転職のタイミングはいつがベスト？　年齢別・ケース別にタイミングを見極めるヒントを解説

22～24歳（第二新卒）

意欲と謙虚な姿勢のアピールで、転職できる可能性は高まる

第二新卒とも呼ばれ、新卒で就職した会社の仕事や働き方にミスマッチを感じて転職する人が多い年代です。それだけに、異なる仕事へのキャリアチェンジ志向が特徴的。しかし、不況の影響で転職市場が冷え込むと経験者が求められ、第二新卒や未経験者の採用は控えられる傾向にあるため、状況の見極めも大切です。

25～29歳

30歳までには！と焦りすぎずに

20代後半は、転職活動をする人のボリュームゾーン。「新卒で入社してから、とりあえず3年は頑張ろう」「30歳までに一定のキャリアを積みたい」といった人が、次のキャリアを考え始めるのがこの年代にあたるからです。「転職は20代のうちに」という風潮もありますが、漠然と転職するのではなく、あくまで自分のタイミングを見極めることが大事です。

30～34歳

経験を活かすことで、条件面との両立をかなえる

ライフステージと相まって転職理由が多様化する年代です。仕事の幅を広げたいなどキャリア軸だけでなく、年収を上げたい、休日が家族と合わない、転勤したくないなどの環境や条件軸での転職も増えてきます。その場合、家庭の事情など自分だけの意思決定では済まないため、キャリアと条件面の両方を考慮して、転職のタイミングを検討することになります。

35～39歳

新しい職場での柔軟性が求められる

転職理由は30代前半と大きくは変わりませんが、転職が2回目以上だと、「この転職で落ち着きたい」と考える人も多くなります。いずれにしてもビジネスパーソンとしての十分な経験を活かすため、同業種かつ同職種の仕事に転職する人が多い年代です。

40歳以上

年相応の転職理由・志望動機を求められる

どの年代・年齢でも見合ったキャリアを求められるのは同じですが、40歳以上になるとよりいっそうその傾向が強まり、経験を生かした成果や変化をもたらすことを期待されることが多くなります。親の介護で転勤を避けたいといった家庭の事情や、会社からの評価や年収に満足できない、など待遇や条件の改善を目的に転職を考える人が多い年代ですが、もちろんビジネスパーソンとしての自分の価値を上げるために転職を考える人もいます。

転職に適した年齢があるって本当？

転職の時期・タイミングにまつわる「3年目が転職のタイミング」「30歳までに転職すべき」「35歳・転職限界説」といった話を耳にしたことがある人もいるかと思います。自分の仕事や将来を振り返るのに、区切りがよいタイミングではあるといえますが、必要以上に気にする必要はありません。

「3年目」という区切りにとらわれすぎず、「自分一人で業務を回せるかどうか」を一つの区切りとして考えましょう。
仕事のサイクルは1年間が単位のことが多いので、そのサイクルを3回経験しているということになります。1年目は先輩に手取り足取り教えてもらいながら仕事を進めたとしても、それ以降は自分自身で仕事を回してきたのであれば、2年間を待たずにもっと早いタイミングでも実績をアピールできる可能性もあります。

「30歳までに一度は転職すべき」というわけではありませんが、30代をどんなキャリアにしていきたいか、キャリアプランを改めて考えてみる時期ではあります。また、「35歳」が転職の限界だなどということもありませんが、管理職を目指すか専門性を磨くかなど自分のキャリアの軸をどこに置くか、判断する必要があるタイミングといえるでしょう。

同じ職種でキャリアアップしたい

同じ職種で転職することによって、業務の幅を広げたり、多彩な経験を積んだりすることでキャリアアップすることができます。それぞれの転職しやすいタイミングを見てみましょう。

① 【同じ職種・同じ業種】の場合

選択肢が多く、採用が決まりやすい転職です。即戦力であることが求められるので、現職である程度の実績をあげて、自信がついたタイミングがよいでしょう。

② 【同じ職種・違う業種】の場合

業種を替える場合、業界構造などに類似性がある業種であれば転職の可能性は広がるでしょう。しかし、金融や不動産など業界経験が必須とされるケースもあります。

③ 【管理職クラス】にステップアップする場合

管理職として転職するなら、マネジメント経験は欲しいところです。転職してから数年後に管理職になることを目指すか、後輩指導などの経験があると実現しやすいでしょう。

④ 【専門性】を高める場合

例えば、同じ営業職でもフィールドセールスとインサイドセールスでは求められる能力が若干異なります。早めにキャリアプランを練って、目指している仕事に必要な経験を身につけられる転職先を選ぶことが大切です。

未経験で異なる職種にチャレンジしたい

① 【異なる職種・同じ業種】の場合

業種・業界の知識や経験を活かして転職活動ができます。業界の構造や特徴を理解していることは強みになるでしょう。

② 【異なる職種・異なる業種】の場合

職種も業種も替える転職はハードルが上がるので、長期戦になる可能性があります。ポテンシャル採用となるため、年収が下がることも多くなります。異なる職種・業種でも何らかの共通点や活かせる経験、再現性のある実績を十分に棚卸しする必要があります。

結婚や出産、介護など家庭の理由で転職したい

結婚、出産、育児、介護などをきっかけに転職を考えることもあるでしょう。仕事との両立は心身ともに大変な面がありますので、転職によって環境を改善するのは前向きな選択と言えます。ライフステージの変化や家庭の事情の渦中にあるタイミングだと、労働時間や勤務地などの条件を譲れない条件と考えがちです。そのこと自体は問題ないのですが、介護や育児が終わったあとに仕事のウェイトを高めたい場合や、キャリアを停滞させたくない場合は、条件面だけでなく将来のありたい姿などもバランスよく考えておくことをおすすめします。

働き方を見直したい

長時間労働の是正やワーク・ライフ・バランスの実現などを理由に転職を考える人は非常に多く、さらにテレワークや地方勤務、副業へのチャレンジなど、働きやすい環境を手に入れるために転職したいという人も増えています。

ただし、条件や待遇だけで転職先を選ぶと、新たな不満が生まれる場合や、転職活動がスムーズにいかないことがあります。「自分はどのような仕事や業務で何を実現したいのか」を熟考して転職理由や志望動機に活かすことが、転職活動を成功させるカギです。

資格を取得したので、より活かせる職場に転職したい

努力して資格を取得したものの、今の職務内容では活かせる機会がなかったり、資格を活かせるポストへの異動自体が難しかったりすると、転職を考えたくなりますよね。

その場合、転職で重視されるのはあくまでも“実務経験”であるということを理解して転職活動を進めましょう。医師免許や弁護士資格など、資格がないと業務を行えないものを除けば、選考において資格のあるなしは基本的に関係ないのです。

ただし、未経験職種への転職など、実務経験で語れることが少ない場合には、資格を持っていることがアピール材料になるかもしれません。その際には、なぜその資格を取ろうと思ったのかなど、資格取得に対する意欲を伝えることが効果的です。

転職を有利にする資格とは？種類や役立つ場面を業界別に解説

自分の意思とは関係なく、転職せざるを得なくなった

勤め先の倒産やリストラなど、自分の意思とは関係なく、会社の都合で転職せざるを得ないこともあるかと思います。

近ごろは新型コロナウイルスの影響による企業の業績悪化から、これまで転職を考えていなかった人が、急に転職せざるを得なくなったというケースも増えています。

会社都合退職だからといって、それだけで選考が不利になることはありません。応募書類や面接の場で、採用担当者に納得してもらえるように補足や説明をすることが大切です。

とはいえ、会社都合退職の場合、退職理由をどう伝えるべきか悩ましいですよね。そんな場合はぜひキャリアアドバイザーにご相談ください。一緒に進め方を考えましょう。

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【社労士監修】会社都合退職と自己都合退職は何が違う？