株式会社キズキ

【関西】不登校・中退経験者向け共育塾のSV◆西日本グループを統括◆何度でもやり直せる社会をつくる

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～教育・福祉×ビジネスで毎年150%で売上成長中ベンチャー企業／「不登校・ひきこもり・発達特性」の生徒さんに寄り添う共育塾を統括～

■企業概要
株式会社キズキは教育・福祉・就労支援を軸に「何度でもやり直せる社会」を目指す企業です。不登校支援塾や就労移行支援、公民連携事業などを全国展開し、毎年1.44倍で成長し続けています。

■仕事内容
キズキ共育塾西日本グループを統括するスーパーバイザーを募集します。

【業務イメージ】
・顧客価値向上・売上最大化・事業拡大に向けた施策推進
・上記のためのデータの収集・分析及び計画立案や仮説検証
・事業部全体の生産性最大化に向けてのオペレーション構築・改善
・事業部全体の戦略立案
・エリアマネージャー以下の育成・評価
・採用活動

スーパーバイザーの役割は、管掌エリアの事業計画達成・売上成長の最大化と、メンバー全員が「生徒の悩みや課題に徹底的に寄り添い、将来に向けた最善の提案を考え抜くプロ」として活躍できるようコミットすることです。

キズキ共育塾のメンバーは、一人ひとりが「数字達成」にこだわりを持って取り組んでいます。ここでいう「数字の達成」というのは「どれだけ多くの生徒を支援できたか」「どれだけ満足してもらえたか」を示すもので、これはキズキが掲げる「何度でもやり直せる社会」というビジョンに直接つながる大切な指標です。キズキを選んでくださった生徒さんの期待に応えるため、そして社会を変えるために、メンバー全員が使命感を持って日々働いています。

単に目の前の支援に満足するのではなく、「教育課題の解決」と「事業の成長・拡大」の双方に向き合う視点を自ら体現し、メンバーが社会へ大きなインパクトを与える行動を起こせるようにサポートしていただきます。

■組織構成
各校舎は、エリアマネージャー1名（複数校舎を担当）、スクールディレクター1名、パートスタッフ1名、講師30～40名で構成。スーパーバイザーは複数エリアの統括としてマネジメントに携わります。

■事業実績
〇不登校や引きこもり、中退を経験した人の学びなおしや受験をサポートする個別指導塾「キズキ共育塾」は首都圏・関西・東海・福岡に16拠点展開。累計生徒数は約10,800名超、相談件数は累計20,900名超（2026年4月現在）

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

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＜応募資格/応募条件＞
【必須】
（1）大学受験経験（中途退学OK）
（2）売上、利益、KPIなど、何らかの「数値目標」を追い、達成してきた経験　※マネージャーではなくプレイヤーとしての経験も可
（3）2年以上のマネジメント経験　※マネジメントの定義：メンバーの目標管理（KPI設定など）や、1on1等を通じた育成・評価等
（4）事業企画・開発または事業拡大経験　もしくはそれに準ずる経験
※（3）（4）はいずれかでOK
（6）正解のない不登校という課題に対し、現場のメンバーや生徒一人ひとりに泥臭く、誠実に向き合うことができる

＜勤務地詳細1＞
キズキ共育塾大阪校
住所：大阪府大阪市北区豊崎3丁目9-7 いずみビル402号室
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
＜勤務地詳細2＞
キズキ共育塾京都校
住所：京都府京都市下京区泉正寺町466 日宝京都2号館 202号室
勤務地最寄駅：市営地下鉄烏丸線／四条駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
＜勤務地詳細3＞
キズキ共育塾神戸校
住所：兵庫県神戸市中央区八幡通4丁目2番13号 フラワーロード青山ビル3階西
勤務地最寄駅：JR神戸線／三ノ宮駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

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＜勤務地補足＞
キズキ共育塾大阪校（大阪府大阪市北区豊崎3丁目9-7 いずみビル402号室）
※定期的に西日本エリア内の他拠点（2026年時点で名駅校および福岡天神校）への出張が発生します。

＜転勤＞
無
転居を伴う転勤はありません。

＜オンライン面接＞
可

＜標準的な勤務時間帯＞
10:00～19:00
時間外労働有無：無

正社員

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＜雇用形態補足＞
管理監督者
期間の定め：無
補足事項なし

＜試用期間＞
6ヶ月

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：月上限3万円
社会保険：補足事項なし

＜定年＞
60歳

＜副業＞
可

＜育休取得実績＞
有（育休後復帰率100%）

＜教育制度・資格補助補足＞
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完全週休2日制（休日は月・日）
年間有給休暇8日～（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数111日

年末年始休暇（6日）、忌引休暇、有給休暇（入社時に8日付与。その後は法定日数に加えて、さらに15日の有給を付与）　
※業務状況に依りますが、会社としても有給取得を推奨。有給推奨期間も設けています。