教員からの転職は難しい？
活かせるスキルや転職成功事例を解説

データで見る教員からの転職

まずは実際に教員から転職している人はどのくらいいるのか、2つのデータをもとに見ていきましょう。

一つ目は文部科学省による「学校教員統計調査」の結果です。以下のグラフでは、公立の小・中・高等学校の各学校区分で、2012年～2021年の10年の間にどれくらいの人が転職しているのかをまとめています。

全学校区分（小・中・高等学校）の合計値で比較すると、転職者数は3年ごとに約10％の割合で増加しており、2018年から2021年の3年間では15.6％もの増加が見られました。学校区分別で見ても、全区分で人数の増加が見られ、特に小学校教員の方の転職者の増加率は年々上昇しています。

こちらのグラフは2019年～2024年の間に公立・私立問わず、小・中・高等学校教員からの転職を目指してdodaエージェントサービスに登録された方の推移です。

文部科学省のデータ同様、dodaエージェントサービスへの登録者数も上昇傾向です。特に、2021年から2023年までは、毎年1.2～1.3倍ずつ右肩上がりで登録者数が増加しています。2024年も依然として高い水準をキープしており、2019年と比較すると5年間で1.7倍もの増加が見られました。

教員の方のよくある転職理由

データからも読み取れるとおり、教員から転職する方は年々増加傾向にあります。ここでは、キャリアカウンセリングの場で主に公立教員の方からよく聞く転職理由をご紹介します。

部活動指導、事務作業、保護者対応、研修や会議など、教員の業務は多岐にわたります。特に部活動指導は、平日放課後だけでなく、土日や長期休暇中にも発生し、実質的に休日が削られることもあります。
外部コーチの活用など、働き方改革は進められているものの、まだ広く浸透しているとはいえないでしょう。

また、部活動指導以外にも、生徒のトラブルや保護者への対応などの突発的な業務が多く、業務仕事の性質内容上、リモートワークなども難しい傾向にあります。

家族との時間やプライベートの時間を十分に確保できず、心身の負担が大きくなってしまうケースもあり、結果的に、「仕事のやりがい」と「プライベートとの両立自身の健康」をてんびんにかけ、民間企業への転職を決意する教員は少なくありません。

公立学校の場合、キャリアパスは、現場の教師として働き続けるか、教頭・副校長・校長などの管理職を目指すかの主に2つです。限られたキャリアパスの中で、「新しいスキルを磨く機会が狭まっているのではないか」といった不安を感じる方も多いでしょう。また、学校現場から離れたときに自分が社会で通用するのかという不安を抱えることも。

結果的に、将来のキャリアを見据えて、キャリアパスやスキルアップの幅が広がる民間企業への転職を考えるケースも増えています。

また、指導以外の多くの業務がある中で、「もっと授業や教科指導に専念したい」「キャリアの幅を広げたい」といった理由で、学習塾や学童の運営スタッフなどへ転職される方も多いようです。

教員は、生徒の学力や入試結果など、目に見える成果が求められます。クラス運営や保護者対応、生徒同士のトラブル対応など、精神的負担が大きい業務が多い中で、成果を求められることの負担もあります。
近年ではSNSトラブルなど、新しい角度からの人間関係の問題も増えており、教員にかかる負担は増しています。

また、職員室や教室などの限られた空間で、関わる人も固定的になる中で、人間関係のストレスが重なることで、精神的な負担が大きくなってしまうケースも。

環境が良かったとしても、5年ごとの異動で新しい職場に適応する必要があり、安定した環境で働けない点も人によってはストレスでしょう。

こうした状況から、人間関係のストレスを減らし、精神的負担が少ない環境で働きたいと考える教員も多くみられます。

前述したとおり、教員の業務は授業だけにとどまらず、多岐にわたります。近年、働き方改革が進められてはいるものの、実際には業務量が増え続けており、長時間労働が常態化しているケースも。

一方で年功序列の給与体系のため、安定性はあるものの、短期間で大きく収入を増やすことは難しく、「こんなに働いているのに報われない」と感じる教員も少なくありません。
特に3年目以降は校務分掌で主任や行事担当を任されることが多く、責任や負担が増える一方で、給与の大幅な増加は期待しにくいのが現状です。

結果的に、労働時間や成果が収入に直結しやすい民間企業への転職でモチベーションを高めたいと考える教員は増えています。

教員から民間企業への転職は難しい？

教員から民間企業へ転職することは十分可能です。
働き方や業務の忙しさから「転職活動をする時間がない…」「ネットで検索してもネガティブな情報しか出てこない」など、「教員から民間企業への転職は難しい」と考える方は多くいますが、実際には、教育現場で培ったスキルが民間企業で高く評価されるケースが多くあります。

また、民間企業での働き方や、民間企業への転職での注意点、実際に転職を成功させた方の事例もあわせて知っておくことで、より後悔のない転職につながるでしょう。

教員からの転職活動中によくあるお悩みと解決方法

教員からの民間企業への転職を考える際、慣れないことばかりで、悩みや不安を感じるのは当たり前です。仕事の忙しさや転職先選び、自己PRの作り方など、教員ならではのさまざまな悩みがあるでしょう。ここでは、特に公立の教員の方が転職活動中に直面しやすいお悩みを解決方法とあわせてご紹介します。

前述のとおり、教員の業務は非常に多岐にわたるため、労働時間が長くなりがちです。放課後や休日の活動も多く、転職活動に費やす時間や気力が足りなくなってしまうことが多いといったお悩みをよく聞きます。

また、dodaエージェントサービスを利用すれば、選考書類の添削や面接練習などを行えるため、最短で転職活動を進めることも可能。面接の日程調整もキャリアアドバイザー経由で企業側と相談できるので、時間をかけず、より効率的に転職活動を進めることができます。

学校現場は年度や学期単位でスケジュールが動くため、年度の途中で退職すると、引き継ぎがスムーズにできないなど自分にも、周囲にも影響が及ぶ恐れがあり、退職のタイミングが難しいと考えている方が多いようですます。現職・転職先、双方のスケジュールを押さえた上で、適切な退職時期を見極めることが重要です。

転職にかかる期間の目安は約3カ月！詳細なスケジュールはこちらで解説

教員は学校という特殊な環境の中で働いているため、日ごろ民間企業と接する機会も少なく、民間企業は何をしているのか、どのようなの業種や職種があるのか、を知る機会があまりありません。

そのため、自分が教員以外でどんな仕事に向いているのか、どんな仕事をしたいのかといった自己分析を深めづらく、結果的に転職活動も難航してしまうケースは多々あります。

このタイプのお悩みの場合、まずは、学校現場と民間企業の違いを知ることが重要です。
公務員と民間企業の違いは以下の記事で詳しく解説しているので、ぜひ参考までにご覧ください。

公務員と民間企業の違い→「待遇」や「キャリア」のほかには？

次に、求人票をいくつか確認し、民間企業にはどのような職種があるのか、具体的な業務内容を把握しましょう。民間企業で働く家族や友人に話を聞くのもおすすめです。

最後に、自分の経験を整理し、「転職先へ持ち出せるスキル」を洗い出すことで、やりたい仕事と自分に合った職種探しの手がかりが見つかるでしょう。

• 教員が民間企業から評価されやすいスキル
• 教員から民間転職成功のコツはこちら

やりたい仕事がない・分からない人が適職へ転職する方法はこちら

教員としての経験が民間企業でどのように活きるのか具体的にイメージできず、自分のスキルに自信を持てない方も多くいます。
しかし実際、教員の方は、授業・生徒指導・保護者対応などを通して、高いコミュニケーション能力や提案力、課題解決力を培っていて、これらは転職活動でも十分なアピール材料になります。

転職で評価されるのは、資格や専門性だけではありません。これまでの業務経験の中で培ってきた「次の職場に持ち出しできるスキル」こそが重要です。

これまでの経験の中から、活かせるスキルや強みを見いだす方法はこちら

教員からの民間転職で評価されやすいポイント

教員の方が民間企業へ転職する際に、具体的にどのようなスキルが高く評価されるのでしょうか。
教員の業務を通して身につきやすい3つのスキルをご紹介します。

• コミュニケーション能力
• 課題解決力
• マルチタスク力

教員は日々、生徒・保護者・同僚とコミュニケーションを取りながら業務を進める必要があります。
多様な立場の方と臨機応変にトラブル対応や保護者とのやりとりも行うため、さまざまな立場や背景を理解した上で適切に伝える能力が培われるでしょう。

民間企業でも、チーム内外との連携やクライアントとの折衝など、場面に応じて柔軟なコミュニケーションが求められるので、転職時にも十分な評価につながります。

生徒指導や学級運営など、学校現場では日々予測不能なトラブルが発生します。

状況を分析し、最適な解決策を考えて、実行に移すというトライアル＆エラーの積み重ねにより、課題解決力が培われていきます。

これは民間企業でも、プロジェクト管理やトラブルシューティングの場面で問題発見から解決策の立案・実行までの流れを柔軟に行えるスキルとして重宝されます。

教員はクラス担任や授業、部活動指導、事務、保護者対応と、同時並行で多くの業務をこなす必要があります。この経験から、一度に複数のタスクを管理し、優先度を見極めて動くスキルが身についていきます。

プロジェクトが並行する民間企業の職場でも、マルチタスク力（プロジェクト管理能力、時間管理、柔軟性、調整力など）を備えた人材として高く評価されるでしょう。

教員の自己PRの例文はこちら

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教員から民間転職で後悔しないために知っておきたいこと

教員から民間企業へ転職することで、抱えていた悩みを解消できるケースは多くある一方、人によっては反対に後悔してしまうこともあります。転職する前に知っておきたい3つのポイントをご紹介します。

• 仕事の違いを把握していないと戸惑いを感じることがある
• まとまった休暇が取りづらい
• 年収が下がる可能性がある

学校現場と民間企業では、仕事の進め方やコミュニケーションの仕組みが大きく異なります。

意思決定のスピードから評価基準まで大小さまざまな違いがあるため、転職直後は今までになかったプレッシャーやギャップを感じる場合もあります。

事前に、転職先の業務の流れや企業文化について調べたり、面接で確認したりしておくことで、入社後のギャップを減らすことができるでしょう。

教員は、夏休みや冬休みなどに合わせて長期休暇を取得できるケースが多くあります。
部活動や研修、事務作業など業務はありますが、民間企業に比べれば長期休暇を取得しやすい環境といえます。

一方、民間企業では有給休暇制度が整っているものの、業務の進捗状況や社内の雰囲気によっては長期休暇を取得しづらい可能性があります。

転職後に「思っていたより連休が取りにくい」と感じ、後悔する方もいるため、事前に休暇制度や社風について確認することが重要です。

教員は比較的安定した給与体系が整っており、一律退職金があったり、育児休業などが手厚かったりと、福利厚生も充実しています。

一方、民間企業では業界やスキル、実績次第で高収入も狙えますが、教員から転職した時点では即戦力と見なされずに年収が下がるリスクがあります。福利厚生も企業ごとに異なり、退職金制度がない企業もあります。

給与ダウンや福利厚生のギャップを避けたい場合は、各企業の情報を把握した上で、求人に応募しましょう。

転職のプロが直伝！教員から民間転職成功のコツ

民間企業への転職を考える教員の方に向けて、キャリアアドバイザー直伝の転職を成功させるためのポイントをご紹介します。

転職活動を始める前に、しっかりと準備をしておくことが重要です。

もしスムーズな引き継ぎで3月末に退職を目指したい場合、10月ごろから転職活動を始めることをおすすめしています。転職活動には約3カ月かかることが多く、引き継ぎなどに鑑みて余裕を持って10月ごろから徐々に自己分析や、求人応募に必要な履歴書や職務経歴書のベースを作り始めるとよいでしょう。

転職活動にかかる期間の目安は？スケジュールの立て方を解説

また、履歴書・職務経歴書を作成するために、「次（転職先）に持ち出せるスキル」の整理もこのタイミングで行っておきましょう。同時に転職で何を解決したいのか（どうなりたいのか）を整理しておくと、応募求人や転職理由、志望動機を考えやすくなるはずです。

考え方のコツはこちらで解説

実際に転職活動を始めた後は、どのような求人を選び、にどのように自分をアピールするかが重要になります。まず、求人は、自分の「やりたいこと」と「できること」を明確にし、その両方が合致する仕事や環境かどうかを基準に選んでみましょう。

詳細はこちらで解説

また、実際に選考が始まってからは、エピソードとあわせて具体的な数字を交えてアピールすると、実績が伝わりやすくなるでしょう。

例えば、以下のように業務内容を分解し、それぞれ日・週・月・年単位でどのくらい行っていたのかを整理するのがおすすめです。

転職で悩みが解決！教員からのよくある転職成功事例

教員からの転職を成功させた事例を、小学校・中学校・高等学校の学校区分ごとにご紹介します。転職のきっかけや、どのような経験やスキルが評価につながったのかを、よくある事例をもとに見ていきましょう。

教員の経験を活かして、納得のいく転職を実現しましょう！

教員特有の忙しさや民間企業への知識の少なさから、「転職は難しい」と考える方が多くいますが、教員経験で培われたコミュニケーション能力やマルチタスク力は、民間企業でも高く評価されるスキルです。

もし現職での業務を続けながら、転職活動を進めるのが難しいと感じるなら、dodaエージェントサービスの利用がおすすめ。これまで多くの教員の方の転職をサポートしてきた経験豊富なキャリアアドバイザーも多数在籍しています。

転職に関するお悩みを抱えている方はぜひ一度ご相談ください。