ROE、ROAとは？　これらの数値から分かることとは？

ROE（自己資本利益率）は、利益を効率良く得られているかを示す指標です。株主資本利益率ともいわれています。ROEは投資家目線で投資先企業としてふさわしいかどうかを判断する基準になる指標です。投資家は「投下した資本に対して企業がどれだけの利潤を上げられるのか」という点を重視しているため、ROEは最も重要視される財務指標となっています。また、投資家により投資に値する会社だと判断されることは、会社の業績にも良い影響を与えてくれます。

ROEの計算式

ROE（%）＝　純利益　÷　自己資本（純資産）

これは株主が投下した資本（＝純資産）に対していくら利益を稼げているかということを示したものになります。

ROEは企業が株主資本をいかに効率的に運用できたかを示す指標のため、原則的には高ければ高いほど好ましいです。ROEから分かることは「経営効率」です。ROEが高いということは、限られた自己資本（純資産）を効率的に運用しながら、利益を生み出していることを意味します。逆にROEが低いということは、経営効率が悪いことを示しています。

・目安となるROEの%を以下にご紹介します。
さて、ROEを経営指標として判断する際に、目安となる数値はどれくらいになるのでしょうか。一般的に、ROEは8～10%を超えると優良企業だといわれます。実際に経済産業省のデータによれば、2018年度の上場企業における平均ROEは、9.4%という結果が発表されています。日本企業であれば、8%～10%を超える自己資本利益率を確保できていれば、経営の収益効率性は高いといえるでしょう。一方、米国や欧州における上場企業の2018年度平均ROEは、日本企業よりはるかに高い数値結果が出ています。

米国の上場企業平均：18.4%
欧州の上場企業平均：11.9%
日本の上場企業平均：9.4%

ROAとは、総資産利益率のことを指し、会社が持っている総資産を利用して、どの程度の利益を上げているかを示す指標です。こちらもROEと同じように投資家が注目している指標です。

ROAの計算式

総資産利益率（ROA）＝当期純利益／資産×100

ROAからは、企業が保有している資産を効率的に利益に結び付けているのかが分かります。例えば、経営者の手腕が高く、従業員が効率的に働いている、材料などを無駄なく使えている、保有資産を効率的に使えていることなどで利益につながると、ROAが高くなります。

・業界別の目安の（%）
業種によって総資産利益率（ROA）の平均は異なります。業種別の平均値を知ることで、企業に求められる総資産利益率（ROA）の目安が分かります。

※上記で、ROAで「投資家が優良企業と判断する基準」の目安は5％程度と記載しましたが、1社の個別企業を分析する際の目安です。下のROAは、業界の平均値なので、低くなってしまう傾向があります。

主な業種の総資産利益率（ROA）

まとめ

ROAとROEの違い。ROAとROEはよく似ていますが、計算式の分母に違いがあります。分母に自己資本（純資産）を用いたものがROEで、分母に総資産を用いたものがROAです。ROEは出資に対するリターンですので、異業種間で比較する際にも用いることができます。一方、ROAは業種により目安が異なるため、ROAは異業種間での比較には適していませんので、注意しましょう。