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「業種」とは? 業界、業態、職種との違いを解説
転職先の選択肢を広げる考え方

サービス業、小売業、金融業など、企業にはさまざまな「業種」がありますが、「業界」や「業態」「職種」など似ている言葉との違いを聞かれたら、答えに戸惑う人も多いのではないでしょうか。この記事では、これらの用語の定義や違いを知り、自分の経験を活かせる仕事の探し方を解説します。「業種」への理解を深めると、今の仕事に関連するさまざまな仕事が見えてくるはず。転職活動で、応募先企業の選択肢を広げる考え方についても紹介します。

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業種とは「事業内容に応じた企業の分類」のこと

業種とは、企業が展開している事業の分野に応じた分類のことです。ただし業種はさまざまな分類法があるので、「この分け方が正しい」といった明確な正解があるわけではありません。

例えば、dodaでは、目的に応じて業種の分類を変えています。転職求人倍率レポートでは、下のように「IT・通信」「メディア」「金融」「メディカル」「メーカー」「商社・流通」「小売・外食」「サービス」といった業種に分かれています。

dodaの求人倍率レポートより

dodaの転職求人倍率レポート

またdodaの求人検索機能では、業種を20種類以上に細かく分類しています。これは細分化することで、求人の絞り込みをしやすくすることを狙いとしています。

dodaの求人検索画面より

dodaの求人検索画面

一方、ハローワークでは、総務省統計局が定める「日本標準産業分類」に基づいて、大分類を21種類で分け、さらに中・小分類を設けて業種を細分化しています。

業界、業態、職種との違いは?

「業種」と似た言葉に、「業界」「業態」「職種」があります。それぞれ定義が異なりますが、何がどう違うのでしょうか。家電量販店での販売職を例にとって解説します。

「家電量販店の販売職」の例

用語 分類 定義
業種 商業(小売業) 事業内容に応じた企業の分類
業界 家電業界 同じ産業や商業に関係する人々の社会
業態 専門量販店 営業や企業の体制
職種 販売職 職務の種類

業種が同じ「商業(小売業)」でも飲料や食品を扱っている場合は、食品業界になります。販売の形態が実店舗での対面販売であれば、業態は食料品小売や総合スーパーマーケット、職種は販売職になります。 ほかの例として、業種が「商業(小売業)」の中でも、通信販売のサイトを運営している場合は、業界は通信販売業界、業態はEC(イーコマース)、職種は企画職となります。 ただし、業種・業界は場合によって同じ意味で使われることもあります。

例えば、今の仕事が小売業の販売職なら、個人向け営業という視点で経験やスキルを活かせそうな求人はないか、というように視点を変えてみることで、仕事選びに新たな可能性が見えてくるでしょう。

業種の例を知っておこう

具体的にはどのような業種があるのでしょうか。分類例をもとに見ていきましょう。

dodaの求人検索では、次の21種類とその他に分類されています。dodaで取り扱っている求人に即しているので、転職活動の入り口として情報収集に役立てることができます。

【doda求人検索の業種分類】

  • IT・通信
  • インターネット・広告・メディア
  • メーカー(機械・電気)
  • メーカー(素材・化学・食品・化粧品・その他)
  • 商社
  • 医薬品・医療機器・ライフサイエンス・医療系サービス
  • 金融
  • 建築・プラント・不動産
  • コンサルティング・リサーチ・専門事務所・監査法人・税理士法人
  • 人材サービス・アウトソーシング・コールセンター
  • 小売
  • 外食産業・飲食
  • 運輸・物流
  • エネルギー(電力・ガス・石油・新エネルギー)
  • 旅行・宿泊・レジャー
  • 警備・清掃
  • 理容・美容・エステ
  • 教育
  • 農林水産・鉱業
  • 公社・官公庁・学校・研究施設
  • 冠婚葬祭業界
  • その他

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業種や業界の情報を転職活動に活かす

新卒時の就職活動では、業界研究として志望業界の主要企業や主力商材などを調べた人も多いでしょう。転職活動でも同様に業種・業界の情報収集をすることで、応募する企業選びやその後の選考過程で活かすことができます。

そこで、長年にわたって多くの人の転職をサポートしてきたdodaのキャリアアドバイザーに、業種・業界の情報収集を転職活動にどう活かせばいいのかを取材しました。また、転職活動に活かす上でのカギは「業種同士の関連性」を理解することです。後半でその探し方についても紹介します。

企業選びに役立てる

転職サイトで求人を検索してみると、たくさんの業種が並んでいて、応募する業種の選択に迷ったことはありませんか。はっきりとした違いが分からないまま現職の業種や見聞きしたことのある業種を、ひとまず選んでみたという人も多いでしょう。

求人は「業種×職種」で調べるのが基本です。その上で業界・業種の構造から選択肢を広げたり、さらに業種から働き方を判断したりする方法もあります。実際に企業を選ぶ上で、業種を軸にどのように考え方を広げていけばいいのか、具体的に以下の2つを解説します。

【企業選びでの業種の情報の活かし方】

① 業界・業種の構造から選択肢を広げる
② 業種から働き方を判断

企業選びで業種を活かす ①業界・業種の構造から選択肢を広げる

転職を考えたとき、自分が身を置いている業種や、誰もが知っている業種を候補として考えるのは自然なことです。そこから少し視野を広げ、ビジネスの流れや隣り合わせにある業種・業態・職種を知ることで、転職先選びの選択肢を増やすことができます。

例えば、自動車業界は、メーカー(製品を製造)、サプライヤー(部品を製造)、ディーラー(完成車を販売)に大きく分けられます。さらに細かく分類すると、完成車メーカー、素材や部品、システムなどの製造会社、車や自動車保険を販売するディーラー、そのほか修理・整備会社などもあります。

転職先選びでは、完成車メーカーからディーラーに、同じディーラーでも新車販売から中古車販売に、といった広げ方もできるでしょう。

企業選びで業種を活かす ②ビジネスの流れを知って、働き方をイメージ

業種によって1年のうちの繁閑期や休みの曜日が違ったり、制度の導入や活用の状況に違いがあったりすることがあります。こうした業界構造やビジネスの流れを知っておくことで、転職先での働き方をイメージすることもできます。

このように業種や業界を知ることは、その仕事が自身の希望する働き方に合うかどうかを判断する一助になります。

doda「求人詳細検索ページ」では、業種や職種のほか、各種条件を設定して企業を探すことができます。気になる企業があれば、詳細画面で募集要項や仕事内容を確認してみてください。

まずは求人検索画面から実際に求人を探してみる

応募前に知っておきたい 求人の正しい読み解き方
求人票の見方を知って企業選びに役立てるならこの記事

こうしたツールを使って自分で探す以外にも、転職エージェントに相談するのもおすすめです。あなたの可能性を見いだして、さまざまな求人を提示してくれることでしょう。

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応募後の活動に業種の知識を活かす

【応募から面接での業種の情報の活かし方】

① 業種の採用ニーズを調べ、転職の難易度を推測する
② アピールできる経験が分かる
③ 業種の特色を志望動機につなげる

応募から面接で業種を活かす ①業種の採用ニーズを調べ、転職の難易度を推測する

転職活動を始めたら、行きたい業種の転職市場の動向や採用の動きはどうなっているのか調べてみましょう。採用が活発なのか、消極的なのかによってアプローチの方法が変わります。もし志望する業種の採用が消極的であれば、その業種での転職難易度は高いと推測して、長期戦覚悟で臨む、関連性のある業種にも広げて応募をするといった行動につなげることができます。

  • 転職市場予測
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応募から面接で業種を活かす ②アピールできる経験が分かる

現職とは異なる業種へ応募する場合は、業種同士の関連性や共通点を知っておくと、自身の知見や経験が活かせる接点が分かります。

商材や事業内容が違っていても、ビジネスモデルや顧客層に共通点がある業種同士なら経験を活かすことができます。また、IT化、グローバル化などの課題が似通っている業種同士でも、これまでの経験がアピールポイントになります。

応募から面接で業種を活かす ③業種の特色を志望動機につなげる

現職とは異なる業種へ応募する場合、現在の業種と応募先の業種でどんなところが似ているのか関連性を知っておくと、志望動機に一貫性が生まれます。

例えば、メーカーと商社はモノづくりの仕組みやビジネスの流れが似ているといわれています。商社からメーカーへ転職する場合の転職理由では「商社でいろいろな商品を扱ってきたが、自社の商品に愛着を持ってセールスしていきたい」といったものが考えられ、逆に、メーカーから商社へ転職する場合は「商品に付加価値をつけて売りたい」「自社の商品だけでは顧客を満足させられないのでレパートリーを増やしたい」といった理由が考えられるでしょう。

業種同士の関連性の探し方

これまで解説したように、業種同士の関連性が分かると、転職活動での企業選びやその後の選考過程に活かすことができます。業種同士の関連性に気づくには商材、顧客、商材単価といった観点での共通項を見つけるのがポイントです。

扱う商品・サービスの特性や販路に共通点がある

<例>

・生設計やライフイベントに関わる商品・サービスを扱う
生命保険⇔銀行
転職サービス⇔ブライダル⇔住宅
…など

・課題解決型の無形商材を扱う
IT⇔コンサルティング
広告⇔マーケティング⇔コンサルティング
人材サービス⇔教育サービス
…など

・原材料調達、生産技術、販路が近い
飲料⇔食品メーカー⇔バイオ・アグリ⇔医薬品メーカー
食品メーカー⇔食品卸・商社
…など

顧客層の課題やニーズ、消費動向に共通点がある

<例>

中小法人マーケティング⇔量販店・総合スーパー
美容品メーカー・美容サービス⇔ファッション・アパレル
教育系出版⇔教育サービス
…など

商材の価格帯・客単価が近い

<例>

高級車⇔不動産⇔投資信託
小売りチェーン⇔物流サービス
保険⇔金融⇔カーリース
…など

社会経済の変化に対応して、企業の事業内容や業界構造も絶えず変化しています。各業界・業種の動向を把握している業界専門のキャリアアドバイザーに相談してみることで、転職先の選択肢を増やす新たな気づきがあるかもしれません。

「転職エージェントサービスって何?」という方はこちら

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〈まとめ〉

「業種」とは、事業内容に応じた企業の分類です。さまざまな業種を知ることは、今とは違う企業での自身の経験の活かし方を考えるヒントになります。業界構造や隣り合わせにある業種を知ることは企業選びの選択肢を増やすことにつながり、あわせて業態や職種などの情報から働き方をイメージすることもできます。広く業種の情報を得て転職活動に役立てましょう。

この記事を監修したキャリアアドバイザー

キャリアアドバイザー

坂本 博章(さかもと・ひろあき)

【経歴】
ヘルスケア領域での販売を経て、株式会社インテリジェンス(現・パーソルキャリア株式会社)に入社。主に不動産、人材、広告、Web、消費財マーケットを10年間、法人営業・個人営業の両面から担当しました。現在は管理職として幅広い業界、職種の方の転職サポートを行っています。
【メッセージ】
法人営業の経験も長いため、「採用する企業側の思考・目線」を踏まえ、アドバイスできればと思っています。

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