パナソニックエナジー株式会社（パナソニックホールディングス）

【東京/目黒】マーケティング（コミュニケーション領域／国内市場／BtoC）◆国内TOP級電池メーカー

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ブランド価値向上と販売への貢献の両輪を見据えながら、コミュニケーションプランの立案から推進を担当。
戦略性と専門性を兼ね備えるコミュニケーション領域でのリーダーとなり、営業や商品技術などの関連部門と連携をしながらコミュニケーション施策を推進。

■具体的な業務例：
担当商品におけるコミュニケーション領域の主担当として、コミュニケーション活動をリードいただきます。
・コミュニケーションプランの立案、施策の実行、また期中の個別取組フォローまでを一気通貫で担当
・広告出稿、動画・店頭助成物制作、販促イベント等の企画運営業務を関連部署や協力会社と連携をしながら推進
担当商品は乾電池、充電池（ニッケル水素電池）、マイクロ電池（コイン・ボタン電池）、ライト応用商品（懐中電灯、ランタン等）の中から、状況や適正を考慮して判断させていただきます。

■組織ミッション：
●国内マーケティング部のミッション
パナソニック エナジー株式会社は、『未来を変えるエナジーになる』のビジョンを掲げ、電池事業を通じて『生活の豊かさ』と『持続可能な環境』の実現を目指しています。
エナジーデバイス事業部は、『くらしの幸せをつくり、環境との調和をつくる。』というミッションを掲げ、安全安心で便利快適なくらしの創造と、環境との調和を追及しています。乾電池、マイクロ電池(コイン・ボタン電池)、ニッケル水素電池といった商品群を、B to C/B to B 双方のお客様へお届けしており、幅広い分野でお客様のくらしの基盤を支えるエナジーとして、グローバルで貢献しています。
コンシューマエナジービジネスユニット 国内マーケティング部はBtoC向け電池事業の国内市場において、ブランド価値を中心としたお客様への提供価値の最大化を実現し、事業成長に貢献することをミッションとしています。
本質的競争力強化を進めることでトップメーカーとして市場を牽引し、より一層の「お客様貢献」の実現に努めています。

●コミュニケーション課のミッション
国内市場においてパナソニック電池のブランド価値向上による中長期的な競争力を強化するとともに、戦略的なコミュニケーション施策を通じて事業成長に貢献することを目指しています。

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

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＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・広告宣伝や販促取組を主導的な立場で企画・推進してきたご経験のある方

■歓迎条件：
・メーカーにおいて、商品の立ち上げやブランドリニューアルを広告宣伝部門という立場で推進した経験
・デジタルマーケティングの経験・スキル（SNS・デジタル広告運用等）
・グラフィックデザインツール(Adobe Illustrator等)や動画編集ツールの使用経験

＜勤務地詳細＞
パナソニック目黒ビル
住所：東京都品川区西五反田３丁目５-２０ パナソニック目黒ビル
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

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＜勤務地補足＞
リモートワーク制度もあり、柔軟な働き方が可能です。

＜転勤＞
当面なし
転勤は当面想定していませんが、将来的には可能性があります。

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅、サテライト）

＜オンライン面接＞
可

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制（フルフレックス）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
9:00～17:30
＜その他就業時間補足＞
もしくは、9時から17時30分

正社員

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＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：通勤交通費全額支給
家族手当：条件該当者のみ対象
住宅手当：条件該当者は独身寮・社宅入居、または住居手当を支給
寮社宅：条件該当者は独身寮・社宅入居、または住居手当を支給
社会保険：社会保険完備
退職金制度：企業型確定拠出年金制度

＜副業＞
可

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
職能別、事業場別研修のほか、各種社外研修や海外留学制度など、充実した研修制度があります。

＜その他補足＞
【制度】持株制度、財形貯蓄制度、企業年金制度、カフェテリアプラン（選択型福利厚生制度）、社内製品従業員購入制度 等
【施設】独身寮、社宅・住宅費補助、保養施設、医療施設(健康管理室) 等

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇22日～25日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数126日

年末年始休暇、夏季休暇、慶弔休暇、節目休暇、ファミリーサポート休暇、産前産後休暇、公事休暇、転勤休暇 等
年間休日（毎年126日程度）、年次有給休暇（年間25日付与、初年度のみ入社月に応じ付与）