うつ病と仕事は両立できる？両立のコツと休職後の復帰・再就職に活用したい制度

そもそも「うつ病」とは？

まずは、うつ病とはどんな病気なのか、その症状や原因などをあらためて確認していきましょう。

「うつ病」とは？

うつ病とは、気分の落ち込みや食欲の低下、眠れない、疲れやすいといった状態（うつ状態）が長期間にわたって続き、日常生活に大きな支障をきたす「気分障害」のことです。
うつ病と似た気分障害の一つに、双極性障害（躁うつ病）があります。双極性障害の場合、上記のようなうつ状態と、過度に活動的で自信過剰な躁（そう）状態が繰り返されます。うつ病と双極性障害は治療方法が異なるため、医師などの専門家による判断が必要です。

主な「うつ病」の症状

うつ病の症状は、精神症状と身体症状に分けられます。主な症状は以下のとおりです。
※下記は症状の一例です。うつ病の症状は人により異なります。

上記のような症状が継続的に出るのがうつ病の特徴ですが、近年は症状の出方が異なる「現代型うつ病」「新型うつ病」が、若年層の間で増えてきています。この「現代型うつ病」「新型うつ病」という呼び方はマスコミ用語で、医学上は明確な区分はされていません。
現代型うつ病は、実態としては軽症うつ病とされ、ストレスを感じる環境でうつ症状が発症するものの、ストレスを感じない場所では発症せず、趣味は楽しめるのが特徴です。従来のうつ病とは違うため、周囲からは甘えているように思われ、理解されにくいともいわれています。

「うつ病」が発症しやすい人の特徴

うつ病を発症しやすい人の特徴としては、真面目、責任感が強く周囲への気遣いもできる方が多いと言われています。また、うつ病を発症した人の多くは「自己洞察力」が低いことも分かってきていて、これは自身の心身の変化を捉えられる（自己洞察力がある）人ほど、ストレスが軽度の内に対処できるということを意味します。

うつ病の原因は？仕事が原因で「うつ病」になることはある？

うつ病の原因はまだ正確には分かっていませんが、ストレスなどの要因で脳のはたらきに不調が生じることが影響しているとされています。うつ病を引き起こす要因としては、以下のような例が挙げられます。

家族や友人関係、職場でのストレスが、うつ病に結びつきやすいことが分かります。
特に、仕事上の変化は睡眠時間や家族関係、金銭面にも影響するケースが多いです。仕事内容や職責の変化、職場の人間関係などが原因でうつ病になることもおおいにありえます。

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うつ病と仕事は両立できる？

うつ病と診断されたら、まずはストレスの要因を避けて休養することが最優先です。とはいっても、さまざまな事情があってすぐに休職や退職を考えることが難しいという方も少なくないでしょう。休職・退職ができない場合は、うつ病の治療をしながら仕事を続けることになります。

うつ病の治療と仕事の両立に対して「本当にできるのだろうか」などの不安をお持ちの方も多いことと思いますが、うつ病と仕事の両立は基本的には可能です。とはいっても、その症状や状況によっては難しい場合もあります。
うつ病を治療しながら仕事を続けるには、ご自身でうつ病に関する知識や注意点を押さえておくこと、職場でストレス要因を理解し配慮してもらうことが大切です。具体的には、職場で以下の点について調整が図れれば理想的でしょう。

なお、うつ病を治しながら仕事を続ける際には専門医への相談や診察を欠かさず行ってください。

「うつ病」が仕事に与える影響

うつ病になると、これまで問題なくできていたことができなくなることがあります。仕事面では、以下のような影響が出ることが想定されます。

自分自身でもこのような変化に気づいて困っている場合もあれば、周囲からの指摘などで初めて気がつく場合もあります。うつ病により仕事に上記のような影響が出ている可能性がある場合、症状が悪化しないよう適切な対処をとることが必要です。

「うつ病」が発症した場合の対処法

うつ病への対処法は、症状の出方や周囲の環境などによって異なります。
職場の方と相談をして業務量を減らすだけで良いケースもあれば、数ヶ月程度仕事を休んで自宅療養をしたり、入院したりといった治療が必要なケースもあります。どのような治療が必要かは、専門家による診断が必要です。
自分自身や職場の人間の意見だけで判断せず、専門医（心療内科医・精神科医）や会社の産業医へ相談をしましょう。

「うつ病」と仕事を両立させるコツとは？

うつ病の治療をしながら仕事を続けていくには、どのようなことに注意すれば良いのでしょうか。

理解ある職場を選択する

自分に合った仕事に就く

うつ病の悪化を防ぐためには、ストレスの発生をできるだけ最小限に抑えたいところです。ストレスなく仕事を続けられるよう、自分に合った内容の仕事を選択することが大切です。
発症前に就いていた業務内容がご自身に合っていないと感じる場合は、配置転換の相談や転職も視野に入れると良いでしょう。

心身の調子が優れないときはきちんと休む

うつ病は、心身の調子の上下が激しいケースも多いです。症状が強く出て、仕事をするのがつらいと感じるときもあるでしょう。
無理をして仕事をすると、症状がより悪化したり、仕事のパフォーマンスが落ちて自己嫌悪に陥ったりする可能性もあります。体の調子が悪いときや気分の落ち込みが激しいときは、きちんと仕事を休むことをおすすめします。

生活リズムを整え、体調管理を心がける

うつ病の症状を抑えるためには、心身の状態を整えることが大切です。生活リズムが乱れると体内時計が乱れ、うつ病の症状が悪化しやすくなるといわれています。食事をとる時間帯と起床・就寝の時間帯を一定にし、生活リズムを整えましょう。
時間帯を一定にするほか、日中に軽い運動をしたり外へ出て日光を浴びたりするのも良い効果があります。運動は寝付きを良くする効果もあるので、ご自身の体調と相談しながら散歩やエクササイズなどを実施してみてください。

継続して医師の診断を受ける

うつ病の診断を受けた場合、定期的に病院やクリニックに通って受診することになります。調子の良い状態が続くと「もう治療を受けなくても大丈夫そうだ」と思ったり、定期的な通院や毎日薬を飲むことが面倒だと思ってしまったりすることもあるかもしれません。しかし、自己判断で通院や服薬を中止・休止することは避けましょう。服薬やカウンセリングを続けているからこそ、良い状態を保てている可能性もあります。通院のペースや服薬の必要性について懸念がある場合は、主治医に相談し、判断をゆだねましょう。

また、病院では投薬だけでなく、「認知行動療法」という治療方法を組み合わせることもあります。思考や考え方、何らかの行動に対してはたらきかけることで、気持ちを楽にしたりストレスを軽減させたりする治療法のことで、潜在的な心理回復能力をより発揮しやすくするために活用されています。
信頼関係を築いた医師のもと治療を続けることで、心と体のバランスが崩れ、激しく落ち込んだり大きなストレスを感じたりしているときにも、気持ちを整理しコントロールできるようになり、障害とうまく付き合っていけるようになるでしょう。

職場で利用できるうつ病に関する制度

うつ病になってからもご自身に合ったペースやはたらき方で仕事を続けるために、下記のような制度もぜひ積極的に活用していきましょう。

産業医に相談する

職場に産業医が常駐している場合、まずは産業医へうつ病にかかったことを相談すると良いでしょう。産業医は、ご自身の仕事で受けるストレスの度合いやその心身への影響などを考慮し、はたらき続けられるか休養が必要かの判定を実施してくれます。かかりつけ医の立場では、患者本人の相談ごとでしか職場での事情や労働環境などを鑑みることができませんが、産業医は職場の実情に即した判定が行えます。
常駐しない嘱託産業医の場合も、面談を設定することで症状や仕事との両立などについて相談することができます。

ストレスチェック制度

ストレスチェック制度とは平成27年施行の改正労働安全衛生法に基づいて設けられ、50名以上労働者がいるすべての職場に年1回ストレスチェックの実施を義務付けたものです。
もし職場でストレスチェックを実施していたら、その検査結果によってご自身が心身にどの程度ストレスの影響を受けているか推し量ることができます。もしストレスの強い影響がみられるという結果が出た場合、職場の面接指導を受けたり医師へ相談したりすることの目安にもなるでしょう。

メンタルヘルス研修

メンタルヘルス研修とは、職場で従業員のストレスによる心身不調を防ぐために実施される研修活動です。もしご自身の職場で研修を実施していたら、積極的に受けるようにしましょう。ご自身が受けているストレスの影響に気づきやすくなったり、ストレスをうまくコントロールしながらはたらくためのヒントを得られたりするメリットがあります。
休職や離職を考えていた方も勤務を続けるヒントが得られたり、業務における生産性向上を図れたりするなどの利点も想定できるでしょう。

うつ病で休職・退職しても大丈夫？

社会人がうつ病になった場合の選択肢

そのままはたらき仕事と両立させる
文字通り、今までと同様にはたらき続けながら、うつ病の治療と仕事の両立を図るという選択肢です。この方法をとりたいと考えている場合、自己判断だけで決めることはできるだけ避けてください。
かかりつけ医や産業医とよく相談し、職場でのストレスの度合いなどを考慮して慎重に決めることをおすすめします。また、はたらき続ける選択をした場合は、必ず通院・服薬を継続しましょう。

休職する
仕事を一定期間休み、休養に専念するという選択肢です。職場で休職制度が設けられている場合、それを利用する場合が中心です。
休職中の給与は基本的に支払われませんが、休職中は健康保険からの傷病手当金を受けることができますので、完全な無収入になることは回避できます。職場によっては給与支払いがある場合もあるため、就業規定などを確認しましょう。
ストレスの要因が仕事にある場合、休職することでストレス要因から離れて治療に専念することが望めます。ただし、休職中に職場からの連絡がきてしまい心が休まらない状態になったり、復帰後に結局無理をしてしまい再び体調を崩したりといった可能性もあります。

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退職する
現在の仕事が大きなストレスの要因になっており、環境を完全に変えない限りは回復の見込みがないと考えられる場合は、退職を考えることとなるでしょう。
休職の場合は「休職期間は最長6ヶ月」などの規定が設けられている場合もありますが、退職であれば期間を気にすることなく休養に専念できます。回復後に社会復帰する際も、よりはたらきやすい仕事や転職先を選ぶことができます。
ただし、離職期間が長期にわたった場合は社会復帰のハードルが高くなるなどデメリットもあるため、その点は慎重に検討しましょう。

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治療のために休職や退職が必要という診断が下りた場合、仕事から解放されるという安堵の気持ちだけでなく、仕事をしていない期間の生活資金や、復職や再就職についての不安を感じる方もいらっしゃることでしょう。ここでは、うつ病で休職・退職する方向けのさまざまな支援制度についてご紹介します。ただし、健康保険の加入状況やうつ病の症状などにより、支援の内容や支援制度自体を利用できるかどうかが異なりますのでご注意ください。

経済的支援制度の利用

休職中や退職後もうつ病の治療を続けるための、経済的な支援制度には以下のようなものがあります。

傷病手当金
傷病手当金は、休職時に利用できる支援制度です。病気や怪我で長期間仕事を休む場合に支給されるもので、うつ病や精神疾患に限らず、さまざまな病気や怪我に適用されます。
4日以上連続して仕事を休んでいることや、業務外の病気や怪我が理由であることなどが支給条件です。支給期間は最長1年6カ月で、支給額は給与の3分の2が基本ですが、健康保険の加入期間や休職中の給与支給の有無によって支給額が変動する可能性があります。

自立支援医療制度（精神通院医療）
自立支援医療制度は、うつ病などの精神疾患の治療費を軽減する制度です。
この制度を利用すると、医療費の自己負担額が通常の3割負担から1割負担へ軽減されます。また、所得ごとに1ヶ月当たりの支払い上限額が設けられます。ただし、入院費や保険対象外の治療については、対象外です。

精神障害者保健福祉手帳
うつ病の程度によりますが、精神障害者保健福祉手帳（障害者手帳）を取得できるケースもあります。
障害者手帳を取得すると、税金の控除や公共交通機関の運賃の割引などの支援サービスが受けられます。また、障害者採用枠での就職も可能になるため、うつ病に対して理解のある職場への転職もしやすくなるでしょう。

障害者採用枠のメリット・デメリットなどについて、詳しくはこちら

上記のほか、障害年金や生活保護などの制度を利用できる場合もあります。

再就職・復職前に役立つ専門支援機関

就労移行支援事業所や地域障害者職業センターといった支援機関では、仕事に関する相談をしたり、職業リハビリテーション、講習・指導を受けたりすることができます。「社会復帰に向けて準備をしたい」という気持ちが芽生えてきたら、こういった支援機関を利用してみることをおすすめします。

社会復帰への自信がついてきたら、転職支援サービスの利用がおすすめ

うつ病の方が自分に合った仕事・職場を見つけるためには、サポート実績が多く知見が広い転職・就職のプロによるサポートを受けることもおすすめです。通院や支援機関の利用を通じて「また仕事をしたい」という意欲がわいてきたら、転職支援サービスを利用してみてはいかがでしょうか。
休職中で、現在の職場への復帰を考えている場合でも、さまざまな選択肢を知ることは良いことです。どのような転職先があるのかを知ることで、もっと無理なくはたらける仕事やはたらきやすい職場があることを知ったり、反対に現在の職場が恵まれた環境だったことに気がついたりするかもしれません。

障害者手帳をお持ちの方の場合、障害のある方専用の転職支援サービス（転職エージェント）の利用もおすすめです。ご自身が、どのような仕事・職場ではたらくことでストレスを受ける可能性を減らせるか、詳しく知りたいという方も多いでしょう。専門のキャリアアドバイザーが個々の困りごとやご要望をヒアリングし、特性に合うはたらき方を提案してもらえる強みがあります。以下にご紹介するdodaチャレンジもその1つです。

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まとめ

今回はうつ病と仕事の関係や両立のポイント、休職中や再就職の際に利用したい支援制度やサービスについてご紹介しました。
定期的な通院治療やセルフケアを続けるとともに職場の理解・協力を得られれば、うつ病の治療をしながら仕事を続けていくことは可能です。ただし、職場環境や仕事の内容がご自身に合っていないと感じる場合は、配置転換や転職を検討することをおすすめします。
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公開日：2023/2/8