住友重機械工業株式会社

【愛知】製造現場の自動化・デジタル化を担う生産技術スタッフ◆年休126日／プライム上場

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■当部門のミッション：
配属予定先のＧＭ製造部では、当社の主要製品であるサイクロ減速機、中小型ギヤモーターの内部部品の製作、組立を担っています。
製造工程は機械加工と組立からなり、製造推進Ｇは保全業務の他、製造現場（機械加工・組立）におけるデジタル化、IT化、自動化の推進を担います。

■職務内容：
製造現場（機械加工・組立）におけるデジタル化、IT化、自動化の推進を担っていただきます。
これまで当社で取り組みが遅れていた分野ですので、ほぼゼロからのスタートとなります。
仕組みづくりやフロー図、仕様図を作成し、周囲を巻き込んで推進できる方、予算を切り盛りできる方を募集しています。
デジタル化、IT化、自動化のイメージとしては以下のものを想定しています。
（1）製造に伴う帳票類のペーパーレス化
（2）ラインの自動化・デジタル化の向上（ラインモニタ、RFID等を用いた製造品の追跡等ラインのデジタル化、トレーサビリティ強化）
（3）IT技術を用いたダウンタイムの削減

■当業務の面白み・魅力
・ほぼゼロからのスタートですので、既存環境・既存体制のしがらみなく、裁量をもって改善に取り組めます。
・少人数体制かつ製造と一体ですので、身動きがとりやすくスピーディな実現がとれる体制です。
・機械加工・熱処理・組立・物流等様々な要素があり、改善課題の幅も広いです。
・重点課題として社内でも注目度の高い課題に従事できます。
・実際に手を動かして開発に従事できる環境です。

■キャリアステップイメージ
入社直後：製造現場（機械加工・組立）における課題意識のすり合わせ・課題設定いただき、デジタル化、IT化、自動化の推進を担っていただきます。
5年後以降：デジタル化、IT化、自動化の推進の第一人者としてさらなる課題への取り組み、またデジタル化、IT化、自動化がさらに進むような仕組みづくりを担っていただきます

■出張頻度・出張先
基本的には当社名古屋製造所（大府）での勤務が中心となり、定例的な出張はありません。

■キャリア入社者の声
何でもやらせてくれる環境です。自分で手を動かして取り組めるシーンも多いです。
良い意味で、ここまで好き勝手自分の想いが実現できる場所もあまりないのではないかと感じています。

変更の範囲：業務上必要があるときは、会社の指定する業務へ変更になることがあります

＜最終学歴＞大学院、大学、高等専門学校卒以上

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＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・生産技術エンジニアとして、もしくはITエンジニアとしての業務従事を通じ、製造現場の自動化、デジタル化、IT化の経験を有する方
・デジタル技術、IT技術に一定程度、精通している方
・簡易なプログラミング能力
・フロー図、仕様書を作成できる方

＜勤務地詳細＞
名古屋製造所
住所：愛知県大府市朝日町6丁目1番地
勤務地最寄駅：JR東海道本線／大府駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：業務上必要があるときは、会社の指定する勤務地、他社への出向及びテレワークへ変更になることがあります

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＜勤務地補足＞
リモート可：リモートワークでの勤務が週2日以下
※製造現場が相手のポジションのため原則出社となります。

＜転勤＞
当面なし
転勤は当面想定していません。

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

＜オンライン面接＞
可

＜勤務時間＞
8:00～16:45 （所定労働時間：8時間0分）
休憩時間：45分
時間外労働有無：有
＜その他就業時間補足＞
■平均時間外：20～30時間

正社員

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＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月

通勤手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給
住宅手当：福利厚生その他欄参照
寮社宅：独身寮あり（年齢上限あり）
社会保険：各種社会保険完備
退職金制度：確定拠出年金制度

＜定年＞
65歳
継続雇用制度無し

＜育休取得実績＞
有（育休後復帰率100%）

＜教育制度・資格補助補足＞
社内ビジネススクール、6σ（シックスシグマ）教育などの他、中堅社員対象に「営業塾」「制御塾」「経営塾」など実践的な体験を通じて学ぶ、多種多様な成長の道が用意されております。

＜その他補足＞
■財形住宅貯蓄
■福祉年金貯蓄
■育児介護支援
■カフェテリアプラン 他

週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇22日～22日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数126日

メーデー（5/1）、GW、年末年始休暇、夏季休暇、リフレッシュ休暇、慶弔休暇、看護休暇、介護休暇、有給休暇（入社日に応じ按分）
※有給取得率ランキング上位の70.3％／直近3ヶ年平均（東洋経済より）