出光興産株式会社

【千葉/袖ヶ浦】化学プラントの設備保全・設備管理※TOYOTAと協業/EV向けリチウムイオン電池材料

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～検査 ・静機械 ・動機械 ・ 計装 ・電気いずれの経験も可/創業100年を越える出光興産株式会社の次世代事業に携われる/工事計画・予算管理をお任せ～

■業務内容
当社の次世代事業であるリチウム電池材料部の生産技術開発センターにて、
固体電解質の量産化に向け大型パイロット装置の稼働を進めております。
新規事業であるため、設備管理の仕組み構築から経験できます。

【具体的な業務内容】
・設備管理、保全に関する業務
・予算管理、工事計画、仕様検討、見積査定、工事監理、設備トラブル対応、発注業務など

■ポジションの特徴・魅力
＜高機能材メーカーとしての出光興産＞
本テーマの研究を開始してから10年以上、高機能材メーカーとして電池材料の開発に取り組んでいます。硫化物系固体電解質等に関する特許出願はトップレベルの件数を出願・保有しています。
次世代技術研究所のほか、生産技術センター、知的財産部の精鋭が集結して、2018年7月にリチウム電池材料室を新設し、全固体リチウムイオン電池材料の開発・事業化を目指し、開発を続けています。

＜次世代のエネルギー開発への挑戦＞
リチウムイオン電池向けの電解質として現在は液体（有機溶媒）が使用されていますが、この電解液を固体電解質にするという挑戦をしています。今後ますますのニーズが見込まれているリチウムイオン電池はEVのみならず産業機械などの汎用性も高い一方で、安全性やエネルギー密度などに課題があります。全固体リチウムイオン電池の実現はこの課題を克服できる可能性があり、弊社が手掛けた技術が社会で広く使われる社会に貢献していくことを目指しています。

＜EV用全固体リチウムイオン電池の基盤技術確立を目的としたプロジェクトに参画＞
本プロジェクトは新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が推進するもので、日本がEVで世界をリードすることを目的とし、全固体リチウムイオン電池をいちはやく実用化し、EVへの搭載をオールジャパンで推進するプロジェクトです。

＜TOYOTAと協業を開始＞
まずは、共同でオンサイトチームを立ち上げ、両社の持っている強みをワンチームで活かしながら開発を進めます。量産技術やサプライチェーン構築の共同化、2027-28年にバッテリーEVで実用化、その後の量産を目指します。

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

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＜応募資格/応募条件＞
◆応募要件：
・化学プラント等での設備保全・設備管理の知識、経験をお持ちの方（検査 / 静機械 / 動機械 / 計装 / 電気のいずれか）

【歓迎要件】
・※化学プラント等での予算管理、工事計画、施工監理等
・化学プラント等の建設工事、建設管理等の建設業務の知識、経験
・電池または電池材料の製造現場経験、または製造に関する知識・知見、工程管理の実務経験

＜勤務地詳細＞
リチウム電池材料室
住所：千葉県袖ヶ浦市上泉1280
勤務地最寄駅：久留里線／東横田駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

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＜転勤＞
当面なし
※お持ちのスキル／経験でご相談させていただきます。

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制（フルフレックス）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:45～17:15
＜その他就業時間補足＞
※業務上の都合により7:30～16：00（休憩1時間）の場合あり。

正社員

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＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
6ヶ月

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：交通費全額支給
家族手当：役職者は子ども手当支給対象外
住宅手当：16,000円～50,000円まで規程により支給
寮社宅：独身寮　又は　社宅
社会保険：社会保険完備
厚生年金基金：補足事項なし
退職金制度：確定給付企業年金（ポイント制）、確定拠出年金制度有

＜教育制度・資格補助補足＞
自己開発研修・役職者研修・各種担当者研修・通信研修制度など、年齢や役職に合わせた研修制度が充実しています。

＜その他補足＞
（生活設計支援）
積立年金保険、財形年金貯蓄、積立貯蓄、社員持株会、各種社会保険等
（子育て・介護支援）
産前産後休業、育児休業、介護休業、短時間勤務制度等
（住居支援）
社宅、独身寮、住宅財形貯蓄等

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日～21日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数124日

■完全週休2日制（土・日）、祝日、創業記念日、年末年始、その他特別休暇　ほか
※役職者は、管理監督者として、労働時間、休憩、及び休日の裁量が任されています。