三菱地所ＩＴソリューションズ株式会社

【三菱地所G】プログラムマネジメント担当◆全社横断の業務推進／600名規模の組織変革／週1～2在宅可

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□■三菱地所グループ／ITを通じてグループ事業の成長を支える「IT戦略機能」を担う会社■□

■魅力：
◎社員・派遣・協力会社合わせ600名規模の業務改善・管理に関わることができる
◎プログラムマネジメントの理想像を描き、必要な取組みを主体的に企画・実行することができる

■業務概要：
プログラムマネジメントチームのメンバーとして、全社横断での俯瞰した視点に基づく業務推進を担当いただきます。

■業務詳細：
◇チームにおける取り組み全般の企画立案と推進
◇社内各部メンバーや顧客メンバーと協同でのプロジェクトマネジメント改善における取り組み
◇各部にて実施しているプロジェクト（常時約150～200件）の進捗・コスト・品質等の状況把握と報告
◇プロジェクトルール・ガイドなどの作成
◇品質に関するプロジェクト監査の実施
◇ナレッジ蓄積・社内啓蒙
◇プロジェクトを円滑に遂行するための各種取り組みの企画、計画、実行

■今後の展望：
三菱地所グループの事業領域が急拡大している中、グループの総合力強化に向けてITの更なる活用が求められています。
多様化し続ける社会のニーズに応えるため、これまで培ってきた高度な技術と確かな知見に加え、多角的な視点と挑戦の姿勢でITによる新しい価値を創造し続けます。

■歓迎条件：
・PMBOKを軸としたプロジェクトマネジメントの基礎知識（有資格者は尚可）
・上流工程（企画構想、要件定義フェーズ）の経験と企画～実行まで取り組んだ経験（ステークホルダーと共に実現まで導いた経験）
・PMOとしての経験
・ステークホルダーの立場や考えを汲み取ったうえでプロジェクト成功をリードしてきた経験
※統制型・指揮型の責任を伴う立場
・懸念プロジェクトの検知と是正アクションのアドバイス経験
・俯瞰した視点でのプログラムマネジメントを推進してきた経験
・品質管理の実行に関して、定量的な観点を用いた分析・評価の経験
・品質改善の施策検討、および役員説明、稟議の経験
・経営層向けのレポーティング経験（定期的なKPI／KGIの収集、役員報告資料作成）
・プロジェクト管理ツールやプロジェクト管理の仕組みに関する改善経験（運用ルールの改善や、活用施策の提案・実行、ツール導入の経験があると尚可）

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

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＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・社内外において円滑に物事を進めることのできるコミュニケーション力、調整力
＜上記と併せて下記いずれかに該当する方＞
・複数名が関わるシステム導入・構築プロジェクトのプロジェクトリーダー経験
・複数名が関わるプロジェクトマネージャー経験、およびチームリーダー・管理経験

＜勤務地詳細1＞
本社
住所：東京都千代田区丸の内1-6-5 丸の内北口ビル
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
＜勤務地詳細2＞
根津オフィス
住所：東京都台東区池之端2-9-7 池之端日殖ビル
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

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＜勤務地補足＞
※いずれかの拠点にて勤務いただきます。
■在宅勤務：週1～2日利用可

＜転勤＞
当面なし
転勤は当面想定していません。

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅）

＜オンライン面接＞
可

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
フレキシブルタイム：6:00～22:00
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
9:15～17:45
＜その他就業時間補足＞
■平均残業時間：月23.9時間（全社平均）

正社員

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＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月
試用期間中の労働条件の変更はありません。

通勤手当、住宅手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：実費支給（上限150,000円／月）
住宅手当：月額33,000円
社会保険：補足事項なし
退職金制度：企業型確定拠出年金制度（企業型DC）

＜定年＞
65歳

＜育休取得実績＞
有（育休後復帰率100%）

＜教育制度・資格補助補足＞
■資格取得受験料負担制度：対象資格の受験・更新費用を会社負担※資格により負担内容が異なる
■ベンダー資格取得支援制度：年間15万円を上限とし、受験費用や講習会受講費用を会社が補助
■研修制度

＜その他補足＞
■役職手当
■ライフプラン支援金：老後資産形成のための福利厚生制度の一つ、任意で確定拠出年金に拠出可能
■財形貯蓄制度
■慶弔見舞金
■三菱地所グループ従業員持株会
■共済会
■福利厚生サービス加入
■契約保養所の利用料補助
■介護休業制度（介護を必要とする人1名に対して通算1年6ヶ月を上限として取得可能）
■育児休業制度（子供が2歳になるまでを上限として取得可能）
※女性の育児休業取得、復帰率100％、男性の育児休業取得実績もあります。

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇15日～20日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数124日

■年末年始休暇、夏期休暇、積立休暇制度などの特別休暇
■有給休暇平均取得日数：13日