第二新卒とは？年齢は何歳まで？
定義や第二新卒者の転職のやり方を解説

「第二新卒」とは、学校卒業後に新卒で入社した、社会人経験が3年未満の若手ビジネスパーソンといった意味で、よく使用される言葉です。該当する年齢は4年制大学を卒業していれば25歳前後、高卒は20歳前後にあたります。
しかし、実は「第二新卒」には“いつからいつまで”という明確な定義や意味は今のところありません。転職サイトや募集企業によっては、漠然と「若手」を指している場合もあります。

第二新卒での転職、やめておくべき？
「転職する／しない」の判断ポイントを動画で解説

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第二新卒は「新卒採用」と「中途採用」どちらに応募するべき？

新卒採用	その年に学校を卒業・修了して初めて社会人として働く人を対象に採用すること。
中途採用	学校を卒業後に1社でも社会人経験がある人を対象に採用すること。

それぞれの言葉の定義を踏まえると、第二新卒は「中途採用」に該当するといえます。ただ、新卒向けの求人情報の中にも「第二新卒歓迎」と書かれているものもあるので、明確に区別していない企業もあるようです。

ここまで、第二新卒の定義やほかの言葉との意味の違いについて説明しましたが、前述のとおり、「第二新卒」の明確な定義や意味は今のところありません。ご自身が「第二新卒」の定義にあてはまるのかどうか気にしすぎず、気になる求人があれば積極的に応募を検討するとよいでしょう。

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続いて、企業が第二新卒を募集する背景をチェックしておきましょう。

新卒採用の予定数が満たせなかったので、補いたい

少子化の影響などもあり、業種・職種や企業規模を問わず、多くの企業が新卒採用だけでは採用充足が難しい状況が続いています。また、企業によっては、「採用活動に十分な時間を割けなかった」「採用計画に変更が生じ、予定よりも多く新卒を採用したかったが予定に満たなかった」というケースもあるようです。

経営状況が良いため、若手をポテンシャル採用したい

一般的に、景気が上向きになれば、企業の経営状況も良くなります。経営状況が良くなると、社員の採用や育成により投資できるようになるため、若手や未経験者をポテンシャルで採用しようという動きが活発になります。こういった背景から、現在第二新卒採用が活発な業種や職種は、それだけ「伸びている」とも言えるでしょう。

企業活動を拡大するため、積極的に人材採用したい

新しい産業が生まれたり、業界構造に変化が起こったりすると企業活動の拡大のために人材採用に積極的になる傾向があります。その一環として、第二新卒を募集する企業もあるでしょう。

企業が第二新卒を採用する場合、「スキル」よりも「考え方」を重視する傾向があります。経験や実績がないのは理解しているので、どんなスタンスで仕事に取り組んでいるのかを知ろうとしています。

社会人としてのマナーや知識

第二新卒であれば、社会人としての基本的なマナーが身についているだろうという期待があります。業界や職種が同じなら、業界構造や商談の進め方を理解していることも評価のポイントです。業界や商材の違いを理解すれば短期間で活躍してもらえるという期待もあります。

今までの仕事スタイルに固執しない柔軟さ

社会人の経験が短いことは必ずしも不利ではありません。今までのやり方に固執せず新しい環境や考え方を受け入れて仕事のしかたを学ぼうとする柔軟さをプラスに捉える企業も少なくありません。ですから、第二新卒の面接では、「新しいことに積極的に挑戦したい」という姿勢をアピールすることが大切になるでしょう

失敗を認めて次に活かそうとする素直さ

「新卒で入社したが思っていたのと違った」と思っているとしたら、それを踏まえて「今はどんな観点で転職活動をしているのか」「失敗を素直に認めて今後にどう活かそうとしているか」を企業は重視しています。新卒の就職活動で足りない点があったことや、入社後の違和感を振り返って「今はこう考えている」「今後はこうしたい」をセットで話せるようにしておくことが、第二新卒の面接では特に大切になります。

とはいえ、これらを一人で言語化するのは難しいもの。dodaには“今の仕事のどこが不満なのか”や“仕事探しの軸”を無料で診断できるツールがあります。ぜひ活用してみてください。

第二新卒を採用する際に、企業が懸念する点があります。企業側の視点を理解して、そうした懸念を払拭する材料を準備するのが第二新卒の転職成功のポイントです。

社会人としてのマナーや知識、経験不足の懸念

多くの企業は第二新卒に対しては経験や実績よりも意欲やポテンシャルに期待しています。とはいえ、社会人経験が半年に満たない場合は、ビジネスパーソンとしての最低限の知識やマナーが備わっているか懸念されることもあります。どうしても転職しなければならない理由がない限りは、新卒入社後の半年から1年の間は、知識や経験を蓄える期間とすることも視野に入れてみるのもよいかもしれません。もちろん、今の仕事を続けることで体や心の不調につながる場合は、無理は禁物です。

早期退職の懸念

第二新卒の場合、企業から「採用しても早期に辞めてしまうのでは」という懸念を持たれることがあります。これに対しては、短期で転職を考えている理由や就職活動の反省点、次の仕事への意欲などを素直に伝えましょう。上述のとおり、企業は第二新卒に「失敗を認めて次に活かそうとする姿勢」を求めています。自分が至らなかった点も含めて率直に伝えることで、企業側の懸念を払拭することに努めましょう。

入社後の育成・教育の懸念

リモートワークの導入など働く環境が大きく変化したこともあり、従来のマンツーマンのOJTや集合形式の研修が行いにくくなっています。経験の少ない第二新卒を採用した場合、ていねいな育成ができるか懸念されることも多々あります。こうした懸念に対しては、受け身な姿勢ではなく疑問や提案があれば上司や同僚に自分から声をかけて仕事を進めていけると伝えることが大切です。

企業からの懸念点をどう払拭すればよいか悩む場合は転職エージェントに相談するとよいでしょう。転職活動を始めるタイミングや、応募書類や面接の場で、企業にどう伝えれば納得してもらえるかについてアドバイスを受けることができます。

第二新卒が転職活動をするかどうか検討する際に、悩みがちなことをQ＆A方式でまとめました。

転職エージェントとは

「dodaエージェントサービス」をはじめとする転職エージェントは、キャリアアドバイザーが担当について、転職活動全般のサポートを行うサービスです。基本的には無料で利用することができます。具体的には、キャリアカウンセリングに基づいて自分の希望や適性に合った求人を紹介してもらえたり、業界や職種の情報提供を受けられたり、応募書類や面接のアドバイスを受けられたりします。

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