転職で年収アップするのはどんな人？ 年収アップ成功者の傾向と年収を上げるポイント

年収アップした人の割合は20代後半が最多

年代別に年収アップした人の割合を見ると、最も高いのは「25～29歳」の67.9％でした。20代後半をピークに、以降は年代が上がるにつれて年収アップした人の割合は減る傾向が見られます。ただし、45歳以上を除く各年代では割合が50％を超えており、40代前半までは半数以上の人が転職で年収・給料アップを実現しています。

次に、年収が上がった人を対象にした、年代別の年収の平均アップ金額を見てみましょう。

平均アップ金額が最も高いのは「35～39歳」の131万2,602円で、30代後半までは年代とともに転職でアップする年収・給料額が高まる傾向が見られました。

年収アップした人の割合は男女ともに60％台

男女別に年収アップした人の割合を見ると、男性が63.4％、女性が65.4％と、いずれも60％台で、性別による大きな差は見られませんでした。

続いて、性別×年代別に年収の平均アップ金額を見てみましょう。

男女ともに、年代が上がるにつれて年収・給料の平均アップ金額が高まる傾向は共通しています。ただし、ピークの年代は性別によって異なり、男性は「35～39歳」の136万7,883円が最も高いのに対し、女性は「45歳以上」の119万8,560円が最も高くなっています。また、「45歳以上」では女性のアップ金額が全年代で唯一男性を上回っています。

【業種別】年収アップした人の割合が最も高いのは「インターネット／広告／メディア」 年収の平均アップ金額が最も高い業種は「金融」

転職前の業種別に年収アップした人の割合を見ると、最も高かったのは「インターネット／広告／メディア」の72.1％でした。それに僅差で「IT／通信」の72.0％が続きます。

dodaのキャリアアドバイザーによると、これらの業種は人材不足が続いており、即戦力となる人材への需要が高いことが年収アップにつながりやすい理由の一つだと考えられます。

また、変化のスピードが速い業界で、市場の変化や顧客ニーズに合わせて工夫しながら成果を出してきた経験を持つ人が多いため、他業種へ転職する場合でも「新しい環境に素早く適応し、活躍できる人材」として評価されやすい傾向があります。

ただし、評価されるのは業種そのものではなく、あくまで自らが考えて課題解決や成果創出に取り組んできた経験である点は押さえておきたいところです。

次に、転職前の業種別の年収の平均アップ金額は以下のとおりです。

年収の平均アップ金額が最も多かったのは「金融」で132万4,805円でした。それに「IT／通信」の128万703円、「メーカー」の111万9,347円が続きます。また、全9業種のうち「メディカル」「小売／外食」を除く7業種で年収の平均アップ金額は100万円を超えていました。

※「業種」は、転職前の仕事の業種です。
※各業種において、転職決定者数が当社基準を満たしているもののみ公表しています。

【職種別】年収アップした人の割合が最も高いのは「技術職（SE・インフラエンジニア・Webエンジニア）」 年収の平均アップ金額が100万円を超えた6職種は？

転職前の職種別に年収アップした人の割合を見ると、最も高かったのは「技術職（SE・インフラエンジニア・Webエンジニア）」の74.8％でした。それに「クリエイター・クリエイティブ職」の70.4％、「事務・アシスタント」の69.6％が続きます。

dodaのキャリアアドバイザーによると、技術職（SE・インフラエンジニア・Webエンジニア）はIT投資の拡大を背景に、業種を問わず高い人材の需要が続いているため年収アップにつながりやすい傾向にあります。

事務・アシスタント職は年収アップが難しいイメージを持たれがちですが、実際には職種変更や役職アップを伴う転職によって年収を伸ばしているケースも少なくありません。加えて、英語・会計・法務などの専門スキルを持つ場合も年収アップを後押ししやすい傾向があります。

次に、転職前の職種別の年収の平均アップ金額を見てみましょう。

転職による年収の平均アップ金額が最も高かったのも「技術職（SE・インフラエンジニア・Webエンジニア）」で、132万3,998円でした。

平均アップ金額が100万円を超えたのは、「技術職（SE・インフラエンジニア・Webエンジニア）」（132万3,998円）、「企画・管理」（130万6,811円）、「技術職・専門職（建設・建築・不動産・プラント・工場）」（110万8,769円）、「営業職」（109万7,742円）、「技術職（化学・素材・化粧品・トイレタリー）」（108万5,352円）、「技術職（機械・電気）」（107万3,246円）の6職種です。

※「職種」は、転職前の仕事の職種です。
※各職種において、転職決定者数が当社基準を満たしているもののみ公表しています。

異業種・異職種への転職でも年収アップは可能

「今と違う業種・職種に転職したら、年収・給料は下がってしまうのでは？」と不安に思う方もいるかもしれませんが、実は、異業種・異職種への転職であっても6割を超える人が年収アップを実現しています。そこで、転職時に業種・職種を「変えたかどうか」の4パターン別に、年収アップした人の割合を見てみましょう。

年収アップした人の割合が最も高かったのは「異業種・同職種」への転職で66.1％でした。それに、「同業種・同職種」が66.0％、「同業種・異職種」が64.7％とほぼ同水準で続きます。

また、業種も職種も変える「異業種・異職種」への転職でも、年収アップした人の割合は61.2％と6割を超えています。未経験の分野への転職であっても、年収アップの可能性は十分にあるといえるでしょう。

キャリアアドバイザーによると、とりわけ、IT・通信や、金融、外資系企業などの市場ニーズや給与水準が高い業種への転職は、年収アップにつながりやすい傾向があります。また、プロジェクト管理や営業経験、データ分析、英語力といった汎用性の高いスキルを持つ場合は、未経験の業種や職種であっても即戦力として評価される場合があるようです。

さらに、IT・通信などの業種では、未経験でも資格取得などの取り組みが評価されたり、社内研修など育成を前提とした採用もあるため、未経験者の転職でも年収アップを目指すことは可能だと考えられます。