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平均年齢は過去最高、性別・年代を問わず転職のチャンスが広がる!

転職成功者の年齢調査(2015年下半期)

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男性・女性ともに再び上昇へ。転職成功者の平均年齢は32.1歳と過去最高値を更新

2015年下半期の転職者の平均年齢は32.1歳で、2007年下半期に調査を開始して以来、過去8年間で最も高い年齢となりました。若手女性の転職者の割合が伸びたことで5年ぶりにマイナスへと転じた前回調査(2015年上半期)から一転し、今回の平均年齢は前回比プラス0.3歳と、上昇トレンドへと数字を戻しています。さらに、男性の平均年齢は前回比プラス0.2歳の32.7歳で、女性は前回比プラス0.3歳の29.6歳となっており、全体の結果に加えて、今回は男性・女性の平均年齢についても、ともに過去最高値を更新しています。【グラフ1】

経営層に近いマネジメントポジションのニーズが牽引し
「技術系(建築/土木)」「販売/サービス系」の平均年齢が上昇

10職種の中で、前回よりも平均年齢が上がったのは「技術系(建築/土木)」「クリエイティブ系」「営業系」「販売/サービス系」の4職種で、その中でも特に年齢の上昇幅が大きかったのは前回比プラス1.9歳の「販売/サービス系」(30.2歳)でした。販売/サービスの分野では、訪日外国人客の増加によるインバウンド需要の高まりなどを受けて、事業投資や新規出店に意欲的な企業が増えています。こうした経営拡大に向けて、経営幹部候補やスーパーバイザー、店長や副店長といったマネジメントを担う人材の求人ニーズが活性化しており、幅広い年代で経験者の採用が進んだことがこの職種の年齢を押し上げる一因となりました。

次いで、上昇幅が大きかったのは「技術系(建築/土木)」(37.0歳)のプラス0.6歳でした。この背景には、東京オリンピックの開催を見据えた大規模開発やインフラ整備、公共事業の投資拡大などによって、開発案件が急増した建築業界で有資格者や実務経験者の求人ニーズが高まったことが挙げられます。20代の若手層はもちろんのこと、30代・40代以上のミドル層に関しても転職のチャンスが大きく広がったことで、平均年齢が上昇する結果になりました。【グラフ2】

マーケットの追い風を受けて、すべての年代で転職者の動きは活発

転職者の年齢の内訳を見てみると、全体に占める割合の中で最もボリュームが大きいのは「25~29歳」の37.4%で、次いで「30~34歳」の27.0%と「40歳以上」の14.3%が続きます。2015年上半期と下半期との比較では、「25~29歳」「30~34歳」「35~39歳」はそれぞれ1.7%、0.5%、0.6%ずつマイナスとなりましたが、反対に「24歳以下」では0.7%、「40歳以上」では2.1%ずつ割合が上昇する結果になっています。特に、「40歳以上」については、2012年下半期が6.4%だったことと比べると、過去3年間で2倍以上まで割合を伸ばしています。中途採用のマーケットが拡大し、「35歳転職限界説の崩壊」を実感する場面は増えてきましたが、あらためてその現状を裏づける結果が出たと言えるでしょう。

一方で、「事務・アシスタント系」や「技術系(IT/通信)」「技術系(電気/電子/機械)」の職種では「24歳以下」の転職者の割合が上がっており、これが全体に占める「24歳以下」の割合上昇を牽引しました。この背景には、2016年度の新卒採用の開始時期が後ろ倒しになったことで、計画通りに新卒人材を採用充足できなかった企業が、社会人2~3年目の若手社員や第二新卒者をターゲットにした中途採用へのシフトを進めたことが挙げられます。さらに、資格や経験を問わず、未経験者を積極的に採用する企業も増えており、こうした動きが若手転職者の増加に影響したと考えられます。【グラフ3】

今回の調査では「24歳以下」の若手と、「40歳以上」のミドル層の割合の変化が目立つ結果になりましたが、【グラフ4】のデータにもあるように、転職をかなえた人の数そのものはここ数年、右肩上がりの状態が続いており、20代・30代・40代以上のすべての年代で転職の機会が広がっていることが分かります。東京オリンピックの開催に向けた需要の高まりやインバウンド市場の拡大に加えて、グローバル化やIT化の動きに向けて、設備投資や事業拡大を進める企業は増加傾向にあります。原油安や株価の下落などによる経済懸念がないとは言えませんが、求人ニーズは引き続き高く、転職マーケットはこの先も活況な状態が続くものと考えられます。転職希望者にとって今は、性別、年代を問わず、やりたい仕事やあこがれの仕事に挑戦できるチャンスや、キャリアの選択肢が豊富なタイミングと言えます。だからこそ、キャリアの棚卸しをしっかりと行い、客観的な目で自身の市場価値とマーケット動向を見極めることができれば、希望にかなった転職を実現できる可能性は大きく広がるでしょう。

調査概要

2007年7月~2015年12月の間に、DODAエージェントサービスを利用して転職したビジネスパーソン(有効回答数 約10万人)

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