内定承諾（入社承諾）メールのマナーと例文 電話での伝え方・内定承諾書や
添え状の書き方もご紹介

内定承諾（入社承諾）する際、基本的には、企業から連絡方法の指定がない限り、メールで送って問題ありません。人事担当者は日中に面接や会議で席を外していることも多く、電話をしてもつながらなかったり、何度もかけ直したりするケースが少なくないからです。

ただし、回答期限ぎりぎりに内定承諾（入社承諾）メールを送った場合や、内定承諾（入社承諾）メールを送ったのに返信がない場合は、メールとあわせて電話でも連絡しておいたほうが確実です。また、先に電話で内定承諾（入社承諾）の旨を伝えた場合でも、後からメールで同じ内容を送っておくと安心でしょう。

なお、企業によっては内定承諾（入社承諾）の方法を指定している場合があります。案内メールや内定通知書をよく確認し、指定がある場合は必ずその方法に従うようにしましょう。

メール・電話のどちらを選ぶにしても、連絡の行き違いや伝達漏れが起こらないよう、双方のやりとりを確実に残すことが大切です。

内定承諾（入社承諾）メールの書き方・例文を見る

内定承諾（入社承諾）の電話の伝え方・例文を見る

企業によっては内定承諾書（入社承諾書）の返送が必要な場合も

企業によっては、メールや電話だけでは正式な内定承諾（入社承諾）とならず、内定承諾書（入社承諾書）の提出を求められることがあります。

提出方法は郵送やPDFを添付してメール送信など、企業ごとに指定があるため、指示に従いましょう。特に郵送の場合は添え状を同封するのが一般的です。

内定承諾書（入社承諾書）の返送方法を見る

内定承諾（入社承諾）とは、企業から提示された採用条件通知書（または内定通知書、労働条件通知書など）の条件を確認した上で「入社します」という意思を正式に伝えることを指します。

なお、この記事内での「内定」とは、「企業から採用条件通知書（または内定通知書、労働条件通知書など）が発行されたタイミング」を指します。

労働契約上の「内定」は、企業から「採用条件通知書」が送付され、転職希望者が求人企業に対し、入社日・年収など重要な条件を踏まえ、就業することの意思表示をした状態をいい、一般的によく使われる「内定」の定義とは異なるため、混同しないよう注意しましょう。

ここでは、内定承諾（入社承諾）メールを送る際に押さえておきたいマナーを5つ紹介します。

内定承諾（入社承諾）メールの基本構成と好印象を与える書き方のポイント、さらにシチュエーション別のそのまま使える例文を紹介します。ビジネスマナーを押さえつつ、スムーズにやりとりできるメール文面を作成しましょう。

なお、このブロックで紹介する内定承諾（入社承諾）メールの例文の件名は、断りがない限り、新規でスレッドを立ち上げる場合を想定しています。企業からの内定通知メールに返信する場合は、件名を変更する必要はありません。

【例文】内定承諾（入社承諾）の電話での伝え方

内定承諾（入社承諾）の連絡は基本的にメールで問題ありませんが、人事担当者に直接伝えたい場合や、企業から内定承諾（入社承諾）の方法を「電話で」と指定されている場合もあるでしょう。

ここでは、内定承諾（入社承諾）を電話で伝える場合の方法を紹介します。トークスクリプトも用意したので、参考にしてください。

内定承諾（入社承諾）メールを送った後にやること

内定承諾（入社承諾）メールは送ったらそれで終わりではありません。企業からの返信や追加の案内が届く可能性があるため、小まめにメールを確認しましょう。特に入社日や当日の持ち物、研修スケジュールなど、入社準備に関わる重要な連絡が来ることがあります。

あわせて、転職先が決まった時点で現職の退職手続きや引き継ぎ準備も始める必要があります。入社までの期間をスムーズに過ごせるよう、計画的に準備を進めていきましょう。

dodaでは退職の流れや必要な手続きについて解説したコンテンツを多数ご用意しています。ぜひ参考にしてください。

内定承諾（入社承諾）後の流れはこちらをチェック

回答期限内に内定承諾（入社承諾）できない場合は？

内定に迷いがあり、回答期限内に内定承諾（入社承諾）することがどうしても難しい場合、企業に回答期限の延長をお願いすることも一つの手段です。その際は人事担当者に「検討のため少しお時間をいただきたい」と伝え、回答期限の延長をお願いしましょう。延長を依頼する場合は、その理由といつまで待ってもらいたいかもあわせて伝えます。

また転職エージェントを利用している場合は、企業との交渉を代行してくれるので、今の選考状況や内定を保留したい理由を本音で伝えましょう。

ただし、同時期に選考が進んでいる応募者がいる場合や企業が入社意欲を重視している場合などは回答期限の延長が認められないこともあります。内定通知書は「入社日」や「回答期限」などの条件を記載して発行されているため、この条件内で判断できない場合は内定自体が取り消しになることもあるでしょう。

特別な事情がない限りは、回答期限内に内定承諾（入社承諾）できるか判断することをおすすめします。

内定承諾（入社承諾）するか迷う場合はこちらをチェック

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関連Q＆A

まとめ

内定承諾（入社承諾）の連絡は、企業から連絡方法の指示がない限りは、メールで問題ありません。メールの本文で内定承諾（入社承諾）の意思を明確に伝え、入社に対する意欲や感謝の言葉も添えましょう。

内定承諾（入社承諾）までの一連の流れを一人で進めるのが不安という方は、転職エージェントのサポートを活用するのも有効です。

dodaエージェントサービスを利用して転職活動を進めれば、キャリアアドバイザーが間に入って、企業とやりとりをしてくれます。内定承諾（入社承諾）前に気になることを企業に確認してもらうこともできるので、より不安を取り除いた状態で内定承諾（入社承諾）できるでしょう。これから転職活動を始めようとしている方は、ぜひご相談ください。

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