ＪＲ東日本コンサルタンツ株式会社

【大崎】空調設備の設計職 ※JR東日本G／年休１２４日／残業20H／建設コンサルタントで上位の好業績

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～鉄道部門においてのみならず、建設コンサルタント業界全体の中でも売上高ランキングトップクラス／業界経験・資格不問／年休124日／土日祝休／フレックス／残業20h／現年収考慮～
＼ここがポイント！／
・鉄道インフラ領域で「圧倒的トップクラス」の実績
当社は「建設コンサルタント売上高ランキング（鉄道部門）」で長年トップクラスを維持。
・JR東日本の“唯一無二のインフラ”を支える仕事
線路・橋梁・鉄道土木構造物は社会に欠かせないライフライン。
“鉄道土木”は一般の土木会社では携われない特殊性×公共性×使命感が魅力！

■業務内容：
鉄道未経験者でも歓迎です。（各種鉄道に関する研修制度あり）JR東日本を中心とした公民鉄を含む鉄道施設（駅・トンネル等）における、空調・換気・排煙設備の設計を担当しています。ご経験や希望に応じて担当範囲を決定し、将来的には調査設計～基本設計～実施設計まで一貫して携わっていただくことが可能です。
【主な業務】
・設計条件の整理、法令／基準の確認、関係者打合せ（発注者・メーカー・行政等）
・設計方針の策定、方式比較検討（空調方式・換気・排煙方式 等）
・機器選定、設計計算（空調負荷計算・静圧計算・揚程計算 等）
・図面作成（ダクト図、配管図 等）
・数量算出、概算工事費の作成
・土木／建築／電気設計との調整、行政協議対応

■本ポジションの魅力
JR東日本グループの総合コンサルタントとして、社会インフラを支える鉄道施設の設備設計で、専門性を磨きつつ、条件整理・方式検討から図面・計算書・数量の作成まで一連の流れを経験し、設計者としての対応範囲を広げられるポジションです。
・JR東日本等の主要な駅の設計に携われる（駅・地下空間・トンネル等／ターミナル駅や空港アクセス線等の大型案件も多数）
・地下空間特有の空調・換気・排煙設備の設計を通じて、高度な専門性を身に付けられる
・土木／建築／電気との調整を通じて、プロジェクト推進・調整スキルが伸びる
・件名によっては調査～基本～実施設計まで全工程に関わり、設計の初期段階から経験できる
・入社後は業務を通じて適切に支援（入社後は段階的に担当をお任せし、慣れてきたら担当範囲を広げていきます）


変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校卒以上

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＜応募資格/応募条件＞
■必須条件
・建築設備設計の実務経験
・図面作成や計算書作成など、設計図書を作成した経験（AutoCAD／Excel 等）
・空調・換気・排煙設備に関する基礎知識を有する方
■歓迎条件
・鉄道施設／地下駅／トンネル等の空調・換気・排煙設計経験
・大型施設（目安：延床5,000～1万平方メートル以上）の設備設計経験、または中央熱源方式に関わる設計・改修・更新（熱源／二次側／配管計画等）の経験
・発注者折衝、行政／消防協議の対応経験
・BIM／Revit 等の経験

＜勤務地詳細＞
本社
住所：東京都品川区西品川1-1-1 大崎ガーデンタワー14F
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

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＜転勤＞
当面なし
総合職での採用のため、転勤の可能性あり。
ただし、当面予定なし。

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅）

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制（フルフレックス）
休憩時間：60分（11:30～13:30）
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
9:20～18:00

＜時短勤務＞
相談可
＜その他就業時間補足＞
月平均残業時間：20時間

正社員

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＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月
試用期間中も労働条件は試用期間後と同一

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：補足事項なし
家族手当：補足事項なし
住宅手当：補足事項なし
寮社宅：入居条件等あり
社会保険：各種保険完備
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳
再雇用制度あり

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
階層別研修、技術研修、その他（技術成果発表会、業務報告会、出向者報告会、コンプライアンス研修など）、自己啓発支援制度（JR東日本グループ通信研修、その他通信研修）、資格取得支援、通信教育援助制度

＜その他補足＞
■産休・育児休暇制度（男性の育児休職取得実績あり）
■介護休職
■クラブ活動、レクレーション活動
■時短勤務制度
■旅行会補助

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇15日～20日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数124日

年末年始等、慶弔休暇、年次有給休暇（入社時に15日、以降勤続1年につき1日ずつ増加し最大20日）