三井物産スチール株式会社

【総合職】鉄鋼製品の海外法人営業職※三井物産Gの中核企業／月平均残業20H以内／在宅勤可(月8日)

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【三井物産株式会社の鉄鋼製品事業関係会社を統合し発足した企業／三井物産との一体経営を実践する鉄鋼総合商社／英語を活かせる／在宅勤務制度有】

■職務概要：
三井物産100％子会社の鉄鋼総合商社である当社にて、海外営業担当として、ブリキや薄板の三国間貿易に従事いただきます。世界各国の客先とやり取りし、トレーディングの醍醐味が味わえます。

■取り扱い製品について：
鉄板の主要商品である薄板三品(熱間圧延鋼坂/冷間圧延鋼板/表面処理鋼板)および缶用鋼板。先進国/新興国問わず世界各国の生活(インフラ)を支えています。

■業務詳細：
・日々のマーケット情報にアンテナを張り、商品・貿易知識や自社機能を活かし、社内外関係者を巻き込み推進、価格・条件交渉し受注に繋げる。

■働きやすさへの取り組み：
・所定労働時間は7時間15分、月の平均残業時間20時間程度。また、在宅勤務制度(上限月8日)もあり、働きやすい環境が整っています。
・年間所定労働時間は約1762時間(多くの企業は1850時間以上)、年次有給休暇の取得率は70％を超えています
・労働時間管理研修はコンプライアンス研修など、安心して働くことができる環境を整える努力を続けています
・中途入社の方がなじみやすいよう交流会を設けたり、任意参加の交流会も定期的に行っています

■当社について：
・自動車用鋼材、ステンレス鋼、特殊鋼、インフラ・建材用鋼材などの商材を取り扱っており、現在では、三井物産との多面的な連携により、DX推進・脱炭素への取組み・新規事業機会の創出に努めている他、三井物産スチール独自の連結関係会社と共に鋼材トレーディング全般を手掛け、様々な分野で経営を加速させております。
・事業計画説明会では社長、各営業部門長からの説明に対して、全従業員が自由に質疑及び意見発信をすることができ、出た意見や質疑は全社に共有されます。結果、各社員が経営目線を持ち視座高く業務に取り組んでおります。

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

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＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・貿易に関わる営業経験(商社/メーカーなど)
・TOEIC(R)テスト730点以上

※過去の内定者・入社者
・メーカー：産業期間、自動車部品、化粧品、建材、石油関連製品、電子部品
・商社：鉄鋼、金属、化学、産業期間
・その他：物流、観光など

＜語学力＞
必要条件：英語中級

＜勤務地詳細＞
本社
住所：東京都港区赤坂5丁目3番1号 赤坂Bizタワー35階
勤務地最寄駅：千代田線／赤坂駅
受動喫煙対策：屋内喫煙可能場所あり
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

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＜転勤＞
当面なし
入社当初は東京配属です。将来的に国内拠点、三井物産の海外現地法人や出資先への赴任の可能性があります。

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（週2日リモート・在宅）

＜オンライン面接＞
可

＜勤務時間＞
9:15～17:30 （所定労働時間：7時間15分）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜時短勤務＞
相談可
＜その他就業時間補足＞
■平均残業時間：20時間以内

正社員

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＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
■期間の定め：無

＜試用期間＞
6ヶ月
■試用期間中の勤務条件：変更無

通勤手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：■会社規定に基づき支給
寮社宅：※詳細は福利厚生その他へ
社会保険：■社会保険完備
退職金制度：※詳細は福利厚生その他へ

＜定年＞
60歳

＜育休取得実績＞
有（育休後復帰率100%）

＜教育制度・資格補助補足＞
■自己啓発支援（オンライン英会話、TOEIC(R)テスト受験料補助他）
■資格取得支援制度：全従業員利用可
■研修支援制度：一部従業員利用可

＜その他補足＞
■社宅制度有
・転勤期間中は期間制限なし
・入社後3年間、または30歳到来後最初の3/31までのどちらか長い方の期間にて入居可（一部自己負担あり）
■退職金制度：
・一般的な退職金制度に加えて、企業年金基金の制度有
■時差出勤制度
■在宅勤務制度：全従業員利用可(月8回まで)
■時短制度：一部従業員利用可
■服装自由：全従業員利用可(ガイドライン有)
■仕事の悩みやプライベート悩みを相談できる外部窓口「セーフティネット」サービス
■長期傷病時の一時給与保障制度

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇2日～14日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数122日

■休暇：年末年始(12/29～1/3および1/4の午後)
■有給休暇：入社年度：2～14日(下限日数は入社直後の付与日数となります)/入社翌年度：14日(最高付与日数20日)