履歴書
履歴書に契約社員の職歴はどのように書く？
書き方と注意点を紹介
履歴書には、これまでの職歴を漏れなく正確に書く必要があります。しかし、読者の中には契約社員としての就業経験があり、正社員のときと同様に書いたほうがよいのか分からず悩んでいる人もいるのではないでしょうか？
そこで本記事では、契約社員としての職歴を履歴書にどのように書けばよいかを紹介します。履歴書の書き方で悩んでいる人は、ぜひこの機会にチェックしてみてください。また、以下でも履歴書の書き方を詳しく紹介しています。
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契約社員の職歴も漏れなく書くのが基本
履歴書を書く際には、正社員の職歴と同様に、職歴欄に契約社員としての経験も記載しましょう。契約社員だったからといって、経歴を意図的に省略するのはNGです。
たとえ短期間の職歴であっても、意図的に一部を省くと経歴詐称と見なされるリスクがあります。「2社目の在籍期間が短いから省略し、1社目と3社目以降を書く」といった書き方もNGです。
履歴書には正確な職歴を記載することが求められます。漏れなく記載し、正確に伝えましょう。
【状況別】契約社員の職歴の書き方・例文
実際に履歴書を作成する際に、契約社員の経験をどのように書くかは、状況によって異なります。ここでは、以下の4パターンの書き方を紹介します。
自分の状況に当てはまるものを参考にしつつ、履歴書を書き進めましょう。
すでに退職している場合
契約社員として勤務していた企業をすでに退職している場合は、退職理由に応じて以下のように記載します。
自己都合退職の場合
会社都合退職の場合
なお、「自己都合退職」は転職や家庭の都合などの個人的な理由による退職、「会社都合退職」は事業所閉鎖や倒産などの本人の意思ではない理由での退職を意味します。退職理由は上記のように「一身上の都合」「会社都合」のように定型文で書き、詳しい理由は書きません。
退職予定日が決まっている場合
現在契約社員として働いているものの、すでに退職日が決まっている場合は、以下のように記載します。
「現在に至る」と書くことで在職中であることを示し、その後に退職予定日を書いていつ退職するかを明記しましょう。「契約期間満了のため」「一身上の都合のため」など、退職理由を書くと、なぜ退職するのかが分かりやすくなります。
在職中の場合
契約社員で入社した企業に現在も勤務中で、退職予定がまだ決まっていない場合は、入社を書いた欄の次の行に「現在に至る」と書きます。具体的な書き方は以下のとおりです。
「現在に至る」と書くことで、まだその企業で働いていることが伝わります。退職予定日が書いていなければ、未定であることも問題なく伝わるでしょう。
契約社員から正社員に雇用形態が変わった場合
場合によっては、同じ企業で契約社員から正社員に雇用形態が変わることもあります。そのようなときは、以下のように記載します。
契約社員から正社員に雇用形態が変わった場合
上記のように書くことで、いつどのような雇用形態に変更したのかが明確になります。
契約社員の職歴を書くときに意識したい2つのポイント
履歴書に契約社員の職歴を書くときは、正確に伝えるために意識したいことがあります。ここでは、とくに重要なポイントとして以下の2つを見ていきましょう。
それぞれの書き方を詳しく紹介します。また、以下の記事でも職歴欄の書き方を詳しく紹介しているため、参考にしてみてください。
会社名を記載した後に契約社員であることを明記する
契約社員として勤務していた場合は、会社名の後に「（契約社員）」と書きましょう。場合によっては、「契約社員であることを隠そうとしているのではないか」と判断されるなど、トラブルの原因になります。
経歴を正確に伝えるためにも、「契約社員」と雇用形態を明記することが大切です。
業務内容を簡単に書く
働いていた企業でどのような業務を担当していたかについても、1行程度で簡潔に書くとよいでしょう。具体的には、以下のように書きます。
ただし、詳細な業務内容は履歴書の職歴欄ではなく、職務経歴書に書くのが一般的です。そのため、履歴書には概要のみを記載します。
また、記入欄が不足する場合は、業務内容を書かなくても問題ありません。詳しい書き方は、以下も参考にしてみてください。
契約社員としての経験・スキルも転職でアピールできる
契約社員としての経験や培ったスキルは転職時のアピール材料になります。とくに以下に該当する経験・スキルは履歴書や職務経歴書の自己PR欄でアピールしましょう。
それぞれ具体的にどのような経験・スキルをアピールできるのか紹介します。まずは経験を振り返り、アピールできそうなものがないか探してみましょう。
自分のアピールポイントが何か分からず困っている人は、以下の記事も参考にしてください。
職務経歴書の自己PRが思いつかない／書けないときの対処法は？実績がない人も必見
応募先企業での業務に関係する経験
契約社員としての経験は、応募した企業で担当する業務内容と関連するものであれば、十分にアピール材料になります。同業界・同職種への転職を目指している場合、即戦力として評価される可能性が高くなるためです。
例えば経理アシスタントから経理職への転職を希望する場合、出納管理や伝票の取り扱い、財務諸表の作成のサポート業務を担当した経験があるなら、それをアピールできるでしょう。雇用形態にかかわらずそのような経験は評価されます。
これまでに習得した汎用性が高いスキル
業界や職種を問わず活かせるスキルがあれば、それを履歴書や職務経歴書でしっかりアピールしましょう。汎用性が高いスキルには、以下のようなものがあります。
- ヒューマンスキル（円滑な業務遂行に必要なコミュニケーション力）
- コンセプチュアルスキル（漠然とした問題の核心を見極め、物事の全体像を理解する力）
- ポータブルスキル（職種や業界にかかわらず活かせる汎用性の高い力）
上記のスキルは仕事をする上で不可欠なものであり、どのような職種でも求められます。
取得した資格や応募先企業で発揮できるテクニカルスキル
テクニカルスキルとは、応募先企業で担当する業務に役立つ専門的なスキルを指します。そのようなスキルや資格を習得しているなら、忘れずにアピールしましょう。職種ごとに活かしやすいスキルの例は以下のとおりです。
| 職種 | スキルの例 | 資格の例 |
|---|---|---|
| 事務職 |
事務処理スキル Word・Excel・PowerPointの操作スキル |
MOS（マイクロソフト オフィス スペシャリスト） |
| ITエンジニア |
プログラミング システム設計 データベースの構築 |
基本情報技術者 応用情報技術者 Javaプログラミング能力認定試験 |
| 営業職 |
ヒアリングスキル 提案スキル 商材の知見 |
営業士 |
まずは自分が応募する求人で、どのようなスキル・資格が高く評価されるのかチェックしましょう。その上で自分が習得したスキルや取得した資格を取捨選択して書くと効果的です。
契約社員の職歴を書くときによくあるQ＆A
いざ履歴書を書こうとすると、さまざまな悩み・疑問が浮かぶことがあります。ここでは、契約社員の職歴がある場合によくある疑問として、以下の3つを紹介します。
上記の疑問を持っている人はこの機会に解消し、自信を持って履歴書を書きましょう。
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- 契約社員の職歴は選考で不利になりますか？
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契約社員として働いていたからといって、選考で不利になるわけではありません。雇用形態の違いより、「これまでに何を経験し、どのような成果を出したか」「何のスキル・資格を有しているか」が重視される傾向です。
応募する企業で活かせる経験やスキルをできるだけ具体的にアピールすれば、雇用形態にかかわらず経験をアピールできます。
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- 契約期間中の退職と契約満了による退職の書き方は異なりますか？
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退職理由の書き分けは必要です。職歴欄には以下のように書けます。
- 契約満了による退職：契約満了により退職
- 自己都合による退職：一身上の都合により退職
- 会社都合による退職：会社都合により退職
まずは自分が退職した理由に該当する文言を書きましょう。具体的な理由を書く必要はありません。
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- 契約期間中の退職は不利になりますか？
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契約期間中に退職していても、不利になるとは限らず、きちんとした転職理由があれば問題ありません。
履歴書に詳しく書く必要はありませんが、面接などで「家庭の事情のため」「キャリアアップするため」など、説明できるよう準備しておきましょう。
契約社員以外の職歴の履歴書への書き方
就業形態は正社員や契約社員だけでなく、さまざまなものがあります。ここでは、履歴書を書くときに迷いがちな就業形態として、以下の3パターンをどのように書けばよいか見ていきましょう。
これらの経験がある人は、基本的な書き方をこの機会にチェックしておくことをオススメします。
【アルバイト】雇用形態を明記する
最終学歴卒業後のアルバイトとしての職務経歴は、履歴書に書くのが基本です。契約した企業名の後ろに「（アルバイト）」と書き、雇用形態を明示しましょう。契約社員のときと同様に、より正確な職歴を伝えるためです。
ただし、「学生時代のアルバイト」は書きません。あくまでも最終学歴卒業後のアルバイト経験のみを書くようにしましょう。また、最終学歴を卒業後のアルバイトでも「1カ月未満の短期アルバイトは書く必要ありません。
アルバイト経験の書き方は以下の記事でも紹介しているため、ぜひチェックしてみてください。
【自営業】開業・廃業の記録を書く
自営業だった場合は、開業日と廃業日を明記し、「個人事業主としてビジネスを展開していた」ことが分かるように書きます。事業の開始は「開業」、廃止は「廃業」というワードを使用して書くのが通常です。
廃業した事実を記載するときは、屋号と廃業の文言のみで、退職したときのように理由を書く必要はありません。開業と廃業の間に、展開していた事業の内容を1行で簡潔に書いてもよいでしょう。
詳しい書き方を知りたい人は、以下の記事もあわせて参考にしてみてください。
【会社役員】役員への就任・退任記録を書く
会社役員として働いていた場合は、役職に就いた時期と退任した時期を記録します。例えば「取締役就任」「取締役退任」など、明確に表記することで経歴の信頼性が増します。
最初は社員として働いていた企業で、役員に就任するケースもあります。その場合は、社員と役員では契約形態が異なるため、就任と退任の記録を履歴書に書くのが基本です。
まとめ
契約社員の職歴を履歴書に書くときの基本は正社員のときと同じですが、契約社員であったことを明記する必要があります。契約社員の経験が選考でマイナスになるわけではありませんが、経験やスキルを積極的にアピールすることが大切です。
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この記事を監修したキャリアアドバイザー
【経歴】 新卒でパーソルキャリア株式会社に入社し、キャリアアドバイザーとして若手ビジネスパーソンや、販売・サービス職の方々の活動活動を支援し、現在は公務員・農林水産関連職の方の転職活動の支援に従事しております。民間企業の方だけでなく、官公庁ご出身の方々に寄り添った準備・対策の内容をお伝えすることで、業界や職種をまたぐようなキャリアチェンジの転職に加え、キャリアアップをかなえられるよう、幅広くサポートをしてまいりました。
【メッセージ】 一人ひとりの強みにフォーカスし、その方なりの「はたらく」をかなえるために尽力いたします。一歩踏み出すことにご不安はあるかと思いますが、一緒に何が最善なのかを考えていくサポートができればと思います。転職事例や、そもそもの自己分析の考え方などもお伝え可能です。ぜひお気軽にご相談ください。
