出光興産株式会社

【千葉/袖ケ浦】固体電解質の製造・製造法の確立・設備保全など　※EV向けリチウム電池材料事業の実現

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～化学工学、材料工学、電気工学等の知見をお持ちの方／創業100年越えプライム市場上場の大手石油元売会社／太陽光・風力・バイオマス・地熱発電、有機EL、リチウム固体電解質等幅広い事業を手掛けており、低炭素ソリューション事業へのシフトを推進しています～

■業務内容
・固体電解質およびその材料の製造　（委託先での運転立ち合いを含む）

■リチウム電池材料部のミッション
＜出光興産の次世代事業創出＞
リチウム電池材料部は、EVのキーデバイスとなる次世代電池（全固体リチウムイオン電池）の主要素材に用いられる固体電解質の開発を進め、市場投入を目指しています。
＜目指すは全固体リチウムイオン電池素材の開発・事業化＞
これまでの事業展開から得た技術ノウハウとして、石油精製で蓄積してきた硫化水素のハンドリング技術や石油化学製品への応用技術が当社の強みです。全固体リチウムイオン電池の実用化・量産が急がれており、特にEV関連のマーケットは拡大予測されており、安全性・耐久性・航続距離の向上に応えられる電池材料の研究開発を実施しています。

■当社の取り組みについて
＜高機能材メーカーとしての出光興産＞
本テーマの研究を開始してから10年以上、高機能材メーカーとして電池材料の開発に取り組んでいます。硫化物系固体電解質等に関する特許出願はトップレベルの件数を出願・保有しています。
次世代技術研究所のほか、生産技術センター、知的財産部の精鋭が集結して、2018年7月にリチウム電池材料室を新設し、全固体リチウムイオン電池材料の開発・事業化を目指し、開発を続けています。

＜次世代のエネルギー開発への挑戦＞
リチウムイオン電池向けの電解質として現在は液体（有機溶媒）が使用されていますが、この電解液を固体電解質にするという挑戦をしています。今後ますますのニーズが見込まれているリチウムイオン電池はEVのみならず産業機械などの汎用性も高い一方で、安全性やエネルギー密度などに課題があります。全固体リチウムイオン電池の実現はこの課題を克服できる可能性があり、弊社が手掛けた技術が社会で広く使われる社会に貢献していくことを目指しています。

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

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＜応募資格/応募条件＞
◆応募要件：
・化学物質の危険性及び特性に関する知識・知見
・化学装置の製造現場経験
・大学卒業以上（理系）で、化学工学、材料工学、電気工学等の生産技術に関わる専攻

◆歓迎要件：
・電池または電池材料の製造に関する知識・知見、工程管理の実務経験
・研究開発或いは製造現場において品質改良、工程改良の経験を有すること
・機械設備（動機械、静機械、電気、計装）に関する基本的な知識・知見

＜勤務地詳細＞
生産技術開発センター
住所：千葉県袖ケ浦市上泉1280
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

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＜転勤＞
有
※将来的に業務上の都合で職場、職種の変更又は転勤、出向を命ずることがあります。

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制（フルフレックス）
休憩時間：60分（12:00～13:00）
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:45～17:15
＜その他就業時間補足＞
※業務上の都合により、7:30～16：00（休憩1時間）とすることがある

正社員

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＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
6ヶ月

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：交通費全額支給
家族手当：役職者は子ども手当支給対象外
住宅手当：16,000円～50,000円まで規程により支給
寮社宅：独身寮　又は　社宅
社会保険：社会保険完備
厚生年金基金：補足事項なし
退職金制度：確定給付企業年金（ポイント制）、確定拠出年金制度有

＜教育制度・資格補助補足＞
階層別研修（新入社員研修～3年目研修、マネジメント研修、役職者研修）、メンター制度、経営人材育成研修、部門主催研修、キャリアプランセミナー、通信教育等

＜その他補足＞
（生活設計支援）
積立年金保険、財形年金貯蓄、積立貯蓄、社員持株会、各種社会保険等
（子育て・介護支援）
産前産後休業、育児休業、介護休業、短時間勤務制度等
（住居支援）
社宅、独身寮、住宅財形貯蓄等

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇2日～15日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数124日

■完全週休2日制（土日祝）、創業記念日、年末年始、その他特別休暇
※役職者は、管理監督者として、労働時間、休憩、及び休日の裁量が任されています。