株式会社クボタ

【大阪】人財育成企画●技術畑の方歓迎／売上3兆円超／中途入社者多数／農機国内トップ企業

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【仕事内容】
現在は、各「専門技術部会、講師、研究開発部門、人事部、その他関連部門」と密にコミュニケーションを取り、協議・連携しながら下記（1）～（4）の教育企画業務を中心に、事務局として推進しています。入社後に担当して頂く業務は、適性に応じ一部分～全般となります。

（1）研究開発技術者教育（新入社員～若手社員を主な対象とし、実用的なOFF-JTを企画・設計・実施）
（2）研究開発部門の人財育成支援（研究開発部門にて運用中の技術者の能力向上を支援するシステムの企画・運用支援）
（3）研究開発部門のOJT支援（人財育成に最も重要なＯＪＴを職場で促進させる企画・支援）
（4）技術者交流（情報共有及び業務効率・品質の向上のため、技術者間の交流を企画・実施）
（補足：【業務内容の変更の範囲：製造技能職業務を除く当社業務全般】）

※中途入社者比率は約70%であり、自動車、機械、電機、などの業種から職種も生産技術、テストエンジニア、研究、製品ソフト・ハードウェア開発等と幅広く、ご入社いただいており、キャリア入社者であっても安心して活躍できる環境です。

【部署として目指してい姿】
全社研究開発部門（国内外）の人財育成において、下記状態を目指しています。
（1）技術者の能力が可視化・管理された（タレントマネジメントが機能した）状態 かつ
（2）自主的・計画的・継続的・効果的に推進されている状態

【ポジションのやりがいや魅力】
・「開発人財戦略チーム」は、「人（社員）」は、社会と会社に価値を生み出す資本「財（たから）」という考えのもと活動している部門です。
研究開発技術者の育成を支援することにより、個人の能力開発、延いては、魅力的な製品開発、品質・業務効率改善に間接的に貢献でき、クボタがこれからも社会に貢献し続けるために非常に重要な部門です。
・講師・関係者と企画した教育施策に対し受講者等のリアクションを直接感じられることが魅力であり、単に能力向上だけでなく延いては一人ひとりの成長も支援できる点、また、これまで社内になかった研究開発技術者育成の新たな基盤（仕組み）を作り、それを通して部門の人財育成を支援できる点、これらにやりがいを感じていただけると思います。

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

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＜応募資格/応募条件＞
【必須】下記いずれも満たす方
・何らかの技術職の経験をお持ちで、人財育成業務に意欲と興味がある方(設計開発/生産技術/品質管理など 職種や業界は問いません)
・チームや関連部門とコミュニケーションをとり、業務を推進して頂ける方

【歓迎】
・機械系、電気系、材料系の知識がある方
・３DCAD（CATIA）を用いた設計、解析業務の経験・知識がある方
・英語またはタイ語での業務経験

＜勤務地詳細＞
グローバル技術研究所
住所：大阪府堺市匠町1番地11 グローバル技術研究所
勤務地最寄駅：南海本線線／堺駅駅
受動喫煙対策：その他（屋内・屋外喫煙可能場所あり）
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

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＜転勤＞
当面なし

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

＜オンライン面接＞
可

＜勤務時間＞
9:00～17:30 （所定労働時間：7時間45分）
休憩時間：45分（12:00～12:45）
時間外労働有無：有
＜その他就業時間補足＞
フレックス制度あり（コアタイム:11:00~15：00）

正社員

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＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月
試用期間中の勤務・賃金制度に変更はありません。

通勤手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：当社規程による
寮社宅：保有または借上※福利厚生その他の欄を参照
社会保険：社会保険完備
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
65歳

＜教育制度・資格補助補足＞
職種別教育、専門技術教育、階層別研修、トレーニー制度、語学教育、通信教育補助　他

＜その他補足＞
■団体貯蓄保険、財形貯蓄制度（財形年金、住宅財形）、クボタファンド（従業員持株会）
■慶弔見舞金制度、ファミリーライフサポート保険、災害補償、各種損害保険等
■カフェテリアプラン（スポーツ施設利用補助、旅行費補助等）、各種健康診断、人間ドック補助
■寮・社宅：配属地近隣物件の空き状況、家族構成等による

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇14日～20日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数125日

基本土日祝休み（製造部門は事業所ごとに決定）、年末年始休暇、夏季休暇、GW、年次有給休暇（入社時に14日付与～最高20日）、特別・慶弔休暇※就労する事業所の年間所定休日（事業所カレンダー）による