寮、借上げ社宅制度
社会保険：各種社会保険完備
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
65歳

＜教育制度・資格補助補足＞
■職場でのOJTを基本。
　その他、階層別教育、語学研修、専門技術教育等。

＜その他補足＞
独身寮：40才まで または入社後5年まで家賃の75%を会社が負担※負担上限 寮7.5万円、社宅10万円
両立支援：育児支援、介護休業、保育
資格取得補助：受検・講習費用など一部資格取得に必要な費用を補助、資格取得報奨金
ジョブチャレンジ：公募職種に自由応募し部署異動にチャレンジ可能
カフェテリアプラン：会社が準備するサービスメニューより会社から付与されるポイント（年間7万円相当※寮社宅制度利用者は半額）の範囲でサービスを選択可能（2021年10月1日開始予定））など

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日～21日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数126日

■完全週休2日制(土･日)、祝日、年末年始、慶弔休暇、特別休暇、会社創立記念日など
■年次有給休暇(4/1入社の場合、初年度より21日)