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ビジネスパーソン5,000人に「もし転職するなら、どの企業に転職したい?」というテーマで調査をしました。
多くの人から支持を集めた上位300社を発表します。
グーグルが2年ぶりに1位へ返り咲き。「働き方」で注目を集めた企業が上位ランクイン 2016年の転職人気企業ランキングのトップ3は、1位 グーグル、2位 トヨタ自動車、3位 ソニーとなり、前回、トヨタ自動車にトップの座を譲ったグーグルが1位に返り咲く形になりました。
1位〜30位※()内は昨年の順位です
理由
31位〜40位※()内は昨年の順位です
41位〜50位※()内は昨年の順位です
51位〜75位※()内は昨年の順位です
76位〜100位※()内は昨年の順位です
101位〜125位※()内は昨年の順位です
126位〜150位※()内は昨年の順位です
151位〜175位※()内は昨年の順位です
176位〜200位※()内は昨年の順位です
201位〜225位※()内は昨年の順位です
226位〜250位※()内は昨年の順位です
251位〜275位※()内は昨年の順位です
276位〜300位※()内は昨年の順位です
2016年のランキングの傾向
「働き方」への注目度が順位に大きく反映
厚生労働省が発表した2016年3月の有効求人倍率は1.30倍。1991年12月(1.31倍)以来、24年3カ月ぶりの高水準となり、売り手市場が続く2016年。ライフスタイルの多様化が進み、働く個人は「働きやすい企業かどうか」を、企業選びの際により重視するようになっています。また政府が「一億総活躍社会」「女性活躍推進」を掲げていることも影響し、自社で実現できる新しい働き方、多様な働き方に関する発信を企業が行うケースが増えてきました。2016年の転職人気企業ランキングは、そうした「働き方」への注目度が大きく反映された結果となっています。
グーグルが1位へ返り咲いた理由は?
1位のグーグル(前回2位)は、2015年7月に人事トップが著書『WORK RULES!(ワーク・ルールズ!)』で6万人の従業員が働く同社の人事・採用の仕組みを公開し、先進的な「働き方」がさまざまなメディアで取り上げられました。グーグルへの投票理由を見てみると、「専門性やスキルを高められそう」「ワーク・ライフ・バランスの実現ができそう」「働く環境・設備がよさそう」といった理由を挙げる人の割合が2015年より増えており、同社の「働き方」やそれを可能にする環境に魅力を感じたことが、2年ぶりの1位につながったものと考えられます。
>グーグルの投票理由を見る
大規模なオフィス移転で、楽天の順位が上昇
6位の楽天(前回11位)は、東京・品川から二子玉川への本社移転がニュースになりました。新オフィスではカフェテリア、託児所、フィットネスクラブなどの施設を充実させ、社員の生産性向上を図っています。楽天への投票理由を見ても「働く環境・設備がよさそう」と答えた人の割合が2015年は30%だったのに対し、今回は16ptアップの46%まで増加しており、社員の「働き方」を重視したオフィス環境が人気の的であることは間違いなさそうです。
>楽天の投票理由を見る
“資生堂ショック“で話題になるも「働きやすさ」のイメージは堅持
8位の資生堂(前回9位)は、時短勤務の制度を利用する美容部員の勤務時間を見直す動きが話題となりました。時短勤務制度を利用しない社員との公平性を確保するため、時短勤務を利用する社員にも平日夕方以降や土日もシフトを割り当てる制度改革が報道され、賛否両論を呼びました。ただ、投票理由を見ると、「ワーク・ライフ・バランスの実現ができそう」という理由を挙げた人の割合は46%と、2015年と変わっておらず、また全体との比較で見ても24pt以上高く(全体平均22%)、依然として同社の「働き方」が良いイメージを持って注目されていると言えそうです。
>資生堂の投票理由を見る
ソフト、ハードの両面で働きやすい企業が支持される
2017年度から1日の所定労働時間を20分短縮すると発表した26位の味の素(前回42位)、朝型勤務へのシフトを導入する28位の伊藤忠商事(同36位)、テレビ番組で会長が「社員の待遇を重視、全員正社員にすればいい」という旨の発言をして注目された42位のカルビー(同78位)など、いずれも社員の「働き方」について企業が発信している共通点があります。女性の活躍を推進しようとする機運も後押しをして、ソフト、ハードの両面で社員がより働きやすい環境を整えようとする企業が好感を持たれていることが、人気が高まった企業の顔ぶれからうかがえます。
話題性のあるサービスや商品をリリースした企業も躍進
15位のアマゾン ジャパン(前回28位)は、注文から数時間で商品を届ける「Prime Now」のサービスを一部地域で開始し、話題となりました。20位のソフトバンク(同33位)は、電力小売り自由化で売電分野に参入したほか、開発したロボット「Pepper」の販売・普及により、先進的イメージが向上したものと考えられます。いずれも、一般消費者との接点でブランドイメージを高めた企業が大きく躍進したと言えるでしょう。
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