履歴書

バックオフィス、資産運用など3職種について解説金融の自己PRの例文サンプル

ここでは、金融系の職種の中でもリサーチや資産運用、バックオフィスの自己PRサンプルを紹介しています。サンプルを基に、書き方やアピールポイントを解説しているので、その職種ならではの業務を通して身につく強みを把握し、自分の経験に置き換えてみましょう。「自己PRの書き方」はこちら。

16の質問に答えて、あなたの強みが分かる

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バックオフィス（銀行／証券会社）の例文サンプル

＜日常業務の改善力＞

約定伝票のデータ照合などは目視で確認していましたが、工数がかかってしまうこととミスの発生が課題だと考え、ツールの導入を提案しました。データ確認作業を自動化することで削減できる工数のシミュレーションを出して社内向けに提案し、ベンダーとの調整も担当。また、円滑なツール導入のため、事前にマニュアルを作成しチーム内に共有することで、導入後のトラブルを回避することができました。結果として、チームのデータ確認にかかる工数が1カ月に約xx時間削減され、ミス発生0件と業務改善に貢献しています。

＜他部署や顧客との円滑な調整力＞

日々決まった業務が多い中で、ただ淡々とこなすだけではなく、営業担当者や顧客が必要とする情報も提供できるように心掛けています。そのために日々投資信託についての情報収集などに励み、顧客からの問い合わせなどにも迅速に対応。また、営業担当者にも基準価格算出の際などに事前調査した情報を一緒に提供することで、営業担当のサポートにも尽力しています。結果として、問い合わせへの適切な対応による取引先からの高い評価や、他部門との円滑な連携業務に貢献できています。

書き方のポイント・解説

他部署やチームのメンバーが働きやすいように工夫したことなど、小さなことでも組織に対して貢献できた経験があれば具体的に記載し、主体的な業務改善経験をアピールできるとよいでしょう。

ルーティーン業務が多い中で、取引先のことを考えて、問い合わせに対し迅速に対応できたことなどはアピールになります。取引先だけではなく、業務上で関わる人が求めるものを先回りして考えられていると強みになるでしょう。

意欲的に必要な知識の習得や情報収集ができていることもアピールポイントのひとつです。

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資産運用の例文サンプル

＜積極的な企業取材＞

分析では経済・マーケットのマクロ的分析や、個別の財務状況といったミクロ的分析をはじめ、さまざまな視点から検討することを心がけています。運用の意思決定では、マーケット分析やファンダメンタルズ分析はもちろんのこと、判断に必要なデータをあらかじめリストアップしてアナリストと共有することで、入手できる可能性を高めてきました。さらに、入手した情報はデータベースとして保存し、いつでも引き出せるようにしたものを社内でも共有。会社全体としての運用判断に貢献しています。

＜日々の自己研鑽＞

さまざまな分析手法によって、企業内部の人でも分からない知見を提供することがアナリストの価値だと考えて行動していました。その意識はファンドマネジャーとなった現在でも継続しており、資格取得に向けた勉強やオンラインメディアでの情報収集はもちろん、仕事に関連する本も月x冊以上読むことを日課としています。また、外部の勉強会やカンファレンスにも積極的に足を運び、日々最新の情報をインプットすることで質の高い分析・レポーティングを心がけています。

書き方のポイント・解説

日々の業務で大切にしていたことを、具体的なエピソードを基に書きましょう。

他業界への転職の場合、採用担当者が読みやすいよう、どのような業務が何につながっているか具体的にまとめましょう。

どのような分析手法を得意としているか、日々のどのような努力をしていたかも人によって異なってくるので具体医的に書き出しましょう。

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リサーチ・アナリストの例文サンプル

＜幅広い調査による精度の高い予測＞

個別企業の業績動向の調査だけでなく、競合、関わりのある業界にまで領域を広げ分析を行っています。担当企業に影響する業界のトレンドも押さえた上で調査することで、いち早く成長要因やリスクを予測。特に担当している通信や情報サービスの業界は変化が早いため、実際に自分が使用してみたり、周りにヒアリングしたりすることで定性的な情報も収集しています。日々の定性的な分析により担当企業が新しい試みを行っていることを素早く察知。成長要因として捉えたうえで株価の上昇を予測した結果、予想のxx％上回って上昇し、リターンを得ることに貢献できました。

＜有益な情報を引き出すヒアリング力＞

決算資料の業績といった定量的な分析のみで判断するのではなく、企業のIR担当者や経営陣と定期的に対話し、企業の詳細な状況を把握することに尽力。まずは企業担当者と対話する機会を設けるために、担当企業の工場に視察に行くなど、理解したい姿勢を示しアプローチしています。その結果、企業の状況をざっくばらんに話してもらえる関係を構築。新事業の進捗やビジョンの理解も深められるため、より現実的なレポートを作成し、株価動向の判断材料として役立てています。