グローバルな
仕事・働き方

8つの志向タイプで探る

海外勤務したい

「海外へ行ったあと」を見据えれば、アプローチ法が見えてくる

海外駐在か、現地採用か？

海外勤務の主な形態としては、海外駐在と現地採用の2種類があります。海外駐在と現地採用にはそれぞれにメリットとデメリットがありますが、いずれも「海外ならでは」の経験を積めるのが魅力。海外駐在要員にはほとんどの場合、海外経験者が採用されるため、比較的高いレベルのスキル・経験が求められます。日本国内での雇用契約となるため、給与なども安定していると言えるでしょう。

ただし赴任先や時期を選べないというデメリットがあります。一方、現地採用という形態なら、現地企業・日本企業の現地法人などさまざまな転職先が考えられますし、国や職種にもよりますが、経験が浅い人にもチャンスがあります。日本では難関の人気企業でも、その海外現地法人に転職できるといった可能性もあります。

海外で働く場合の「海外駐在」と「現地採用」の違いとは？

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海外駐在のチャンスは意外なところにも

事業を国際的に展開する大手企業に入れば、海外駐在の機会は確かにあります。ただし、海外勤務の希望者が社内に多くいる場合は狭き門となるでしょう。

一方、中小企業が海外に現地駐在員を派遣しているケースは多々あります。新規に海外展開を狙う企業が、海外駐在要員を募集するケースも少なくありません。「どうしても海外駐在したい」ということであれば、業種や職種についてある程度フレキシブルに考え、可能性を狭めないことです。

その上で、やはり現地採用で働くことを希望するのであれば、就労ビザについてよく理解した上で臨みましょう。これを怠ると、例えば「現地企業から採用連絡をもらってから日本の会社を辞めたのに、結局、就労ビザが取れなかった」という事態もありえます。

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仕事の探し方

まずはdodaの求人検索で「詳細条件／仕事内容」を「海外勤務・海外出張」に指定し検索してみましょう。ただし、海外勤務の求人は、非公開のものも多いので、dodaエージェントサービスへの登録も有効です。

海外勤務・海外出張ありの求人

外資系で働きたい

外資系への転職は、企業カルチャーとのマッチングがカギ

資本比率よりも職場環境

ひと口に「外資系企業」と言っても、その中身はさまざまです。外資比率が100％なら本社のカラーが強く出ますが、日本と外国の資本が入っている場合、企業カルチャーがどちらに転んでいるかはケースバイケース。例えば外国資本が半分以下でも経営方針が海外本社主導の場合もあれば、逆に、海外資本が51％以上あっても、日本主導の経営の場合もあります。

一般的には、日本法人が設立されてからの年数が長いと、その分だけ日本的な色合いが強まる傾向があります。多くの人がイメージする「外資系らしさ」とは、「社内公用語が英語」「実力主義の人事・給与体系」「上司や同僚、顧客が外国人」「おしゃれなオフィス」などの場合が多いようです。

もちろん、このすべてを満たす外資系企業もありますが、一方で「同僚は全員日本人」「給与体系が年功序列ベース」といったケースも少なくありません。

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日本資本のグローバル企業

外資系ではありませんが、近年では日本企業の中にもグローバルに事業展開する会社が増えてきました。そのような企業では社内公用語が英語だったり、上司や同僚に外国人がいたりして、「外資的」な職場環境がある場合もあります。

人によってはむしろ、外資系よりも雇用保障の充実した日本資本のグローバル企業のほうがベター、という場合もあるでしょう。転職の際には「外資」の画一的なイメージに振り回されることなく、その企業のカルチャーや職場環境をよく見極める必要があります。

仕事の探し方

外から実態をつかみにくい外資系企業ですが、dodaキャリアアドバイザーは採用企業の企業カルチャーをしっかり把握しているため、キャリアカウンセリングを通じて各社の職場環境などを探ってみるのも一つの方法です。dodaの求人検索でも「詳細条件／就業環境」で「外資系企業」を指定すると多数の求人が見つかります。

外資系企業の求人

語学力を活かしたい

現場で求められている語学力と、自分の語学力はマッチしているか？

その職場で必要な語学力の実情をチェック

語学力を活かすには、自分の語学レベルを活かせる最適な職場を選ぶことが何よりも大切です。例えば、一般的な基準で見ると高いTOEIC®テスト 900点台や中国語検定2級を持っていても、海外出張先での同時通訳を頻繁に求められるなら十分な語学力とは言えないかもしれません。

逆に、TOEIC®テスト 600点くらいで十分な職場もあります。実際にその職場・職務で必要とされる語学力はどれくらいなのか？ 読む・聞く・話す・書くという語学の4大スキルのうち、特にどの能力が求められるのか？ 求人案件に記されている条件スコアだけでなく、そこまで確認しながら案件を絞り込むことで、自分の語学力を最大限に活かすことができます。

語学力を「活かす」もうひとつの秘けつは、入社後も語学力を「磨き続ける」ことです。一般にプロとしての意識が高い人ほど、語学スキルに完璧はありえないことを自覚して、努力を怠らないものです。

逆に言えば、普段から実践的なコミュニケーション能力を高める努力を続けていなれば、常に変化を続けるビジネスの現場で高い評価を得ることはできません。

語学力は定期的にテストを受けて評価を資格化・数値化しておく

幸い、現在の日本には、英語や中国語などの語学力を活かせる職場が数多くあります。日本人の同僚が少なく、毎日、打ち合わせもメールも外国語ばかり、というケースもあります。そんな仕事を通じてある程度、語学力が高まったと思ったら、語学力テストを受験しておきましょう。将来的に海外就職や海外移住も視野に入れているのであれば、CEFR（セファール）も意識しつつ、客観的な能力評価を心がけるといいでしょう。

TOEIC®テストスコアが高いほど年収は高い!スコア別平均年収と転職成功アドバイス

仕事の探し方

まずはdoda求人検索の「詳細条件／語学」で「英語を活かす」「中国語を活かす」「その他外国語を活かす」のいずれかを指定し検索してみましょう。dodaエージェントサービスに登録すれば、非公開求人も含めて、あなたの語学力に最適な求人をご紹介します。

英語を活かせる仕事 中国語を活かせる仕事

海外出張したい

海外出張の多い職場は、裏情報をチェックして狙い撃ちに！

幅広い業種・職種にチャンスあり

どれくらいの頻度で海外出張したいかにもよりますが、エリアを限定せずに海外へ年数回行く程度であれば、幅広い業種・職種にチャンスがあります。海外の顧客や生産者と取引のある商社や海外営業はもちろん、一見、海外との関連が薄い日本の制作会社や販売店などで、海外取材や海外買い付けなどで海外へ頻繁に出かけるケースもあります。

大手企業ほど海外出張の機会が多いと思われがちですが、実は海外に支社を持つ余裕のない中小企業こそ、頻繁に現地へ足を運ぶ必要がある場合も。逆に、グローバル企業の日本法人・外資系企業の場合、対象とするマーケットが日本なので、海外に行けるチャンスがないというケースもあります。

海外出張を通じて貢献できる点をアピール

海外出張を積極的に希望する社員がいる一方で、頻繁な海外出張を敬遠する社員がいるのは多くの会社に共通の事情。海外でも特に、精神的・身体的にストレスの大きなエリアへの出張が多い会社では、フットワークの軽い人材の確保に苦心している場合があります。そのような会社では、「いつでも、世界のどこへでも出張します！」といった頼もしい人材は喜ばれるでしょう。

ただし言うまでもなく、海外へ送り出すことによってその会社にメリットをもたらす人材であることが大前提。物見遊山がてらの気分でアプローチしても、採用はまず望めません。志望動機を「海外出張」とするのではなく、その会社にとって必要な人材であることを具体的に説明できる材料を用意しておきましょう。

海外出張が多い仕事は？メリットや必要なスキルは？注意しておきたいことも解説

仕事の探し方

まずはdodaの求人検索で「詳細条件／仕事内容」を「海外勤務・海外出張」に指定し検索してみましょう。ただし、海外出張の実際の頻度まではなかなかうかがい知れません。dodaエージェントサービスに登録して、キャリアカウンセリングを通じて各社の仕事内容を探ってみる方法もあります。

海外勤務・海外出張ありの求人

外国に住みたい

キャリア形成・人生計画の一環として長い目で見た計画を

海外駐在・現地採用以外に、永住権取得やワーホリも

具体的に住んでみたい国がある場合、働き方としては海外駐在、または現地採用が基本になります。特に、現地採用については、現地で日本人へのニーズが高い職務の経験をしっかり積んでから臨むことで、成功の確率が高まります。

この2つの方法に加えて、国によっては「その国の永住権を取得する」「ワーキングホリデーから現地就職を模索する」という方法が使える場合もあります。永住権については、アメリカならグリーンカードロッテリーに日本から応募できます。自分で現地の会社を設立するなどの方法によって、永住権を取得できる国もあります。

ただし、永住権の審査はどこの国でも一筋縄ではいかないもの。必要なら専門のビザコンサルタントに相談するなどして、長期計画で準備を進める必要があります。また、ワーキングホリデーからの現地採用はどこの国でも狭き門ですが、国によっては現地採用の糸口になる可能性はあります。

永住権やワーキングホリデーは検討しない場合は、その国で働くための就労ビザを取得することになります。就労ビザの取得要件は国によって異なりますが、多くの国で学位や関連する職務経験が必要になります。自分の経歴でビザが取得できるかどうかをまずは確認しましょう。不足している条件がある場合は国内で経験を積むことで将来的に海外就労が可能になりますので、行きたい国を想定したキャリアプランを考えてみてください。

帰国後のキャリアを見据えて、その国ならではの経験を積む

住みたい国へ転職して一定期間働いた後、いずれ日本へ帰国する予定なのであれば、帰国後のキャリアも視野に入れておく必要があります。海外駐在であれば帰国後の雇用や身分は保証されていますが、現地採用の場合は帰国時に再び日本で転職活動をすることになります。

日本も以前に比べると海外でのビジネス・生活経験者に対するニーズや期待は高まっていますが、業種・職種・ポジションは限定されます。自分が将来的にどんな働き方をしていたいかを思い描いた上で、その国ならではの経験を積むことが、帰国後の市場価値を高めることにつながるはずです。

海外移住したい人必見！おすすめの仕事は？暮らしやすい国・働きやすい国は？

仕事の探し方

希望国の求人があるかどうかはタイミング次第ですが、まずはdodaサイト上で勤務地が「海外」の求人を探してみましょう。

海外地域の求人

国ごとの転職情報はこちら

外国人と働きたい

多国籍化が進む労働環境を、迎え撃つ！

外国人との協働実績をキャリア形成の強みに

外国人の多い職場で働いてみたい、と希望する人が増えています。多国籍チームでの仕事は刺激的なだけでなく、キャリア形成の強みにもなるからです。なぜなら、近年はITや金融ほか、幅広い業種・職種で外国人労働者が雇用されています。そんな彼らの潜在能力を日本企業がうまく使いこなせていない、という問題点がたびたび指摘されてきました。

その理由の筆頭として挙がるのが、語学力の問題。けれども実際には、彼らの文化的な背景やメンタリティの違いに対する理解不足こそが本質的な理由、というケースが少なくありません。

情報・経済のグローバル化を背景として、日本の労働環境が今後さらにグローバル化していくのは、間違いありません。その意味でも、外国人労働者とのコラボ体験をもとにさらなるグローバル転職を目指すというのは、理にかなった選択肢と言えるでしょう。

事前情報で自分との相性をチェック

実際に外国人と同じオフィスで毎日、顔をつき合わせて働いてみると、個性豊かな同僚たちとの付き合いを楽しめると同時に、やはり国民性のようなものがあることに気づかされます。逆に、国籍は違っても人間の質として似たタイプが集まる職場、というものもあります。

その意味では、日本人ばかりの一般企業以上に、自分との相性が問われる職場環境とも言えるでしょう。実際にその職場の環境、メンバー構成、どのレベルの語学力が必要とされるのかなどを事前にできる限り把握しておくとよいでしょう。

仕事の探し方

dodaのキャリアアドバイザーは、各企業の社風や職場の雰囲気も把握しています。「外国人が多い職場がいい」といった希望も、ぜひキャリアカウンセリングでお伝えください。

外資系企業の求人

資格を活かしたい

国際資格×実務経験は、グローバル転職において有利

手堅いニーズを見込める語学・会計系の資格

グローバルに通用する資格の代表格は、やはりTOEIC®テストでしょう。たとえビジネスの相手国がアジアや中東の企業であろうと、最低限の英語力は欠かせません。TOEIC®テストのスコアを資格として活かしたいのであれば、海外赴任要件の目安となる730点以上が欲しいところです。

近年ニーズが高まっている中国語を学ぶのであれば、中国語検定3級レベルがひとつの目安。また投資家の構成がグローバル化していることなどを背景に、日本企業でも国際会計基準を導入したり、日米両国の税務問題に並行して対処したりするニーズが高まっています。

それに関連する資格として注目されているのが、米国公認会計士（USCPA）や米国税理士（EA）など。また、もっと気軽に受験できるBATIC（国際会計検定）やIFRS検定（国際会計基準検定）を転職に活かす人も増えています。

TOEICのスコアが高いとグローバル・海外転職に有利？海外で働くための英語力の目安は？

USCPAとは？グローバル・海外転職に役立つ？活かせる転職先は？転職時の注意点も解説

MBA取得を迷うなら、まずはどんな求人があるのか確認

すでにグローバルの定番資格とも言えるMBAについても、改めて注目する価値があります。世界的な不況によりMBA留学後にその投資に見合う就職が期待できなくなったため、以前よりも取得希望者が減った事実はありますが、外資系企業やコンサルティング会社への転職を目指す際、MBAホルダーが有利な点は変わりません。

ただし、その取得のためには現職を退職せざるを得ない、という人も多いでしょう。そこまでしてMBAを取得することにためらいを感じている人は、実際にどのような求人があるのかを確認してみてから、「MBAは本当に必要か？」を考えてみましょう。

MBA取得はグローバル・海外転職に役立つ？活かせる業界は？転職時の注意点も解説

仕事の探し方

表向きの求人条件に入っていなくても、実際にその資格があれば有利、といった情報を得られるのが、dodaエージェントサービスの強み。将来の理想的な仕事探しに向けて、資格取得前にキャリアカウンセリングを受けておくことをおすすめします。

外資系企業の求人

国際協力したい

人類共通の課題解決に向けて、世界の仲間と協力しあう仕事

国連やNGO、民間まで関連職種は多様

一般に「国際協力の仕事」というと、特殊な仕事のような響きがあります。でも実は、国連職員から民間のフェアトレード関連の仕事まで、実に多種多様な仕事があります。例えば国連だけを見ても、国連開発計画（UNDP）や国際通貨基金（IMF）など、40以上もの国際機関の集合体。そんな国際機関に就職するには、大抵の場合、当該分野での修士以上の学位と職務経験が必要となります。

国連では日本人職員の数を増やすべく、日本人を対象とした採用ミッションを日本へ派遣しているので、興味のある人はインターネットを活用して最新の採用情報をチェックしましょう。また、近年ますます転職の機会が増えている国際協力NGOについては、国際協力NGOセンター（JANIC）というNGOが広報活動を行っています。国際機関の求人情報も一部、ここで案内されています。

民間企業での経験を活かす道も

民間企業に入って発展途上国の開発プロジェクトなどに携わりたいのであれば、開発コンサルティング会社に転職する手があります。開発コンサルティング会社では、多様な分野の技術コンサルタントが必要とされています。もっと草の根のレベルで途上国の人々の生活向上に貢献したいなら、フェアトレード関係の仕事も魅力的なはず。

また、「転職」ではありませんが、民間企業での職務経験をもとに、青年海外協力隊（20～39歳）に応募する方法もあります。定年退職後の方が多く参加するシニア海外ボランティアがありますが、参加条件が40～69歳までという点にも要注目です。

国際協力に関われる仕事とは？必要な語学力についても解説

仕事の探し方

民間の国際開発関連職やフェアトレード関連の仕事はdodaでも求人が見つかります。国際機関への転職については外務省の国際機関人事センター、国際協力NGOについては国際協力NGOセンター（JANIC）のサイトで確認してみましょう。

グローバルな仕事をするために必要な能力やスキル

コミュニケーション能力

日本は前後の文脈や表情を読んで察する「ハイコンテクスト文化」と言われています。しかし、共通のネイティブ言語を持たない人同士で働くグローバルな仕事をするうえでは、明確で簡潔な言葉で伝える「ローコンテクスト文化」を重んじることが大切です。外資系企業の中では、立場に関係なく物事を伝えるカルチャーが根付いている会社もあります。

また、異文化を理解したうえでコミュニケーションを取ることも重要です。会議の進め方からスケジュール調整、メールの書き方まで、日本の常識が通用しない場面が多々あります。日系企業に勤めていてコミュニケーションに自信がある人ほど、固定概念がないか振り返ってみることが必要かもしれません。

主体性

外資系企業などでグローバルな仕事の場合、日系企業に多いトップダウンではなく、ボトムアップで意見を積極的に出す主体性が必要とされます。

グローバル企業に多いジョブ型雇用を採り入れる会社では、「自分のキャリアを自分でつくる」という文化もあり、社内プロジェクトや担当外業務への積極的な参加を求めることも少なくありません。

また、日本では上司への「報連相（報告・連絡・相談）」は重視されますが、グローバルな環境では逆効果となるケースがあります。自分がスタッフの場合、上司からは「プロ意識が低く主体性がない」と取られることがあり、反対に自分が上司の場合、スタッフからは「マイクロマネジメントされているようで信頼されていない」と受け止められかねません。細かな報連相をするより、ある程度自分で判断をして業務を進める方が評価に繋がりやすくなります。

柔軟な対応力

海外拠点がある企業や外資系企業などで働く場合、多国籍のチームを組むことが増えてきます。日本で培ったビジネススキルが通用しない場面に遭遇しても、柔軟な対応力で乗り切るスキルが不可欠です。

特に、海外で仕事をする場合、事前にスケジュールをきっちり決めて段取りよく進めるよりも、「まずは進めてみてエラーがあればそのときに対応する」というスピードと柔軟性の両方が求められます。また、災害や政治情勢も影響し、日本では考えられないトラブルに遭遇することもしばしば。そのトラブルも「良い経験」とポジティブに考えられる人にとっては、またとない成長の機会となるに違いありません。