株式会社日本総合研究所

【コンサル未経験可】戦略コンサルタント※サステナビリティESG／SDGs◆フルリモート可/離職率低

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～SMBCグループの安定基盤/フルリモート可/官民連携/中途入社3年後定着率80%以上～

■職務内容
当ポジションでは、「本質的なサステナビリティ経営」を志向する顧客に対し、サステナビリティ戦略策定・実行支援を通じ、顧客企業の価値向上および社会課題の解決に貢献することを目指しています。
投資家のみを意識した「ESG対応」や、情報開示偏重の「見せかけのサステナビリティ経営」ではなく、取引先や従業員、地域コミュニティ等、多様なステークホルダーへの価値の還元と自社の企業価値向上、そして社会全体の発展を志向する、視座の高い大企業への、サステナビリティ経営に特化したコンサルティングに注力しています。

■具体的な業務
1.サステナビリティ戦略策定
2.サステナビリティ・トランスフォーメーション
※ガバナンス体制構築、インパクト評価、サステナビリティ個別課題（気候変動/生物多様性/サーキュラーエコノミー/人権　等）への対応強化等を含む
3.サステナビリティ情報開示にかかる戦略立案および高度化
※国内外のサステナビリティ情報開示規制への戦略的対応含む

■魅力・やりがい
◎グループの中心メンバーは、外資系コンサルティングファームやBig4、大手総合系ファーム、大手金融機関系シンクタンクにおいて、サステナビリティ分野のコンサルティング部隊を率いた経験や、最低10年間以上本分野の大規模戦略案件をリードした経験、大企業のサステナビリティ委員会等のアドバイザーを歴任した経験を有しています。
そのため、サステナビリティ分野にかかるコンサルティング経験者の方にとっては、自身の専門性を発揮しやすい組織風土が醸成されています。
◎（上述の通り）多様なコンサルティングファーム/シンクタンク出身者が中心メンバーであるため、他のコンサルティングファーム出身者であっても、早期に組織に馴染みしやすい環境が整っています。
◎顧客層の大半は、日本を代表する大企業の企画部門／IR部門／サステナビリティ専任部門であるため、常に日本社会における自身の業務のインパクトを身近に感じられます。

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

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＜応募資格/応募条件＞
■必須：
戦略系/会計事務所系コンサルティングファーム若しくは大手シンクタンクにおいて、
マネジャーとして、事業戦略もしくはサステナビリティ戦略策定に関する大型案件を安定的且つ自律的に受注・リードしたご経験。

■歓迎：
・コンサルティングファームにて、新規サービスを開発したご経験。
・理工系学部卒または修士課程修了。
・コンサルティングファームにおいてマネジャーとしてご活躍した経験を持ちつつ、国際機関に目安として２年間以上在籍したご経験。

＜語学補足＞
ビジネスレベル以上の英語力があると尚可

＜勤務地詳細＞
本社
住所：東京都品川区東五反田2-18-1
勤務地最寄駅：JR線／五反田駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：本文参照

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＜勤務地補足＞
【変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）】

＜転勤＞
当面なし
基本的には採用勤務地での勤務です。本人希望または案件・異動等により転勤になる可能性もゼロではありません。

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（フルリモート・在宅、サテライト）

＜オンライン面接＞
可

＜労働時間区分＞
事業場外みなし労働時間制
みなし労働時間/日：1時間15分
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
9:00～17:30
＜その他就業時間補足＞
リサーチコンサルティング部門で、時期による繁閑はありますが残業平均40時間程度です。

正社員

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＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
補足事項なし

通勤手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：交通費全額支給
住宅手当：月額上限4万円※関西地区3.5万円
寮社宅：独身寮あり※福利厚生その他欄に補足記載
社会保険：各種社会保険完備
厚生年金基金：全国情報サービス産業厚生年金基金
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳

＜副業＞
可

＜教育制度・資格補助補足＞
補足事項なし

＜その他補足＞
■ワークスタイル手当、契約社宅制度など
■育児休業制度、育児短時間勤務制度、祝い金制度、託児補助金制度、子の看護休暇
■介護・看護休暇、介護休業制度、介護短時間勤務制度
■半日休暇制度、連続休暇制度
■独身寮（男子寮、女子寮あり）：寮費20,000円程度／月（広さにより前後）※水道光熱費は実費（2017年4月時点）

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇20日～20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数120日

年末年始休暇、年次有給休暇など
有給の取得制限はありませんが、キャリア採用の方の初年度は入社日に応じて減算されます。