総合職とは？一般職との違いや向いている人を分かりやすく解説

総合職とは？

総合職とは、企業の中核を担う人材として、幅広い業務を経験しながらキャリアを築いていく職種です。特定の業務に固定されるのではなく、幅広い業務を経験して将来的に企業の中核人材になることが期待されています。そのため、営業職から企画部、管理部門、技術系部門など自社内の幅広い部門の業務を横断的に経験し、調整力や課題解決力を身につけやすい点が特徴です。

ただし、近年は「ジョブ型雇用」の広がりなどもあり、総合職でも異動せずに1つの業務の専門性を極めるケースも増えています。総合職に期待することや、キャリアパスの在り方が変わってきているといえるでしょう。

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総合職の仕事内容

総合職の仕事内容は、特定の業務に限定されず、企業活動の中核を支える幅広い分野に及びます。代表的な職種には、顧客対応や提案を行う営業、事業戦略の立案や数値管理を担う経営企画・事業企画、組織運営を支える人事・総務・経理、専門性を活かす研究・開発などがあります。配属後も、部署異動や職種変更を通じて複数の業務を経験するケースが多いでしょう。

近年は、総合職と一般職の役割の垣根が低くなり、「総合職＝幅広い業務や責任を担うポジション」と捉えられる傾向があります。職種名よりも、期待される役割や業務範囲を重視する企業が増えている点も、総合職の仕事内容を理解する上で重要なポイントです。

「総合職」と「一般職」から職務スキル重視へ

「総合職」と「一般職」というコース別雇用制度は、新卒採用に特有のコース設定として運用されてきた側面が強く、近年は減少傾向にあります。また、総合職と一般職を一本化する企業が増えており、あわせて職務内容を明確にする欧米型の「ジョブ型雇用」も広まりつつあります。

そのため、中途採用では求人票に「総合職」「一般職」と明記されるケースは少なく、公開されている求人情報だけではコース区分が分からないことも。現在は、総合職という括りではなく、役割やスキルで評価する流れが強まっています。

総合職の種類

総合職にはいくつかの種類があり、ここでは「エリア総合職」「事務系総合職」「IT系総合職」「技術系総合職」について解説します。

エリア総合職

エリア総合職（地域総合職）とは、勤務エリアを固定して働く職種区分です。全国転勤を前提とせず、特定の地域内で総合職と同様の役割を担います。地域に根ざしてキャリアを築きやすいメリットがある一方で、企業によっては昇進のスピードや異動の選択肢が限られる場合もあります。

エリア総合職は、金融機関やインフラ、流通など全国に拠点を持つ業界に多い制度で、地域に腰を据えつつ成長機会を得たい人にとっては検討しやすい選択肢といえるでしょう。

事務系総合職

事務系総合職は、営業・経理・財務・人事・総務・法務・企画など多岐にわたり、「事務職」にとどまらず、経営判断や事業推進に関与する役割を担う総合職です。数値管理や調整業務を通じて企業活動の土台を支え、その後はマネジメントや戦略立案など、より上流の業務に携わる傾向があります。

IT系総合職

IT系総合職は、Webエンジニアやシステムエンジニア（SE）としての開発業務のほか、社内システムの企画・運用や、ネットワークの設計や保守を担うITインフラなど多岐にわたる業務を行います。技術力だけでなく、他部署との調整力や課題解決力が求められます。将来的には、幹部候補としての活動が期待され、プロジェクトマネジャーやITコンサルタントにステップアップする道もあります。

技術系総合職

技術系総合職は、研究・開発・設計・品質管理・生産管理など、製品やサービスの開発・設計・生産を支える専門性の高い総合職です。現場での技術的な課題解決に加え、コスト管理や工程改善など、経営視点を求められる点が総合職ならではの特徴です。将来的には、技術系スペシャリストや、管理職・プロジェクト責任者として組織を率いるキャリアも選択できます。

総合職と一般職の違い

一般職と総合職の違いは、主に「業務範囲」「異動・転勤の頻度」「意思決定への関与度」の3点です。一般職は、事務・庶務・調整業務などの定型的なサポート業務を中心に担当し、部署やチームの運営を安定的に支える役割が基本です。正確性や継続性が求められ、日々の業務を着実に遂行することが評価につながります。

一方、総合職は、企画立案や数値管理、顧客対応など、事業の成果に直結する業務を幅広く担うケースが多いです。課題解決や方針決定に関わる場面が多く、意思決定やマネジメントを担う人材として育成される点が特徴です。

また、一般職は勤務地や職務内容が比較的固定される傾向があるのに対し、総合職は部門異動や転勤を通じて経験を積むことが期待される企業が多く見られます。

	総合職	一般職
業務範囲	企画・管理・判断 業務まで幅広い	定型業務・ サポート中心
異動頻度	多い・ 全国転勤あり	少なめ・限定的
意思決定	裁量を与えられる	補助・調整が中心

近年は、一般職を廃止する企業や、総合職ではなく「ジョブ型雇用」を採用する企業も増えてきているため、公開されている求人情報では判断できない可能性があります。

総合職・一般職にかかわらず、将来的なキャリアパスに悩みや迷いがある方は、dodaのキャリアアドバイザーに相談してみましょう。

総合職に向いている人

総合職は、さまざまな業務や役割を経験しながら、自身のスキルやキャリアの可能性を広げていきたい人に向いています。将来的に成長や挑戦をしたい人にとって、おすすめできる選択肢の1つです。ここでは、総合職がどんな人に向いているのか具体的に解説します。

キャリアアップを目指したい人

総合職は、将来的に管理職やプロジェクトリーダーなど、責任あるポジションに挑戦したい人に向いています。部署異動や業務範囲の拡大を通じて、判断力や調整力が養われ、キャリア形成の幅を広げやすい点が特徴です。

一方で、キャリアアップのスピードは企業の人事制度や評価基準、個人の実績によって異なります。総合職を選ぶだけでキャリアアップが約束されるわけではないため、どのような経験を積み、どんな将来像を描きたいのかを明確にした上で検討することが大切です。

スキルを幅広く身につけたい人

総合職は、特定の業務にとどまらず、課題の整理や関係者との調整、データをもとにした判断など、横断的なスキルが求められます。部門をまたぐ業務やプロジェクトに関わることで、全体を俯瞰して考える力が養われる点も特徴といえます。

こうしたスキルは、業界や職種が変わっても活かしやすく、キャリアの選択肢を広げることにつながります。例えば、営業で培った分析力や調整力をもとに、企画職や他業界の事業推進ポジションへキャリアチェンジする選択肢もあります。

転勤や異動を受け入れられる人

総合職は、異動や転勤によって多様な経験を積める企業が多く、環境の変化を前向きに受け止められる人に向いています。例えば、支店での実務経験を経て本社の企画部門に異動し、現場と経営の視点を身につけるケースもあります。

一方で、転勤や異動の有無・頻度は企業によって異なるため、必ずしも「転勤を前提にすべき」というわけではありません。近年では総合職でも希望の勤務地で就業できる企業も増えてきています。
勤務地の選択ができるのかや在宅勤務の可否などは、募集要項の記載だけでなく、内定後の面談などで人事制度の詳細を確認することが重要です。

企業が総合職に求める人物像やスキル

総合職には、専門知識だけでなく、組織全体を見ながら成果につなげる力が求められます。変化の激しい環境でも周囲と連携し、課題解決に向けて行動できるかどうかが評価のポイントです。ここでは、多くの企業が総合職に期待する代表的な人物像やスキルを整理します。

リーダーシップ

総合職におけるリーダーシップとは、肩書に関係なく、目的や優先順位を共有し、周囲の行動を後押しする力を指します。例えば、小規模なプロジェクトで意見の異なるメンバーをまとめ、お互いが合意するように促しながら業務を推進した経験は、評価されやすいポイントの1つ。日常業務の中で発揮できるよう、再現性のあるアピールポイントを準備しておくことが大切です。

自己PRでリーダーシップをアピールできる例文6選

成長意欲

総合職に求められる成長意欲とは、単なる向上心や意識の高さではなく、日々継続的に行動する姿勢を指します。例えば、業務に関連する知識や業界動向を自発的に学び、その内容を振り返りながら業務改善に活かす人は、高く評価されやすい傾向があります。必要に応じて資格取得に取り組むのも1つの要素です。総合職は幅広い業務を担当するケースが多いため、環境の変化を前向きに捉え、自ら学び続ける力が中長期的な活躍やキャリア形成につながります。

転職活動の自己PRで向上心をアピールできる例文6選

柔軟性・適応力

総合職に求められる柔軟性・適応力とは、環境や条件の変化に直面した際に、従来の考え方や進め方に固執せず、状況に応じて最適な判断ができる力を指します。例えば、計画どおりに業務が進まない場合でも、状況や情報を整理しながら軌道修正できる人は、高く評価されやすいでしょう。変化を前提に物事を捉え、対応策を考えられる姿勢が重要なポイントです。

転職活動の自己PRで柔軟性をアピールできる例文6選

問題解決力

総合職に求められる問題解決力とは、課題を把握し、原因を分析した上で解決策を実行に移す行動力を指します。表面的なトラブル対応にとどまらず、背景や構造まで掘り下げて考えようとする姿勢が重要です。再発防止や業務改善につながる問題解決力が評価されやすいでしょう。

コミュニケーション力

総合職に求められるコミュニケーション力とは、単に話がうまいことではなく、目的や状況に応じて情報を的確に伝え、相手の意図や立場を正しく理解しながら合意に導く力です。部門間の調整や関係者との折衝を担う場面も多く、相互理解を促す姿勢が業務の円滑化や成果につながります。

まずは自己分析をして、自分の強み・アピールポイントを整理してみましょう。

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総合職の転職活動

総合職からの転職を検討している方へ、総合職としての経験を活かした転職活動のコツをご紹介します。

ジョブ型雇用の拡大、経験・スキル重視の採用

近年は「職務基準型（ジョブ型）」の考え方が広まり、年齢や勤続年数よりも、スキル重視の転職が増加しています。特に近年は、DX推進や業務効率化を背景に、IT・デジタル分野の知見を持つ人材へのニーズが高まっています。

これまで総合職として幅広い業務をこなしてきた人は、「自分には専門性がない」と不安を感じるケースもありますが、実際には1つの職種スキルよりも、業務改善力や調整力、プロジェクト推進力といった幅広い業務スキルを求められるケースも少なくありません。総合職からの転職では、これまでの担当業務や成果、担ってきた役割を職務内容に沿って整理し、具体的に示すことが重要です。

転職では「スキルの掛け合わせ」「ポータブルスキル」をアピール

総合職は異動や職種変更を経験しているケースが多く、1つの専門分野で強みをアピールしにくい傾向があります。しかし、複数の業務経験を掛け合わせることで、ほかにはない独自のスキルセットを形成できる点は大きな強みです。

例えば、営業経験を経て企画業務に携わった場合、顧客折衝で培った現場感覚をもとに、実現性の高い施策やリアルな顧客ニーズを反映した企画を立案できる点は高く評価されやすいでしょう。

また、論理的思考力やコミュニケーション力、問題解決力などの「ポータブルスキル」は、どの職種・企業でも求められる汎用性の高い能力です。これまでの業務を振り返り、どのような場面でそれらのスキルを発揮し、どんな成果につながったのかを具体的な実績やエピソードとして整理しておくことで、転職時に説得力あるアピールができるでしょう。

総合職に関するFAQ

ここでは、総合職への転職を検討する際によくある質問を取り上げ、判断の参考となるポイントを解説します。

総合職にはどういう仕事がある？

総合職は、幅広い業務を経験しながらキャリアを築くことを前提としています。将来的に、企業の中核を担う人材として採用されるケースが多いでしょう。担当する仕事内容は企業ごとに異なりますが、営業・マーケティング・事業企画／経営企画・人事・経理・研究開発など、さまざまな部門で活躍するケースが一般的です。

総合職は特定の業務に限定されるものではなく、複数の職種や部署を経験しながら適性や強みを広げていく働き方であり、役割や範囲は企業によって異なります。

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まとめ

総合職は、営業・企画・管理部門などを経験しながら、調整力や問題解決力といった汎用性の高いスキルを身につけられる働き方です。一方で、業務範囲や転勤の有無、キャリアの広げ方は企業ごとに異なるため、事前の確認が必要です。

総合職と一般職の選択に正解はなく、大切なのは自分の志向やライフプランに合った環境を選ぶことです。これまでの経験や強みを整理した上で、仕事内容・評価制度・異動や転勤の条件などを比較し、自分にとって納得できる選択を心がけましょう。

総合職での転職での転職を考えている人は、dodaのキャリアアドバイザーに相談してみてください。キャリアカウンセリングを通して、自分の適性や将来イメージなどが分かれば、自分に合った最適な転職先が見つかるでしょう。