海外・アジア転職Q&A 海外・アジアで働きたい方の
疑問にお答えします

海外転職情報は、転職エージェントのサイトや海外仕事情報を掲載している求人サイト等でご確認いただくことが出来ます。dodaでも海外転職ノウハウ、求人情報、海外・アジア各国の準備などを掲載しております。
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日本人が就労VISA(ワークパミット)を取得可能な国であれば働くことができます。
dodaを運営するパーソルキャリアでは提携先である海外12エリアでのお仕事紹介が可能です。
参考：JETRO　外国人の就業規制・在留許可

ご自身がどんなキャリアを築きたいか、働く国でどんなことを行いたいかというWANTと、ご自身のご経歴やスキルに合うお仕事があるかというCANを考えて、国選びをすることをお勧めします。
国ごとの特徴や在住者のレポートはdoda globalからもご覧いただけます。
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パーソルキャリアの拠点のあるエリアの中ではベトナム、マレーシア、中国、台湾は安全性、清潔感、物価の安さなどから住みやすく、人気な都市です。国ごとの特徴や在住者のレポートは下記からもご覧いただけます。
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ご内定までは平均で2か月程度お時間がかかります。そのため転職を検討されている時期の２～3か月前から求人への応募を行うことを推奨します。
まずは転職エージェントへの登録や、求人サイトの確認を通して希望の仕事があるか確認をしていきます。その際に職歴書が必要となるため事前に作成をしておくとスムーズに応募が可能です。

日本国内と応募方法は同じです。転職エージェント、もしくは求人掲載ページから海外求人で応募をすることができます。
応募後は各企業の担当者様、もしくはエージェントのキャリアアドバイザーから連絡がきます。

プロセスの大きな違いはありません。求人への応募後、書類選考、２～３回の面接（企業によって異なります）、内定が出た場合は条件確認面談・採用通知書のご案内があり、その後渡航準備となります。

異なる点としては、面接はオンラインが中心であること、内定後VISAの手続きや航空券の手配など渡航準備が必要になることです。内定後の手続きにつては企業の担当者にご協力いただけるケースがほとんどです。

コロナ禍でも転職ができる国、企業もあります。渡航制限を受けている国でもチャーター便が定期的に飛んでいたり、就労ビザの取得が条件付きで可能であったりします。
また、採用が決まった後、渡航ができるようになるまで日本での研修やリモートワークを行っている企業もあります。

現地採用は働く国の現地法人での雇用、駐在採用は日本での雇用で海外へ派遣されて働くという違いがあります。現地採用の現地法人での雇用になりますので社会保険や所得税なども働く国の法律に則ります。

メリットとしては現地採用という形態なら、さまざまな転職先が考えられますし、国や職種にもよりますが、経験が浅い人にもチャンスがあります。日本では難関の人気企業でも、その海外現地法人に転職できるといった可能性もあります。

駐在採用の場合は雇用主が日本国内にある企業（日本から見た外資系企業も含む）で、給与などの待遇面は日本の水準がベースとなり、さらに海外赴任手当などが付くなど、雇用の保障という点で安定しているのが利点と言えるでしょう。

ただ、赴任国・期間は会社が決めるものであり、事業計画や業績によって変わるなど制約が多く発生するケースがあります。また現地拠点の管理や日本本社と調整など責任のあるポジションを任されることが多いです。

参考：海外で働く場合の「海外駐在」と「現地採用」の違いとは？

募集要項の必須条件を満たしていなくても応募できる求人もあります。例えばその会社が求める人物像や職歴書から読めとれるバックグランドに興味を持ってもらえた場合などは面接へ進めるケースもあります。

一方で、海外での仕事は国内以上に経験やスキルを問われます。そのため、目指したい職種や必要となる語学スキルが明確な場合は、募集条件をクリアにするために近い職業への転職や、勉強を行うことが必要です。

ご家族連れでの海外転職も可能です。ただ実際にかかる費用や保険関係のお手続きに関しては国によって異なってきますので、転職先の国や企業、またはご家族構成やお子様の有無によって難易度は異なります。

実際にご家族同伴で海外転職された方の例としては、渡航後ご夫婦共に現地採用でお仕事をし、お子様は日系の保育園や日本人学校に通っているというケースもございます。

こちらも国によって、違いはありますがアジア圏の場合は主に製造業界の技術職や営業職が最も多い業職種です。最近では、プラスしてIT関係のエンジニア職、プロジェクトマネージャー職が多くなってきております。
また一部の国では外資系のBPO企業でのカスタマーサポート職なども多くございます。
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まずは取得のために証明書の発行を行います。各国によって必要書類は異なりますが、代表的なものは卒業証明書と前職以前の職場の在籍証明書です。
加えて健康診断の証明書や犯罪を起こしていないことを証明するため、無犯罪証明書が必要な国もあります。これらの書類の英訳されたものを発行し、認証手続きを外務省や公証役場で行います。
その後各国の在日本大使館、もしくは現地の省庁へ提出、就労ビザ取得のための申請を行なっていきます。

参考：海外で働くために必要な就労ビザとは？アジアエリア別のビザ取得条件も解説

今までの職歴と最終学歴を問われる国が多いです。学歴は学士(四年制大学卒業)以上、ご職歴は2〜5年以上の社会人経験が取得条件の国が多いです。
しかし、一部技術職の経験があり、職歴等で専門性があるとみなされた場合はこの限りではありません。

参考：海外で働くために必要な就労ビザとは？アジアエリア別のビザ取得条件も解説

国によって異なります。シンガポール、香港はビジネスレベル必須、タイ、マレーシア、フィリピンもビジネスレベル程度あった方が良いでしょう。そのほかの国は仕事内容によって日常会話レベルや、中には少ないですが初級でもチャレンジできる求人もあります。

しっかりとしたトレーニングの制度を持っている企業が少ないため、即戦力としての経験が求められます。日本での仕事の経験は非常に大切です。それに加えて、語学力とその国で働く意義をしっかりと理解しておくことが大切です。

日本にいるうちに勉強するなら、できるだけ実際に話す機会を持った方が良いでしょう。各種検定のスコアも必要ですが、実際にどの程度会話ができるかが重要です。
短期間で身に着けるなら、短期集中型のビジネス会話スクール、少し長い目で考えるならオンライン英会話などもお勧めです。

最初から高いレベルが必要な国よりも、中級からチャレンジできるベトナムやインドネシアをお勧めします。

中国、台湾、韓国ではそれぞれ中国語、韓国語が必要ですが、それ以外の国では基本的には英語ができれば大丈夫です。ただし、生活の場面でまったく話せないと不便もありますので、挨拶・数字程度は話せた方が良いでしょう。

今後は、英語スピーカーでない現地の方のマネジメントなどの求人も増える可能性があり、そのような求人では現地語も求められるようになりますので、徐々に必要性は高まると思われます。

国にもよりますが、5~7年以上の関連する業務の職歴や、技術関連の資格などがあれば可能です。

新卒でビザ取得が可能な国でしたらチャンスはあります。具体的には、タイ、フィリピン、インドネシア、またマレーシアのBPO企業などです。
ただ、企業が求める人材像はやはり即戦力ですので、応募できる求人は多くはありません。

未経験からチャレンジできる営業職、BPO企業でのカスタマーサービスなどがあります。

求人としての数は多くはありませんが、語学スキルがあり、これまでも業務上海外とのやり取りなどをしてきた経験があれば、チャンスはあります。

シンガポールや香港は日本とほぼ変わらないレベルです。その他の国は、物価の水準に合わせて日本よりも下がる傾向がありますが、現地の方よりも高い給与設定となっていることがほとんどです。
また、特殊な技術や専門性を持っている場合は、日本の給与よりも高い給与額を提示されるケースもあります。

海外保険を付けてくれる企業は多いです。そのほかの住宅手当、帰国費用などは企業によって異なり、一般的にはあまり多くありません。

年1回支給がほとんどで、1~2ヶ月分の支給が一般的です。

健康保険は住民票を海外に移すと加入できなくなります。保険料を支払わなくても良い一方で、一時帰国の際には保険証が無い状態になりますので、注意が必要です。
国民年金は海外にいる間は支払いを止めていくことが可能です。手続きをすることで加入期間にはカウントされますが、将来的に受け取る金額に影響しますので、ご自身でのご判断となります。

参考：海外移住で住民票はどうなる？年金や健康保険は？海外転職時の手続きについて解説

その国の社会保険以外に、企業が福利厚生として加入してくれる民間の保険です。病気やけがの際に病院にかかった際に使用できる保険ですが、その保険の範囲は企業が契約しているプランによって異なります。国によっては海外保険の加入が一般的でないところもあります。

現地通貨で支払われます。

基本的にはご自身での手続きとなります。IDカード、パスポートなどを持って銀行に出向き、手続きします。その際、印鑑は不要でサインで手続き可能なことがほとんどです。

日本国内での転職活動では、履歴書と職務経歴書をセットで提出するのが通常ですが、アジアへの転職の場合もその二つは必要になり、加えて国・企業によって英文履歴書が必要になる場合があります。
例えばシンガポール、香港では、英文履歴書が求められるケースが大半です。

日本から応募の場合、1次、2次面接くらいまではSkypeなどを使ってインターネットを介して行い、最終面接だけ現地への渡航が求められるというパターンが多いようです。
一度もその国へ行ったことがないまま転職を決断するのは、求職者にとってもリスクが高いので、面接を機に一度は渡航することをお勧めします。

ただ、面接のたびに渡航していては渡航費もばかになりません。企業と日程を調整し、一度の渡航で複数社の面接を受けるようにすると、渡航回数を抑えることができます。

企業によって異なりますが、英語レベルをチェックするために英語で行うことも多いです。

通常の日本での面接と質問自体に差がございませんが、面接で聞かれる質問は、基本的には国内での転職活動と大きく違いません。
ただし、アジアへの転職での面接では、「なぜこの国で働きたいのか」をよく聞かれます。これは、応募者がその国のことをよく知っているかどうか、知った上で長く働いてもらえそうか、転職の本気度を見極めるための質問です。
「なぜほかの国ではなくその国なのか」を答えられるよう、面接に備えて考えを整理しておきましょう。

英文履歴書の書き方は「外資や海外転職で英文履歴書は必要？企業が重視するポイントを解説」をご参照ください。フォーマットの一例をご紹介しています。

英文履歴書は日本語の履歴書をただ英訳したものというわけではなく、履歴書と職務経歴書を合わせた役割を持ちます。企業によっては、英文履歴書で、英語力テストを兼ねている場合もあるので、転職エージェントや英語ネイティブの人などにチェックしてもらうとよいでしょう。
一般的には、カバーレター（英文履歴書に添付する送付状）が必要になりますが、転職エージェント経由で応募する場合は不要です。

プロセスとしては求人への応募後、書類選考、２～３回の面接（企業によって異なります）を経て内定が出ます。日本の選考スピードよりも速いケースも多く、2週間程度の場合もあります。

企業によって異なりますが、自己負担するケースもあります。
渡航費、住まいが見つかるまでのホテル宿泊費、家を契約する際の保証金、給与が振り込まれるまでの生活費など、まとまったお金が必要になります。

在留資格申請のための書類準備、語学勉強や、その国で暮らすためのリサーチなどが必要となります。

住民票の転出届を申請します。そのほか社会保険料の清算や税金の未払金がないか確認しましょう。

メリット：基本的には住民票を抜けば、住民税を払う必要がなくなります。
デメリット：
1）転出届を出し、住民票抜くと国民健康保険に加入できません。保険料は払わなくてすみますが、海外滞在中や、一時帰国したときの治療や通院の費用は全額自己負担になります。
2）転出届を出せば、国民年金への加入が義務ではなくなりますが将来的に受け取る金額に影響します。手続きをすれば任意加入として支払い続けることはできるのでご自身のご判断となります。

参考：海外移住で住民票はどうなる？年金や健康保険は？海外転職時の手続きについて解説

就労ビザ取得の手続きは、基本的には就業先の企業が行いますが、最終学歴の証明書や前職以前の職場の在籍証明書などは自分で用意する必要があります。
加えて健康診断の証明書や犯罪を起こしていないことを証明するため、無犯罪証明書が必要な国もあります。滞りなく申請手続きを進められるよう、企業に必要な書類を確認しておくとよいでしょう。国によってはビザ申請から発給までに数カ月かかることもるので注意が必要です。

参考：海外で働くために必要な就労ビザとは？アジアエリア別のビザ取得条件も解説

アジアであれば、現地に日系の不動産会社各社も進出していますので、インターネットで検索をして、日本語で問い合わせをすることも可能ですが、一般的には費用が高くつくケースが多く、英語が出来る方でしたら各国の不動産ポータルサイトから調べて現地不動産会社に問い合わせをするのが最も主流になります。

各国・地域の物価によって大きく異なります。
※各国の“アジアで働く！現地キャリアアドバイザーによるアジア10エリアレポート”の“家賃相場”欄参照

契約時にデポジット（保証金）を1～2か月分支払う文化の地域や、入居時に3か月分家賃を支払う商習慣など地域・国の商習慣により大きく異なります。
また日本と違い、賃貸物件に家具・電化製品（クーラー、冷蔵庫、洗濯機、ベッド、クローゼット、ソファ、電子レンジなど）が備え付けされている地域も多いです。

各国・地域により大きく異なりますが、各国日本人・日系企業が集まる地域は比較的治安の良いケースは多いです。

各国・地域によって大きく異なります。 参照：各国の“アジアで働く！現地キャリアアドバイザーによるアジア10エリアレポート”の“生活費相場”欄参照

各国・地域によって大きく異なります。 参照：各国の“アジアで働く！現地キャリアアドバイザーによるアジア10エリアレポート”の“生活費相場”欄参照

国際ブランドである“VISA”と“MASTER”は世界各国で使え、多くの商業施設・レストランで使えます。ATMでキャッシングすることも出来ます。

各国・地域で日本と電圧・プラグの形状が異なるため、変圧器や変換プラグの準備が必要です。
最近では世界中の電圧環境に対応した、『ユニバーサル仕様の電子機器』もありますので、説明書をご確認ください。

はい、刃物、液体、食べ物関連のフライト時に制限がかかるもの以外は、基本はなんでも使うことが出来ますよ。

常備薬があればご持参いただいたほうがよいかと思います。

日本の銀行口座からは基本引き出しできません。クレジットカードを使いATMでキャッシングすることは出来ます。

日本の運転免許証を元に国際運転免許証（国外運転免許証）を申請・取得する必要があります。国によってはその国の免許に書き換え申請を必要とする国もあります。 ※海外滞在中の運転免許証については警視庁のホームページでご確認ください。

各国・地域によって様々ですが、地下鉄・バスなど公共機関が発達している地域もあれば、オートバイ・自動車での移動が主になっている地域もあります。タクシーも地域により、金額は様々ですが、一般的に日本よりは安いです。

現地の病院以外に海外旅行保険の使える、日本語・英語で対応可能な外国人専用のクリニックのある地域も多いです。

現地に行ったら各国・各地域のローカルフードを楽しんでください。
一方、アジア各国・各地域で日本食が人気なこともあり、日本のレストラン・チェーン店の進出も多く、日本と変わりなく日本食が食べられる地域も多いです。

日本の職業安定法により、海外にご在住の方に直接エージェントサービスをご提供することができませんので、キャリアアドバイザーを通しての職業紹介は行っておりません。
エージェントサービスについては日本国内に入国・帰国されたのち、改めてお申し込みをお願いいたします。

doda登録住所や住民票の住所が日本であっても、海外にいらっしゃる期間はエージェントサービスをご利用いただくことはできません。
日本国内に入国・帰国されたのち、改めてお申し込みをお願いいたします。

エージェントサービスのお申し込み時から企業との面接、内定までの期間を通して日本国内にいらっしゃるのであればご利用は可能です。

パーソルグループのJapan Deskがある国にいらっしゃる場合は、現地のパーソルグループ関連会社を通して日本の求人をご紹介することが可能です。
現地の取次機関について知りたい方は以下のページをご確認ください。

海外在住で日本での転職をお考えの方へ（パーソルグループ海外拠点一覧）