女性の平均年収ランキング
都道府県別【2022年版】
公開日:2022/12/19
「東京都の女性の平均年収はどのくらい?」「自分の住んでいる都道府県の平均年収は?」。2021年9月~2022年8月の1年間でdodaサービスに登録した約56万人の中から、正社員として働く女性をピックアップし、都道府県別に平均年収をまとめました。
エリア別 女性の平均年収
7つのエリア別の女性の平均年収を比較すると、関東が366万円で一番高くなりました。次に東海が330万円、関西が329万円と続きます。関東と東海・関西の差は約35万円、中国・四国(316万円)、九州・沖縄(315万円)、北信越(314万円)、北海道・東北(311万円)などの地域とは約50万円の差になりました。3大都市圏を含む地域の年収が比較的高くなっていることが分かります。
都道府県別に見ると、日本経済の中心地である東京都がほかの道府県に比べて高く、関東エリアの平均年収を上げる要因の一つにもなっています。
エリア | 平均年収 | 求人 | |
---|---|---|---|
女性 | 全体(男女) | ||
関東 | 366万円 | 423万円 | 求人を 見る |
関西 | 329万円 | 384万円 | 求人を 見る |
東海 | 330万円 | 395万円 | 求人を 見る |
北海道・東北 | 311万円 | 367万円 | 求人を 見る |
北信越 | 314万円 | 374万円 | 求人を 見る |
中国・四国 | 316万円 | 376万円 | 求人を 見る |
九州・沖縄 | 315万円 | 366万円 | 求人を 見る |
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東京 女性の平均年収
東京都の平均年収は388万円で都道府県別で最も金額が高く、2位の神奈川県に30万円の差をつけています。前年比を見ると、全体(男女)の平均年収が440万円で前年の438万円より2万円アップしているのに対し、女性は前年の383万円から5万円アップしています。
都道府県 | 平均年収 | 求人 | |
---|---|---|---|
女性 | 全体(男女) | ||
東京都 | 388万円 | 440万円 | 求人を 見る |
東京都 女性の年収分布図
関東(東京都を除く)女性の平均年収(茨城県、群馬県、埼玉県、山梨県、神奈川県、千葉県、栃木県)
関東(東京都を除く)エリアの1位は神奈川県の358万円、2位は千葉県の344万円になりました。前年両県の順位は前年と変わらず、年収が高くなっています。同エリアでは、茨城県と群馬県以外の5県で前年より金額が上がりました。東京を中心に企業数や労働人口が多い関東経済圏の中では、神奈川県、千葉県など5つの県が東京とともに都道府県別ランキングのトップ10入りしています。
※東京都を除く
都道府県 | 平均年収 | 求人 | |
---|---|---|---|
女性 | 全体(男女) | ||
神奈川県 | 358万円 | 423万円 | 求人を 見る |
千葉県 | 344万円 | 410万円 | 求人を 見る |
埼玉県 | 340万円 | 401万円 | 求人を 見る |
茨城県 | 335万円 | 400万円 | 求人を 見る |
栃木県 | 325万円 | 396万円 | 求人を 見る |
山梨県 | 323万円 | 383万円 | 求人を 見る |
群馬県 | 317万円 | 375万円 | 求人を 見る |
関東(東京都を除く)女性の年収分布図
関西 女性の平均年収(京都府、滋賀県、大阪府、奈良県、兵庫県、和歌山県)
関西エリアの1位は大阪府の333万円で、前年の328万円から5万円アップしました。関西エリアの府県のうち、都道府県ランキングトップ10に入っているのは、大阪府と京都府と兵庫県の3つ。関西圏と呼ばれる経済圏を中心に、全国でも比較的高い順位になっています。前年と比較すると、大阪府と和歌山県は5万円、京都府と滋賀県は6万円の増額となりました。
都道府県 | 平均年収 | 求人 | |
---|---|---|---|
女性 | 全体(男女) | ||
大阪府 | 333万円 | 383万円 | 求人を 見る |
兵庫県 | 327万円 | 391万円 | 求人を 見る |
京都府 | 327万円 | 376万円 | 求人を 見る |
滋賀県 | 321万円 | 391万円 | 求人を 見る |
奈良県 | 318万円 | 377万円 | 求人を 見る |
和歌山県 | 316万円 | 366万円 | 求人を 見る |
関西 女性の年収分布図
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東海 女性の平均年収(愛知県、岐阜県、三重県、静岡県)
東海エリアの1位は愛知県の333万円で、前年の329万円に比べると4万円アップしました。都道府県別のランキングで、愛知県は全国6位。東海エリアで10位以内にランクインしたのは3県あり、愛知県以外では岐阜県と静岡県がともに10位でした。また、平均年収の額を前年と比較すると、東海エリアの4県すべてで金額がアップしています。
都道府県 | 平均年収 | 求人 | |
---|---|---|---|
女性 | 全体(男女) | ||
愛知県 | 333万円 | 399万円 | 求人を 見る |
静岡県 | 325万円 | 391万円 | 求人を 見る |
岐阜県 | 325万円 | 386万円 | 求人を 見る |
三重県 | 324万円 | 394万円 | 求人を 見る |
東海 女性の年収分布図
北海道・東北 女性の平均年収(岩手県、宮城県、山形県、秋田県、青森県、福島県、北海道)
北海道・東北エリアの1位は宮城県の315万円でした。前年と比較すると、北海道・東北エリアで金額がアップしたのは山形県のみで、300万円から3万円増加し、303万円になりました。
都道府県 | 平均年収 | 求人 | |
---|---|---|---|
女性 | 全体(男女) | ||
宮城県 | 315万円 | 370万円 | 求人を 見る |
北海道 | 313万円 | 369万円 | 求人を 見る |
青森県 | 311万円 | 361万円 | 求人を 見る |
福島県 | 305万円 | 366万円 | 求人を 見る |
山形県 | 303万円 | 362万円 | 求人を 見る |
岩手県 | 302万円 | 354万円 | 求人を 見る |
秋田県 | 299万円 | 351万円 | 求人を 見る |
北海道・東北 女性の年収分布図
中国・四国 女性の平均年収(愛媛県、岡山県、広島県、香川県、高知県、山口県、鳥取県、島根県、徳島県)
中国・四国エリアの1位は香川県の325万円で、前年より11万円増の大幅アップとなりました。同エリアで前年からアップしたのは香川県のほかに、山口県、岡山県、高知県の3県。前年同エリア1位の鳥取県は39万円減の大幅ダウンとなりました。
都道府県 | 平均年収 | 求人 | |
---|---|---|---|
女性 | 全体(男女) | ||
香川県 | 325万円 | 381万円 | 求人を 見る |
山口県 | 320万円 | 387万円 | 求人を 見る |
広島県 | 319万円 | 381万円 | 求人を 見る |
岡山県 | 314万円 | 372万円 | 求人を 見る |
高知県 | 313万円 | 349万円 | 求人を 見る |
徳島県 | 310万円 | 371万円 | 求人を 見る |
愛媛県 | 309万円 | 372万円 | 求人を 見る |
島根県 | 308万円 | 360万円 | 求人を 見る |
鳥取県 | 303万円 | 347万円 | 求人を 見る |
中国・四国 女性の年収分布図
九州・沖縄 女性の平均年収(沖縄県、宮崎県、熊本県、佐賀県、鹿児島県、大分県、長崎県、福岡県)
九州・沖縄エリアの1位は福岡県の318万円で、前年の315万円から3万円アップしました。前年と比較すると、長崎県と沖縄県が14万円、佐賀県が13万円の大幅アップ。一方大分県は15万円の大幅ダウンとなりました。全体(男女)との比較では、沖縄県が30万円差で、全都道府県の中で男女間の賃金格差が最も少なくなっています。
都道府県 | 平均年収 | 求人 | |
---|---|---|---|
女性 | 全体(男女) | ||
福岡県 | 318万円 | 370万円 | 求人を 見る |
佐賀県 | 314万円 | 367万円 | 求人を 見る |
長崎県 | 312万円 | 371万円 | 求人を 見る |
沖縄県 | 311万円 | 341万円 | 求人を 見る |
大分県 | 310万円 | 372万円 | 求人を 見る |
熊本県 | 310万円 | 364万円 | 求人を 見る |
宮崎県 | 307万円 | 360万円 | 求人を 見る |
鹿児島県 | 303万円 | 358万円 | 求人を 見る |
九州・沖縄 女性の年収分布図
都道府県別 女性の平均年収の傾向
東京を含む27都府県の平均年収が前年よりアップ
都道府県別の今回の調査では、47都道府県別ランキングの1位~5位は関東エリアが独占。企業や人口が集まる都市部での年収が比較的高い傾向は変わらず、1位の東京の女性の平均年収は前年より5万円上昇しています。一方、地方の平均年収は年度によってバラツキが見られ、前年3位だった鳥取県が39万円ダウンで43位に順位を下げたほか、香川県は11万円アップし、前年31位から10位にランクインしました。
金額を前年と比較すると、47都道府県のうち18県でダウン。前年と変わらないのは2道県。半数以上の27都府県は前年よりアップしています。
リモートワークの普及によって働く場所の選択肢が増えてきている中で、「地方を生活の拠点としながら、首都圏や都市部の企業に勤める」といったことも可能になってきました。東京一極集中から地方への動きがどのように広がっていくのか、私たちの働き方にどう影響するのか、今後も注目したいポイントです。企業の働き方に関する制度や将来的な取り組みについて調べてみると、働き方の選択肢が広がるかもしれません。
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【調査概要】
- 対象者
- :2021年9月~2022年8月末までの間に、dodaサービスにご登録いただいた20~65歳の男女
- 雇用形態
- :正社員
- 有効回答数
- :約56万件
※上記から女性のデータをピックアップして集計
※平均年収:手取りではなく支給額
※順位算出:平均年収(万円)の整数で順位づけ
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