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IT業界ってどんなところ? 職種や企業分類、転職に役立つ業界動向まで解説

IT業界は急速に成長を遂げ、今もなお新しい技術とともに発展し続けています。総務省の調査によるとすでに日本のGDPの約1割を占め(※1)、今後も市場規模の拡大が予想される成長業界です。転職活動でIT業界を志望する人も多いのですが、産業構造が多彩で複雑なため、IT業界の一部しかイメージできていないこともあるようです。この記事では、IT業界のビジネスモデルや業態、事業内容について、代表企業名を挙げながら具体的に紹介します。IT業界ならではの職種についても分かりやすく解説していきます。

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IT業界の特徴と動向とは?

IT(Information Technology)とは、コンピュータやデータ通信に関連する「情報技術」の総称です。私たちの生活には隅々までITが浸透しているので気づきづらいかもしれませんが、例えば次のようなこともIT業界の範囲といえます。

・インターネット上でサイトを閲覧・検索するためのプラットフォームの提供

・インターネット上で電化製品や日用品を購入するサービス

・食事をアプリで注文したら、家まで届けてくれるサービス

・外出していても家のエアコンをスマホで起動させることができるサービス

・カーシェアリングやレンタルスペースの予約管理サービス

・新しいパソコンやOS、スマホの製作

・ファイルの共有、メールの送信サービス

・会社の給与計算を自動的に行ってくれるシステムの提供

上記のようにさまざまな事業が生まれた結果、IT業界の実質GDPは47兆円で全産業の約1割を占めることになりました。また、2018年までの4年間で全産業の実質GDP成長率の約4割がIT業界の産業によって実現されており、著しい成長がうかがえます。(※1)

新しい技術が次々と生まれ、驚異的なスピードで発展しているのもIT業界の特徴です。直近では、クラウド、AI(人工知能)、5Gなどの技術が注目され、セキュリティの需要が高まっています。2020年は新型コロナウイルスの流行を機に各種サービスのオンライン化が進み、今まさにDX(デジタルトランスフォーメーション)が加速中。IT業界はさまざまな産業と結びついて、今後さらに発展していく成長産業といえるでしょう。

※1 出典:総務省「令和元年度 ICTの経済分析に関する調査」(2020)
(IT業界は日本の産業区分でICT(情報通信産業)に分類、GDP値は2018年時点)

キャリアアドバイザーによるIT業界の採用動向の解説記事をチェック!
転職市場予測 IT・通信

IT業界は分類が難しい!? 複数の軸でIT企業を分析

IT業界は、事業の範囲が広く、業種や業態が多岐にわたり複雑化しているため、全体像が把握しにくい業界です。ここでは、産業構造の全体像が把握できるように、以下の3つの軸でIT業界を説明します。

1.ビジネスモデル
2.企業業態
3.事業分野

IT業界の企業形態

③事業分野 ①ビジネスモデル
BtoB BtoC
②企業形態 ②企業形態
事業会社 ベンダー 事業会社 ベンダー
Webサービス Amazon、Alibaba、
GMO、楽天、LINE、
Yahoo!JAPAN、
ASKUL、UberEATS
LIG、カヤック、
アライドアーキテクツ、
IMJ、BASE、Shopify
Amazon、Google、
Facebook、
Apple、楽天、
Yahoo!JAPAN、
UberEATS、
Spotify、Netflix
個人向け
Webサイト制作会社など
SIer(情報処理) - NTTデータ、富士通、
日立製作所、
Sky、日本IBM、
日本ユニシス
- -
パッケージ
プラットフォーム
Microsoft、Linux、
Google(Android)、
NTTdocomo、
ソフトバンク、KDDI
協立エクシオ、
マカフィー、
トレンドマイクロ、SAP、
OBIC、 Salesforce、
日本オラクル
Microsoft、
NTTdocomo、KDDI、
ソフトバンク、
ガンホー、DeNA
-
ハード 日立製作所、
EPSON、コマツ、
東芝、三菱電機
フェニックスエンジニアリング、
インテル、CISCO
Apple、富士通、
Samsung、
NEC、Panasonic、
SONY、DELL
-

1. ビジネスモデルによる分類

IT業界もほかの業界と同様に、誰に対してサービスを提供するのかという点で次の2つに分類することができます。

■BtoB企業

「Business to Business」の略。企業向けに製品・サービスを提供

■BtoC企業

「Business to Consumer」の略。個人(消費者)向けに製品・サービスを提供

ただし、IT業界では企業と個人のどちらに対しても製品やサービスを提供する企業が多いことも覚えておきましょう。例えば、Amazonは個人向けのインターネット通販サービスで知られていますが、同時に企業向けにクラウドコンピューティングサービスを提供しています。一般的にカメラ製品で知られるキヤノンは、MRI・CT装置などの医療機器も製作しています。

【BtoB企業】

企業に対して、製品、サービス、ソリューション(課題を解決するプログラムやシステム)などを提供します。提供するものは、システムの設計・開発・運用・保守、ITコンサルティング、ソフトウェア、インターネット通信(ネットワーク)など多岐にわたります。企業が顧客なので、ひとつの案件の規模が大きく、予算も多いのが特徴です。

IT業界の主なBtoB向けサービスとして、システムやソフトウェアの受託開発があり、案件の規模が大きいほど多くの人材が必要です。子会社や協力会社のエンジニアに協力をあおぎ、二次請けや三次請けの企業としていくつもの会社が関わって業務を進めていきます。

例えば、次の図はある企業が社内申請をすべて電子化するために、システムの開発を依頼した場合の業務の流れです。

BtoBのシステム開発業務の例

BtoBのシステム開発業務の例

まずクライアント企業からプライムベンダーが直接相談を受け、プライムベンダーが子会社や中堅ベンダーへ依頼、そこからまた三次請け、孫請けの企業に業務を依頼するという構造になります。

【BtoC企業】

個人(一般消費者)向けに製品・サービスを提供します。主に提供するものは、オンラインゲーム、ストリーミング動画、SNS、インターネット通販、ポータル検索サイト、インターネット金融、個人向けソフトウェアなどです。サービス利用料として個人ユーザーから直接収益を得たり、広告費として企業から収益を得たりします。

2. 企業の業態による分類

IT企業の業態は、大きく事業会社とベンダーに分類できます。

■事業会社

自社開発した製品やサービスを提供する事業で利益を上げている会社

■ベンダー

自社開発ではないコンピュータシステム、ソフトウェア、ハードウェアを販売する会社。販売後の運用までサポートする企業も多い

ただし、IT業界では、事業会社とベンダー、両方の側面をもつ企業も増えてきています。例えば、富士通やNECは自社開発したパソコンを販売する事業会社であり、企業からシステム構築の依頼を受けて開発を行うベンダーでもあります。

3. 事業分野による分類

IT業界は、「どのようなサービスや製品を提供しているか」という事業内容によって、主に「Webサービス」「SIer(情報処理)」「パッケージ/プラットフォーム」「ハードウェア」の4つに分類できます。

■Webサービス

インターネットを介してWebブラウザやアプリからサービスを提供

■SIer(情報処理)

SIer(エスアイヤー)とは、システムインテグレーター(Systems Integrator)の略。企業や行政から依頼を受けて、要望を実現させるシステムを開発

■パッケージ/プラットフォーム

PCのOSに代表される、目に見えないソフトウェアの開発・販売

■ハードウェア

PCやスマートフォンに代表される、有形の機器や装置を開発・販売

この分類は、IT業界の構造を解説する際によく用いられますが、今では複数の事業を展開している企業が増え、すべての企業を明確に分類することは難しくなっています。

例えば、Appleは「Webサービス」としてiTunesを、「プラットフォーム」としてiOSを、「ハードウェア」としてiPhoneやMacを提供しています。このように大規模なIT企業であるほど、複数の事業やサービスを手掛けることがスタンダードになりつつあります。気になる企業があれば、ぜひ会社概要の事業欄を確認してみてください。

Appleが展開する複数事業

Appleが展開する複数事業の図

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IT業界の主な4つの事業内容

ここからは、3つ目の軸「事業分野による分類」でご紹介した「Webサービス」「SIer(情報処理)」「パッケージ/プラットフォーム」「ハードウェア」の4つの事業とはどんなものなのか、具体的なサービス例を挙げて解説します。

IT業界の企業形態

③事業分野 ①ビジネスモデル
BtoB BtoC
②企業形態 ②企業形態
事業会社 ベンダー 事業会社 ベンダー
Webサービス Amazon、Alibaba、
GMO、楽天、LINE、
Yahoo!JAPAN、
ASKUL、UberEATS
LIG、カヤック、
アライドアーキテクツ、
IMJ、BASE、Shopify
Amazon、Google、
Facebook、
Apple、楽天、
Yahoo!JAPAN、
UberEATS、
Spotify、Netflix
個人向け
Webサイト制作会社など
SIer(情報処理) - NTTデータ、富士通、
日立製作所、
Sky、日本IBM、
日本ユニシス
- -
パッケージ
プラットフォーム
Microsoft、Linux、
Google(Android)、
NTTdocomo、
ソフトバンク、KDDI
協立エクシオ、
マカフィー、
トレンドマイクロ、SAP、
OBIC、 Salesforce、
日本オラクル
Microsoft、
NTTdocomo、KDDI、
ソフトバンク、
ガンホー、DeNA
-
ハード 日立製作所、
EPSON、コマツ、
東芝、三菱電機
フェニックスエンジニアリング、
インテル、CISCO
Apple、富士通、
Samsung、
NEC、Panasonic、
SONY、DELL
-

IT業界の主な事業内容①Webサービス

多くの人が日常的にサービスを利用しているため、いちばんイメージしやすい事業でしょう。Webブラウザやアプリで利用できるインターネット上のサービス全般を指します。

IT企業の最大手といわれる「GAFA(Google/Apple/Facebook/Amazon)」4社もすべてWebサービスを提供しています。また、昨今のDX(デジタルトランスフォーメーション)の流れで、ITに関わりのなかった企業も続々とWebサービス事業を開始。生花卸販売やフラワーショップ事業を展開する日比谷花壇が始めた、花の定額制サービスの「ハナノヒ」などはその一例です。

【どんなサービス?】

・インターネット通販サービス(ECサイト)

自社や他社の商品をインターネット経由でユーザーに販売
企業例: Amazon、ZOZOTOWN、楽天など

・コンテンツ提供サービス

動画や音楽、書籍などの電子データを販売。定額制のサブスクリプションサービスが人気
企業例:Netflix、Spotify、Amazon(kindle)など

・マッチングサービス、シェアリングサービス

条件に合った個人同士や、個人と製品を結び付けて販売・購入してもらう
企業例:メルカリ、Uber EATS、タイムズ(カーシェア)、Airbnb(民泊)など

・検索エンジン、ポータルサイト

ブラウザによる検索や専門情報の蓄積により、ユーザーの求める情報を提供
企業例:Google、Yahoo! JAPAN、リクルート(SUUMO、ゼクシィなど)など

・フィンテック(インターネット金融)

キャッシュレス決済や個人間送金、クラウドファンディングなど金融とITを組み合わせて新しいサービスを提供
企業例:PayPay、CAMPFIRE、freee(クラウド会計ソフト)

転職に役立つ職種や仕事内容、IT業界との違いを解説
Web・インターネット業界とは?

IT業界の主な事業内容②SIer(情報処理)

IT業界に限らずさまざまな企業や行政から依頼を受けて、要件定義からシステム開発まで一括で請け負うシステムインテグレーションサービス(SI)を提供する企業のことをSIer(エスアイヤー)と呼びます。

例えば、ある企業から工場の入出庫数や製品販売データを一括管理したいという依頼がきた場合、まずは集めるべきデータはどれか、どのようなデータに加工できればよいかなど、顧客と向き合って課題を洗い出します。対話の中でシステムの全体設計ができたら、さらに別のSIerやハードウェア企業に依頼して、複数の会社でシステムを開発する、という業務フローが一般的です。完成したら導入支援や運用まで行います。

このようにひと口にSIerと言っても、請け負う範囲や得意分野が異なるのが特徴です。また、近年ではSIerでありながら、同時に自社でソフトウェア製品などを開発し、販売する企業も増えています。

【どんな企業がある?】

・メーカー系SIer

ハードやソフトのメーカーがシステム開発も手掛ける場合や、子会社化したもの。
自社や系列企業の製品を使ってシステムを提案。
企業例:日立製作所、富士通など

・ユーザー系SIer

企業の情報システム部門が依頼を受けるうちにSIerとして成長し、子会社化や分社化したもの。親会社以外の依頼も受ける。
企業例:NTTデータ、野村総合研究所など

・独立系SIer

SI事業を目的として設立された独立した企業。提案内容が系列企業の製品などに縛られないので、自由度の高い提案ができる。
企業例:Sky、日本ユニシスなど

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IT業界の主な事業内容③パッケージ/プラットフォーム

ソフトウェアとは、PCなどの内部でさまざまな処理を行うプログラムをまとめたもの。基本的なPCの操作を可能にするOS(オペレーション・システム)と、Excelなど個別の目的に沿って開発されるアプリケーション・ソフトがあります。このアプリケーション・ソフトを独自に開発して「パッケージ」として販売する企業がここに分類されます。

企業の業務効率化やコスト削減を目的に、会計自動化ソフト、グラフィック制作ソフト、勤怠管理ソフトなどを制作します。近年ではそういったソフトウェアをクラウド経由で提供する、SaaS(サース)と呼ばれる事業形態も大きく広がっています。

一方、インターネット通信を提供する通信事業者もここに分類されます。あらゆる経済活動の基盤となりつつあるインターネット環境を「プラットフォーム」として提供すると同時に、その通信基盤を活かしてさまざまなWebサービスを提供しています。

【どんなサービスがある?】

・業務ソフトウェア販売

セキュリティなど専門分野で強みを発揮する企業のほか、OSからアプリまで幅広く手掛ける企業も
企業例:Microsoft、日本オラクル、トレンドマイクロなど

・SaaS(サース)

Software as a Serviceを略した名称で、クラウド経由でサービスを提供。労務管理からメール、ファイル共有など急速に拡大中
企業例:Google(Gmail)、Sansan、SmartHRなど

・ゲームソフト

自社で開発したゲームコンテンツを販売。スマホアプリでゲームを提供する企業も多い
企業例:ガンホー、DeNA、スクウェア・エニックスなど

・通信インフラサービス

通信回線の提供事業以外にも、通信に関連するさまざまなWebサービスを展開
企業例:NTTdocomo、KDDI、ソフトバンクなど

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IT業界の主な事業内容④ハードウェア

PCやスマホ、周辺機器など、目に見えるハードの部分を作る分野です。物理的な回路、装置、機械、設備、施設などを提供します。近年は工場の機器や重機などさまざまな製品・設備にプログラムが組み込まれているので、その範囲はPCを製作する企業だけにはとどまらなくなっています。家電のIoT化など、ソフトウェアの領域にも手を広げる企業が増えているのもトレンドのひとつです。

【どんな企業がある?】

・PC・スマートフォンメーカー

PCやスマートフォン製品を開発して販売。内蔵OSを製作している場合もある
企業例:Apple、Dell、Samsungなど

・電子機器メーカー

最近はハードウェアメーカーが、ソフトウェア領域にも手を広げていることが多い。スマート工場、家電IoTなど、近年のトレンドを牽引
企業例:三菱電機、Panasonic、コマツなど

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IT業界の職種と身につく専門性

IT業界の職種は、大きくエンジニア職とエンジニア以外に分けられますが、やはり特徴的なのはエンジニア職です。では、それぞれにどんな仕事があるのか、どんな専門性があるのかを解説します。

エンジニア職

エンジニア職は技術領域によって職種が分かれています。経験を積めば専門的な技術が身に付くので、同職種であれば転職でもそのスキルを活かすことができます。また、現在はサーバがクラウドへと移行しつつある状況です。クラウド環境への知見があるエンジニアは、企業から今後より求められることになるでしょう。

■アプリケーションエンジニア、Webエンジニア

社会的なインフラシステムや、企業内の業務システム、Webシステム・Webサービスの企画・設計・開発を行う。

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Webエンジニア

アプリケーションエンジニア

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■プログラマ

システムエンジニアの設計に従い、言語を用いてプログラミングを行う。

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■インフラエンジニア

サーバ、ネットワーク、データベース、OSなどのアプリが動くための基盤を構築する。

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サーバーエンジニア

ネットワークエンジニア

データベース/セキュリティエンジニア

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■組み込み系エンジニア

家電などの独立した電気機器に搭載するプログラムを設計・開発する。

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組み込みソフトウェア開発

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■社内SE

自社内の情報セキュリティやIT知財管理などを行う。

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社内SE

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■プロジェクトマネージャー

プロジェクト全体の進行・品質の管理を行うマネジメント職。

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■ITコンサルタント

顧客の課題を見つけて企画を提案し、プロジェクトの進行管理も担う。

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ITコンサルタント(アプリ)

ITコンサルタント(インフラ)

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技術系(IT/通信)職種の平均年収を知るならこの記事
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データ分析系専門職

ビジネスシーンでもビッグデータが活用されるようになり、注目が高まっているのが「データアナリスト」「データサイエンティスト」といったデータ分析系の職種です。比較的新しい職種のため、企業によってどのような業務を担当しているかは異なりますが、「適切なデータを収集、分析、活用し、課題を抽出・解決する」という点は共通しています。統計学の知識や、データ分析のためのプログラミング言語スキルが必要になることも。

バックオフィス/営業/マーケター

IT企業の事務・法務・総務などのバックオフィス職、営業職やマーケターは、ほかの業界と業務内容自体はさほど変わりません。ただし、採用選考などにおいてはIT業界の知識や興味が加味されることもあります。特に、技術的な視点から製品やサービスを営業する「セールスエンジニア」をはじめ、営業やマーケティングでは業界を深く理解していることは強みになるでしょう。

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IT/通信/インターネットの営業

プリセールス

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IT業界は人材が不足している成長産業

IT業界は今後、どのように変化していくのでしょうか? 経済産業省の調査によると、2020年以降は、今までのITシステムの受託開発や、システムの保守・運用といったサービスは減少すると見られています。一方、クラウド、モビリティ、ソーシャル、ビッグデータ、IoT、AIなどの技術を用いた最先端のITサービスは需要が大きく増加し、2020年代後半には現在のITサービス市場の過半数を占めると予測されています(※2)

さらに、経済産業省の資料によると、2030年までのIT人材の不足は40万~80万人もの規模になると試算されています。まだまだ発展途上のトレンド技術もあり、積極的な人材採用も期待できる、国内きっての成長産業といえるでしょう。

加えて、テレワークの急速な普及により、特にエンジニア職は場所を限定されずに働けるようになった人も増えています。これまでは設備面やセキュリティ面に課題があり、緊急対応が必要な際にはオフィスや客先に出向いて対応せざるを得ないことがエンジニアの悩みのひとつでもありましたが、就業環境の改善が進むことで、より魅力的な業界に成長することが期待できます。

※2)経済産業省「IT人材育成の状況等について」

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IT業界のよくあるQ&A

Q.エンジニアとしての経験が少ないのですが、どのようにアピールすればよいでしょうか?

A.
経験年数や経験範囲が浅い場合は、業務以外での資格取得や自主制作したシステムなど、自己研鑽のエピソードを書いてアピールしましょう。仮に、職務経歴書に業務経験を誇張して書いたとしても、面接の場で具体的な話をした際にすぐ分かってしまいます。

Q.独学で勉強した場合でも、データサイエンティストなどの求人に応募してもよいでしょうか?

A.
応募すること自体は問題ありません。実務経験がない場合でも、データサイエンスに使われている言語でプログラムを組み、Webで公開するなど、業務につながりそうなアウトプットを提示できるとよいでしょう。学生時代の経験などがあれば記載するようにしてください。

Q.エンジニアとして保守運用の業務を担当しています。不具合対応やメンテナンスで深夜休日に働かざるを得ません。この状態を変えることはできるでしょうか?

A.
状況を変えるには大きく2つの手段が考えられます。1つ目はスキルアップして業務内容を変えることです。年齢とともに割り振られる業務が変わる可能性もありますし、自己研鑽して保守運用以外の業務も覚えていくことで、キャリアアップできる場合があります。

2つ目は転職して就業環境を変えることです。社内SEであれば保守運用業務でもあまり厳しい環境ではないことが多いです。ただし、社内SEに転職できるだけの実績を積む必要があるため、1つ目のスキルアップと同時進行で進めるのがよいでしょう。

この記事を監修したキャリアアドバイザー

山口 顕(やまぐち・あきら)

新卒で株式会社インテリジェンス(現パーソルキャリア株式会社)に入社し、IT領域で企業側の採用支援をおこない、その後に個人側のキャリアアドバイザーをしています。IT領域の経験が長く、法人側のサポート経験もあるため、業界知識に関しては自信があります。年収帯も300万円~1000万円台までサポートさせていただいた経験があり、SI、社内SE、コンサルティングファーム等幅広い方向性でご支援させていただいています。

この記事を監修したキャリアアドバイザー

工藤 拓(くどう・たく)

新卒でアパレルメーカーに入社し、販売職として就業した後、より個人の人生に寄り添ったご支援をしたいという思いから株式会社インテリジェンス(現パーソルキャリア株式会社)に入社しました。入社後はIT業界専任のキャリアアドバイザーとして転職をサポートしています。今までSIer、コンサルティングファーム、ベンダー、社内SEなど幅広くご支援させていただいています。

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