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IT 人材不足のイメージ

IT人材不足はなぜなのか?原因や需要の高いエンジニアになるためのポイントも解説

経済産業省の発表では、2030年には最大79万人のIT人材が不足するとの試算結果が出ていますが、なぜITの人材が不足しているのでしょうか。ITエンジニアは多くの職種分類がありますが、ここでは、さまざまなデータからIT人材不足の現状と原因を読み解くことで、現在、そして将来的にも需要が高いとされる職種を解説します。また、今後、ニーズの高いIT人材になるためにはどうすればよいのか、ヒントをご紹介します。

なお、ITエンジニアの職種分類や仕事内容、求められるスキルなどは以下の記事でも解説しているため、あわせてご覧ください。

ITエンジニアとは?種類や仕事内容、スキル、キャリア検討のポイントについても解説

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IT人材不足は本当?

IT技術の進展は目覚ましいものがあり、IT業界だけではなく、事業会社の商品やサービスの開発にも欠かせないものになっています。以前はITベンダーが主流となっていたシステム開発分野においても、最近では、外注ではなく自社で内製するためにIT人材を雇用する企業も増えてきました。

また、昨今はDX(デジタル・トランスフォーメーション)を推進する企業が増えたため、DXを推進するリーダーやデジタル技術を活用した業務改善や事業を企画するというIT人材の需要が急速に高まり、人材不足に拍車をかけています。このような状況もあり、近年はIT人材不足が深刻になっているといわれています。

では、どのような人材が不足しているのか、そもそもIT人材はどのくらい不足しているのか、不足している原因は何か、さまざまな調査データをもとに解説します。

経済産業省によると2030年には最大79万人のIT人材が不足

経済産業省が公表した「IT人材需給に関する調査※」によると、IT関連市場規模の拡大に伴い、2018年を基準として2030年までIT人材の不足は年々増加すると予測されています。需要の伸び率別に高位(約9~3%)・中位(約5~2%)・低位(1%)の3つのシナリオをもとに試算したところ、仮に高位シナリオの経過をたどった場合、2030年には最大約79万人のIT人材が不足する見込みであるとの結果になりました。

※IT人材需給に関する調査 調査報告書

IT人材が不足している理由

IT人材が不足する大きな理由に、「IT需要の拡大」「労働人口の減少」「IT技術の進展による需要構造の変化」が挙げられます。それぞれを詳しく見てみましょう。

IT需要の拡大

IT技術の進展が続くかぎりIT関連市場規模は拡大すると予測されており、IT需要が縮小することは今のところ考えられません。日本は中小企業のIT化が遅れているといわれていますが、年々IT化に取り組む企業は増えています。

一方既にITを導入している大企業では、システムが不具合なく作動するよう常に保守・管理や改善が欠かせない上、ゆくゆくは最新システムへの移行も予想されます。企業規模にかかわらず当分の間IT需要は続くと考えられるでしょう。

また、社内システムの新規導入や刷新だけではなく、事業会社の商品やサービスの提供においてもIT技術なしでは成り立ちません。そういった意味でもIT需要は今後もあらゆる業界で拡大が見込まれるでしょう。

労働人口の減少

少子高齢化により、日本の労働力人口が減少しています。厚生労働省が公表した「平成27年厚生労働白書※2」では、経済成長が実現し、女性や高齢者などの労働参加が適切に進んだ場合であっても、2030年には2012年に比べて就業者数が減少すると予測されていました。

このような状況の中でも、前述の「IT人材需給に関する調査」では、IT人材については2030年までは供給の増加が見込まれるとされています。近年IT業界への新卒の就職率が増加し続けていることや、30代以上の離職率と入職率の差が低下していることから、一般的な労働人口の動向とIT人材の動向とでは事情が異なるといえそうです。。ただし、IT関連市場規模の拡大に伴う需要が供給を上回ると予想されるため、結果的に当分の間IT人材不足は解消しないでしょう。

IT技術の進展による需要構造の変化

IT分野は進化のスピードが速く、次々と新しい技術が生まれているため、先端技術を扱うIT人材は常に不足しています。

「IT人材需給に関する調査※3」の中で経済産業省は、IT人材を従来型IT人材と先端IT人材に分けて、その需給を予測し需給ギャップを試算しました。それによると、従来型IT人材はいずれ供給が需要を上回る結果に近づき、先端IT人材は需要が増え続けるため不足することが見込まれています。

先端IT人材とは、AIやIoT、ビッグデータなどの第4次産業革命※4に対応できる技術や知識を有し、付加価値の創造や業務効率化に貢献する人材とされています。今後第4次産業革命が進んでいく中では、先端IT人材の需要がさらに増加していくでしょう。

※2 平成27年厚生労働白書

※3 IT 人材需給に関する調査

※4 第4次産業革命

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今後特に需要の高まりが見込まれるIT職種

ITには多くの職種がありますが、どのような人材が不足しているのでしょうか。現在不足している職種や今後求められるIT人材のなかでも、特に需要があるとされるIT職種をご紹介します。

セキュリティエンジニア

セキュリティエンジニアは元々人材が豊富とは言えない職種といえますが、サイバー攻撃の増加によるセキュリティ対策強化の必要性が増加していることや、企業内のデジタル化などセキュリティ対策を併せて行うことが必要になることが多く、今後も高い需要が見込まれます。

セキュリティエンジニアとは

セキュリティエンジニアの業務は、システムの企画・設計・開発・運用・保守までの工程でセキュリティに配慮した設計を行い、サイバー攻撃などからシステムを守る役目を担います。さまざまな機器がネットワークにつながっている現代では、それらがすべて監視対象となり、デバイスごとのセキュリティに関する専門性が求められます。

セキュリティエンジニアに必要なスキル

セキュリティエンジニアは幅広い知識とスキルが必要とされます。サイバー攻撃から情報資産を守るには、ネットワークに関する知識、暗号化や認証技術の知識は必須です。また、セキュリティエンジニアは、社内PCのセキュリティ対策も行うことが多いため、WindowsやMacなどOSごとの知識やスキルも求められます。

社内ルール整備やシステムを設計をする際には、不正アクセス禁止法や情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)、プライバシーマーク等の法的知識や国際規格に関する知識も重要です。さらに、サイバー攻撃は日々変化しているので、最新動向や対策方法などの情報も常にアップデートしておく必要があります。

必須の資格はありませんが、下記の資格を取得していると知識やスキルを証明することができるため、自身のスキルアップはもちろん、転職の際に有利に働くことが期待できます。

データサイエンティスト

ビッグデータの活用が注目されている近年、非常に需要が高くなっている職種です。総務省の2017年版「情報通信白書」では「ビッグデータ利活用元年の到来」と定義付けており、事実、ネットワークのデータトラフィック量は年々増加しています。

※ 総務省「平成29年版 情報通信白書」第2章 ビッグデータ利活用元年の到来

※ 総務省「平成 29 年版情報通信白書」

データサイエンティストとは

データサイエンティストは、統計学や数学、AIなどを駆使し膨大なデータを分析・解析し、事業に有益な活用方法・解決策を提案する仕事です。業務は、「経営戦略・IT戦略に沿った課題の抽出」「課題解決に必要となるデータの特定・収集・整理」「収集したデータの分析・解析」「データの分析結果に基づく課題解決策の提案」などがあります。ビッグデータの活用が注目されている近年、非常に需要が高くなっている職種です。

なお、データサイエンティストの仕事内容や平均年収、未経験からの転職を目指すためのポイントなどを以下の記事でも解説していますので、より詳しく知りたい方はあわせてご覧ください。

データサイエンティストとは?仕事内容や平均年収、必要スキル、キャリアパスなどを解説

データサイエンティストに必要なスキル

一般社団法人データサイエンティスト協会によると、データサイエンティストには「ビジネス力」「データサイエンス力」「データエンジニアリング力」の3つのスキルセットが必要と定義されています。

「ビジネス力」は、問題の背景を理解し課題を設定する力や、解決策を提示する企画力を指します。コミュニケーションスキルやロジカルシンキングスキルなどのポータブルスキルもビジネス力のひとつとされ、そのほか市場動向や、業界のトレンドを常にキャッチする姿勢も必要です。

「データサイエンス力」では、情報処理や統計学、データ分析に必要なツールやソフトウェアを開発する力や、機械学習の知識などが求められます。さらに膨大なデータを活用するためのデータベースの幅広い知識が必要です。

「データエンジニアリング力」はインフラの設計・構築やデータ収集・整理を行う際に必要なプログラミングスキルなどです。Pythonや、R言語が代表的です。

データサイエンティストに求められるスキルや目指し方、機械学習の概要については以下の解説記事もご参照ください。

データサイエンティストになるには?求められるスキルセットや道のりを解説

機械学習とは?種類やできること、プログラムとの違いを解説

プロジェクトマネージャー(PM)

プロジェクトマネージャー(PM)はプロジェクトを統括する役割です。プロジェクトを統括するにはエンジニアとしての知識や経験、マネジメント能力などの多様なスキルが必要であることや、事業発展に関わる重要なポジションでもあるため需要が高く、人材が不足している職種です。

プロジェクトマネージャーとは

プロジェクトマネージャーは、プロジェクトの責任者であり、プロジェクトを計画どおりに進めるための管理や推進を行う仕事です。プロジェクトに関わるすべてが「管理」の対象で、進捗管理、予算管理、要員管理、リスク管理、品質管理などがあり、幅広い知識と経験が求められます。その分、一般的には給与水準も高いといわれています。2023年の「doda 平均年収ランキング」では、「技術系(IT/通信)」カテゴリのうちプロジェクトマネージャーの平均年収は691万円で、1位という結果が出ています。

※平均年収ランキング(2023年版)

プロジェクトマネージャーは求められるスキルや経験のハードルが高いため、全くの未経験から転職してプロジェクトマネージャーとして採用されるのはなかなか難しいです。ただし、ITエンジニアへの転向を検討しているのであれば、プロジェクトマネージャーについて理解を深めておくことはキャリアプランを考える上で役立つため、興味を持った方は以下の記事もご参照ください。

プロジェクトマネージャー(PM)とは?仕事内容やスキル、年収についても解説

プロジェクトマネージャーに必要なスキル

さまざまな管理を行う必要があるため、プロジェクトマネージャーには多くのスキルが必要ですが、その中でもマネジメントスキルやコミュニケーションスキル、調整・交渉スキル、課題解決スキルなどが重要です。

マネジメントスキルにはプロジェクトを円滑に進めるためのチームビルディングや顧客との関係づくり、スケジュールをコントロールするスキルが含まれます。プロジェクトは想定外の問題が発生することも多くあるため、いち早く問題を察知し、解決方法を検討したうえで実行に移す必要があります。

最近では従来のウォーターフォール開発に代わって、アジャイル開発でプロジェクトを進める企業も多くなっています。DXの高まりも考慮するとアジャイル開発の手法も学んで身につけておく必要があるでしょう。

クラウドエンジニア

パブリッククラウドの登場によりクラウドに移行したり、導入を計画している企業が増加した結果、クラウドエンジニアが不足している傾向にあります。最近では、一度クラウドに移行した企業がオンプレミスに戻る「オンプレミス回帰」というキーワードも耳にするようになっていますが、クラウドからオンプレミスに戻る場合にもクラウドエンジニアが必要となるため今後も需要は高いといえます。

クラウドエンジニアとは

クラウドエンジニアは、AWS(Amazon Web Services)やGCP(Google Cloud Platform)、Microsoft Azureに代表されるようなパブリッククラウドサービスを利用し、環境の設計や見積もり、構築、運用、保守を行います。

インフラエンジニアとクラウドエンジニアは共通する知識やスキルがあるためインフラエンジニアからクラウドエンジニアに転向するケースも多く、クラウドとオンプレミス両方扱えるエンジニアとして活躍する場が多くあります。

クラウドエンジニアに必要なスキル

環境の設計、構築、運用、保守に必要なインフラ全般の知識に加え、データベースなどのミドルウェアの知識やプログラミングスキルが必要です。また、AWSやGCP、Azureなどのクラウドサービスを扱うスキルも必要です。

クラウドエンジニアに必須といわれる資格はありませんが、各クラウドサービスが提供している資格を取得していれば知識やスキルが証明できるため、転職の際はもちろん、実務を進める上でも役に立つでしょう。その他、インフラエンジニアとしての知識を証明できる「CCNA」や、クラウドエンジニア向けの国際的な認定資格「CompTIA Cloud+」なども有用です。

IoTエンジニア

モノのインターネットと呼ばれる、IoT(Internet of Things)の市場規模は拡大を続けており、今後さらに成長が予測されています。2022年4月のIDC Japanのレポート※では、2021年のIoT市場規模は5兆8,948億円程度の実績と見込んでおり、以降も年間平均成長率9.1%で拡大し、2026年には9兆1,181億円に達すると予測しています。現在の市場規模に加え、今後も成長が見込まれるためIoTエンジニアの需要は高いといえます。

国内IoT市場の産業分野別/テクノロジー別市場予測を発表

IoTエンジニアとは

IoTを実現するには、モノをインターネットにつなげるために、端末や機器などのハードウェアへの組み込み、そこで動くプログラムの作成や、データをやりとりするネットワークなどさまざまな技術を扱います。IoTエンジニアはそれらすべてを1人で行うのではなく、工程や専門分野によって担当を分け作業を進めます。

IoTエンジニアが、プログラマーやほかのエンジニアと異なる点は、多岐にわたり分野の技術を扱うため、ハードウェアやOS,ネットワークやセキュリティ、プログラミングに至るまで幅広い知識が必要になることです。

IoTエンジニアに必要なスキル

家電などのハードウェアを動かすための組み込み開発のスキルに加え、ネットワーク、セキュリティ、スマートフォン、AI、Googleなどクラウドサービスを提供しているCloud IoT Coreのようなマネージドサービスの知識やスキルが必要になります。

開発言語は、家電などの場合はC言語やC++、JavaやPythonなどのスキルが必要です。それらハードウェアをスマートフォンのアプリから操作する場合にはスマートフォンアプリの開発が必要になるため、KotlinやObjective-C、Swift、dart、JavaScriptなどの言語スキルが必要とされます。

これらの技術スキルに加え、顧客の要望を的確に企画や設計に落とし込むためにコミュニケーションスキルも重要です。

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求められるIT人材になるためには?

2010年代前半であれば、スクールでプログラミング技術を身につければ一定のスキルを保持しているとされ、実務経験がなくてもプログラマーやSEとしてポテンシャル採用される機会もありました。しかし現在は多くの企業が即戦力を求めるようになり、IT人材不足の状況下でも、実務未経験者がITエンジニアとして転職に成功するハードルは高くなっています。

技術革新の速いIT技術分野では、求められるスキルの移り変わりも速くなります。トレンド変化の速いIT市場で求められるのはどのような人材なのか、詳しく見ていきましょう。

なお、未経験からITエンジニアを目指す方に向けて、転職活動の進め方などを以下の記事でも解説しているため、キャリアチェンジをお考えの方はあわせてご覧ください。

未経験からITエンジニアになるには?転職活動の進め方や、よくある疑問について解説

先端IT人材になる

第4次産業革命の進展の中、先端IT人材の需要は増加していくといわれています。それに伴い従来型IT市場は縮小し、従来型IT人材が過剰になる恐れがあります。

先端IT人材とはAIやビッグデータ、IoT、クラウドなど、最先端のIT知識・技術を持つ人材のことです。AI技術を活用した顔認証システムや自動運転、位置情報データを活用したマーケティングなどはすでに日常的に取り入れられており、今後さらに発展すると見込まれています。

現在ITエンジニアとして活躍している方でも、リスキリング(新しい職業に就くために、あるいは、今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得すること)を視野に入れて、高度な技術や知識を得ていくことが大切です。AIやIoTなど先端IT技術の分野によっても求められるスキル・知識が異なるため、どの分野のエンジニアを目指すのか目標を定め、必要なスキルを身につけるとよいでしょう。

※ 経済産業省「リスキリングとは ―DX時代の人材戦略と世界の潮流―」

ヒューマンスキルを身につける

IT業界で必要とされているスキルのひとつに、ヒューマンスキルがあります。ヒューマンスキルとはその名のとおり人間力のことで「健全なコミュニケーションを行い、信頼関係を築く力」のことです。具体的にはコミュニケーションスキル、ヒアリングスキル、プレゼンテーションスキル、ネゴシエーションスキルなど、対人関係に関するスキルとされ、カッツ・モデルで考えると理解がしやすいでしょう。

カッツ・モデルでは、マネジメント層を3つに分類し、マネジメントに必要なスキルが3つあると定義しています。マネジメントに必要なスキルのうち、2つは役職によって重要度が変わりますが、残りの1つである「ヒューマンスキル」は、どの役職でも重要であるとしています。

そのため、ヒューマンスキルはプロジェクトチームやクライアントなどと良好な関係を築くために必要であることはもちろん、どのポジションであっても仕事をスムーズに進めるためには欠かせません。

業界を問わず、ビジネスのあらゆる場面で高い評価を得られるスキルなので、ぜひ意識して身につけていきましょう。

※ ロバート・L・カッツ「スキル・アプローチによる優秀な管理者への道」

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この記事を監修したキャリアアドバイザー

松沢 雄生(まつざわ・ゆうき)

前職では金融業界で個人向け営業を担当。その後、より個人の人生に寄り添いたいという思いから、パーソルキャリア株式会社に入社。入社以来、IT領域専門のキャリアアドバイザーとして、アプリエンジニア、ITコンサルタントの方を中心に、年間300人以上の転職支援を行う。近年では、DX化を推進する事業会社のシステム部門における採用支援業務にも携わっており、累計200社以上の人材採用の要件定義・求人作成も行っている。

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