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キーワードで知る、業界・企業情報 ~キーワード:スマホアプリ~

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急上昇ワードから業界・企業情報を紐解くキーワードコンテンツ。
キーワードを解説しながらそのキーワードが企業にどのように関わっているのか、また業界や技術などはどう変化していくのかを紹介し、業界や企業の情報収集に役立てていただくコンテンツです。
今回は「スマホアプリ」の動向についてです。観光、外食、小売、教育、コミュニケーションの分野で先進的な使われ方が目立つスマホアプリ。どのようにスマホアプリがライフスタイルを変えていっているのかを紹介します。

観光

海外旅行者数は円安を背景に減少傾向となっていますが、国内旅行は北陸新幹線の開業効果や訪日外国人の増加も相まって好調に推移しています。日本政府観光局(JNTO)によれば、訪日外国人数は2015年6月までで前年同期比46.0%増の913.9万人となり、通年で2,000万人の大台にのることもも予想されています。その影響で、プリンスホテルを擁する西武ホールディングスの2015年4-6月期決算は、第1四半期として過去最高を更新。高級旅館専門予約サイト「一休.com」を運営する一休も訪日外国人客の増加により、売り上げ最高益を更新する見込みです。

そのようなホットなマーケットである観光ですが、GPS機能を使用したスマホアプリの活用が活発化しています。ナビタイムジャパンと国土交通省は、ナビタイムジャパンの訪日外国人旅行者向けサービス「NAVITIME for Japan Travel」において利用者の同意かつ匿名化処理を行った上で、GPS位置情報のビッグデータ分析を行っています。アジア系の訪日客は大阪、欧米系の訪日客は京都に向かう傾向、日中と夜間の傾向が詳細に分かり、それを分析することで観光、消費などの収益最大化を図ることも可能です。観光も含めたビッグデータ分析では、首都圏の大動脈である山手線を利用したサービスもあります。JR東日本がリリースした「山手線トレインネット」は、リアルタイムで車内の温度や混雑度が分かるというメリットでユーザーからビッグデータを集め、車内広告などにも活用されています。


出所:大日本印刷 ニュースリリース
http://www.dnp.co.jp/news/10112198_2482.html

GPSの活用と観光という意味では、「イングレス」への注目度も高いと言えます。イングレスはGoogleが提供するスマホアプリで、実際の街(地図)を使った陣取りゲームです。実際にイングレスを立ち上げて街中を歩くことでエネルギーをチャージし、「ポータル」と呼ばれる陣地を2陣営に分かれて取り合います。結果、プレーヤーが街中をよく歩く、ポータルのある場所へよく行く効果が期待できます。観光との相性は非常によく、自治体の注目度も高い状況はうなずけます。
また、大日本印刷とミライトは、公衆Wi-Fi機能付きデジタル情報スタンド「PONTANA(ぽん棚)」で電子書籍を気軽に閲覧・購入ができる書店「honto.jp(ホントドットジェーピー)」のサービスを開始しました。「PONTANA(ぽん棚)」の書籍にタッチすると、自分のスマホアプリが立ち上がり、電子書籍の一部を立ち読みできます。もちろん、そのまま購入もできることは言うまでもありません。その地域をさらに知って観光を楽しめる、消費の活性化を促す、しかも本が売れるという仕組みです。将来的には国内に50,000カ所もデジタルサイネージが設置される予定です。

外食・小売

外食や小売などのスマホアプリの活用トレンドは顧客の好みの特定です。外食企業のスマホアプリとしては最大規模のダウンロード数を誇る日本マクドナルドでは、顧客の好みに合わせて割引クーポンを配信する販促策を開始します。これまではすべての顧客に同一内容を配信していましたが、今後は顧客ごとに異なる内容が配信されることになります。このハンバーガーをこの時間に買った顧客は、このおすすめでの販促効果が高いというように、ビッグデータ解析の結果を反映させた配信内容になるでしょう。すかいらーく、KFCなども数百万単位のスマホアプリがダウンロードされており、ビッグデータを活用したOneToOneマーケティングが進むと想定されます。

また、ユニクロを展開するファーストリテイリングは、アクセンチュアと協業して従来の顧客体験を超えたデジタル時代の革新的な消費者サービスを開発すると2015年6月に発表しました。顧客の会員化を推し進め、顧客の要望に合った商品を時間や場所の制約を受けずに届けることなどが趣旨になります。その一端をスマホアプリが担うことになりますが、具体的には気になる服(またはそれを着ている人を)を写真で写すと、スマホアプリから同様の商品をオンラインショップで購入できるようになります。このような事例はほんの一端でしょうが、言ってみれば街中が販売拠点になる試みです。

企業の取り組みを支える企業の事例も紹介しておきます。O2O(オンラインtoオフライン)ソリューションの提供、集客・販売促進等を中心とした企画・運用支援を行うアイリッジは、位置連動プッシュ通知ASP「popinfo」に各企業のアプリを連動させ、ユーザーが店舗エリアに近づくとタイムセールを通知したり、来店ポイントを付与したりする通知を送っれる機能を提供しています。ジーユー、三井不動産、三菱東京UFJ銀行、三井住友カード、阪急阪神、東急電鉄など大手企業を中心に300を超えるアプリに導入され、2015年4月時点でのユーザー数は2,150万人を突破しています。

教育

教育の現場ではタブレットを活用した授業も目立ってきています。企業の取り組みも活発化しており、ソフトバンクとベネッセホールディングスは合弁会社Classi(クラッシー)を設立し、学習支援をするためのスマホアプリを提供しています。学習の進捗度合い、理解度合いを個々に把握できることから、先生による的確な指導、反復学習がしやすくなるなどの効果が期待できるでしょう。

コミュニケーション

コミュニケーションといえばSNSやチャットアプリに代表されますが、また違った角度からコミュニケーションを活性化しそうなスマホアプリが面白法人カヤックからリリースされています。働いている同じビルの他社の人と飲み会やビルの合同行事などを企画することのできるスマホアプリ「ビルとも」は、他の階で残業している人が一目で分かる機能を搭載するなど、コミュニケーションの活性化に一工夫が凝らされています。新たなコミュニケーションの手段として注目されます。

スマホは私たちの身近にあり、常に持ち歩き、触っているものです。そのため今回ご紹介したようにスマホアプリは利用者の個々のニーズに沿って最適なサービスを提供するため、どんどん進化し、ライフスタイルを変えていくことでしょう。急上昇するスマホアプリに関連する仕事について、ライフスタイルを変えてみませんか?

データ、記事提供:株式会社フィスコ

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