イオンモール株式会社

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【店長・SV経験を生かせる】施設管理・テナント支援・販促マーケ等　※総合職採用／社宅補助◎

【店長・SV経験を生かせる】施設管理・テナント支援・販促マーケ等　※総合職採用／社宅補助◎

～店長、SV、エリアマネジャー出身者などが活躍中／残業16時間程度（平均）／社宅制度充実／全国転勤可能な方／国内最大級の商業デベロッパー～
■業務内容：
入社後、国内の商業施設（イオンモール）での管理運営業務に携わっていただきます。お客さまに喜んでいただくために、どのような付加価値を提供していくべきか、新規事業企画や、販促企画、オペレーション改善を考え、多くの関係者を巻き込んで実行する仕事です。一人ひとりに大きな権限が与えられ、アイディアを形にできることが特徴です。

■業務詳細：
(1)商業施設に入っている店舗（テナント）支援・販促企画・マーケケティング戦略
(2)密接なパートナーシップをベースに各テナントの売場作りのアドバイス、売上情報の収集・分析などのテナントサポート
(3)小売業を母体に持つ商業ディベロッパーだからこそ持ちうるノウハウと、独自のマーケット調査を駆使し、様々な集客・販売促進施策を企画・推進

■未経験の入社実績多数：
（例）飲食店の店長、SVなど／アパレルのMD職、マネージャーなど／
商業施設のバイヤー／コンビニの店長など
販売サービス、小売業出身者の入社が多くございます。商業施設運営側の立場にたって、より上流のお仕事におチャレンジできます。

■住宅補助制度：
総合職のため全国転勤が伴いますが、会社から借上社宅手当として、自己負担15,000-30,000円で賃貸契約が可能です。※配属エリア、家族構成などで負担額が変動します。引っ越し費用の負担も会社が負担します。家賃の自己負担が少なく可処分所得アップが期待できます。

■キャリアパス：
経験を重ねステップアップし、モール運営のマネージャーとしてモールづくりを推進できます。将来的には適性や志向によって、商業施設の開発（街づくり）等の職種への異動もあります。

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須要件:
・全国転勤が可能な方

■歓迎要件：
・販売サービス業界でのご経験をお持ちの方　※店長、SV、エリアマネジャーなどが活躍中

【配属・転勤にあたって】
総合職のため全国転勤が伴いますが、会社から借上社宅手当として、自己負担15,000-30,000円で賃貸契約が可能です。
※配属エリア、家族構成などで負担額が変動します。引っ越し費用の負担も会社が負担します。家賃の自己負担が少なく可処分所得アップが期待できます。

＜勤務地詳細＞
全国各ショッピングセンター、事業所
住所：全国
受動喫煙対策：屋内喫煙可能場所あり

＜転勤＞
有
平均3年前後で転居を伴う異動の可能性があります。

＜オンライン面接＞
可

＜勤務時間＞
9:00～18:00 （所定労働時間：8時間0分）（シフト制）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜勤務パターン＞
9:00～18:00
12:30～21:30
＜その他就業時間補足＞
残業20時間程度※一日の最低実働時間8時間

正社員

＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜予定年収＞
450万円～600万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：260,000円～350,000円

＜月給＞
260,000円～350,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※上記理論年収とは別に残業代支給
■賞与：年3回 (昨年実績：5ヵ月前後)
■昇給：年1回有（登用試験制度/年1回実施）
■モデル年収：
580万円／34歳（月給30万円＋賞与3回＋諸手当+借上社宅制度）
450万円／27歳（月給26万2600円＋賞与3回＋諸手当+借上社宅制度）

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給、マイカー通勤の場合は当社規定による
家族手当：子女教育手当（幼稚園～大学まで）
住宅手当：借り上げ社宅制度　
寮社宅：借上社宅制度あり※福利厚生その他欄参照
社会保険：補足事項なし
厚生年金基金：補足事項なし
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
65歳

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
店舗開発、テナントリーシングなど様々な専門性を高め事業推進のコア人材を育成する「イオンビジネススクール」、海外トレーニー制度、国内MBA留学、各種通信講座など多彩な教育制度でキャリアアップ支援します。

＜その他補足＞
育児介護休職勤務制度、社宅制度、資格取得支援制度、再雇用制度、財形貯蓄制度、退職金制度、社員持株会制度
【寮社宅について】
単身の場合：都内の場合、個人負担15,000円にて上限90,000円の物件に入居可
例）夫婦＋こども一人（未就学児）・首都圏地区勤務・家賃14万円の場合…自己負担2万円・転勤による転居費用会社負担（当社規定による）

週休2日制（休日はシフト制）
年間有給休暇10日～20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数125日

週休2日制（月8～10日）、きらきら休暇2日（家族との時間、自分の時間を大切にするため、記念日・育児・介護・リフレッシュを目的として取得できるもの）