ジーエルサイエンス株式会社

【新宿／課長候補】財務◆金融機関の方歓迎/創業59年安定経営/業績好調/残業10～20H

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～安定性・職場環境◎/所定労働7時間15分/年休128日/業界トップレベルの品質と性能を誇る分析総合メーカー/東証上場ジーエルテクノGの中核企業/景気に左右されづらい安定業界/5年連続最高売上高更新中～

■業務内容
当社の課長候補として、財務業務を行っていただきます。なお上場親会社であるジーエルテクノホールディングスと兼務を予定しております。

■業務詳細
・銀行および証券会社との折衝（グループ調達）
・資金管理（資金計画の更新、資金繰り実績の管理、資金移動、グループ管理）
・M＆A業務（案件コントロール、財務DDの実施）
・資本政策の策定・提案および実行管理
※上記を全てお任せするわけではなく、ご経験に応じてアサインいたします。
※決算繁忙期には、決算業務の一部を行っていただく場合があります

■経営体制について
2024年に持株会社を設立し当社は上場廃止となっており、現在は当該持株会社が上場しています。今回の募集では、持株会社での業務を想定しておりますので、実質的に上場企業としての業務に携わっていただけます。

■職場環境
持株会社化に伴う業務改革を進めているため、改革提案を受け入れやすい環境です。また、年次に関係なく活発に意見交換ができる職場環境です。

■組織構成
経理部は９名で構成されています。中途入社者も５名おり、中途入社でも馴染みやすい環境です。

■働く環境
正社員平均年収：753万円
有給休暇取得率：13.3日
平均勤続年数　：18.3年
想定残業時間　：月平均10～20時間程度
育児休業取得率：女性100%、男性87.5％

■当社について
・事業
液体・気体中の成分分析に関する分析機器・分析消耗品を取り扱うメーカーです。 水質検査、食品中の残留農薬分析、医薬品研究、化学品の品質管理など、社会に必要不可欠な製品を社会に提供しています。
・安定性
あらゆる分野の企業様・官公庁とのお取引があるため、特定のお客様や業界に業績が左右されにくいこと、装置ではなく消耗品が中心であるために安定受注が見込めることが当社の強みです。
・業績
創業59年安定経営。直近では５年連続過去最高売上高を更新しています。

変更の範囲：会社の定める業務

学歴不問

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＜応募資格/応募条件＞
【必須要件】
・デッドまたはエクイティファイナンスの実務経験がある方（３年以上の経験）
・資金管理経験がある方（資金繰り管理、CMS管理、キャッシュアロケーション策定）
・財務諸表の理解がある方（財務分析能力、連結決算に関する知識）
・管理職またはそれに準ずるメンバーの指導・管理の経験がある方（管理対象人数は問いません）
※金融機関（銀行または証券会社等）またはコンサルティング会社での勤務経験がある方歓迎

【歓迎要件】
・M&A実務経験がある方（規模は問いません）

＜勤務地詳細＞
本社
住所：東京都新宿区西新宿6-22-1 新宿スクエアタワー30F
勤務地最寄駅：都営大江戸線／都庁前駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

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＜転勤＞
当面なし

＜オンライン面接＞
可

＜勤務時間＞
9:00～17:15 （所定労働時間：7時間15分）
休憩時間：60分（12:15～13:00）
時間外労働有無：有
＜その他就業時間補足＞
12:15～13:00の休憩の他、15：00～15：15の休憩有

正社員

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＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
1ヶ月
システム上、試用期間1カ月と表記されていますが、実際は14日間となります。

通勤手当、家族手当、住宅手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：実費支給（上限100,000円／月）
家族手当：扶養する配偶者・子1人あたり 10,000円
住宅手当：世帯主のみ
社会保険：なし
退職金制度：確定給付企業年金

＜定年＞
60歳
再雇用制度有(65歳まで）

＜育休取得実績＞
有（育休後復帰率100%）

＜教育制度・資格補助補足＞
■OJTベースでの就業となります。
■目標設定研修、各種階層別研修、通信教育など

＜その他補足＞
■育児休暇取得率：女性100%、男性87.5％（男性営業職社員の長期取得実績もあり）
■制度：財形貯蓄、住宅融資、従業員持株会、会員制優待制度
■野球部、サッカー部、テニス愛好会（その他のクラブ活動も盛んです）

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇2日～20日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数128日

※休日日数は2025年度実績
年末年始（7日位）、夏季休暇（連続9日※計画有給含む）、有給休暇（初年度10日とし、以降1年毎に2日ずつ増加し、20日を限度）、特別休暇、慶弔休暇、永年勤続休暇　他