入社後、職種が違う…を防ぐには？対処法や転職活動中のポイントを解説

入社後に担当職種の仕事内容と違う…と思ったときの対処法

入社後、仕事内容が想定と違った場合にはどのような対応をとれば良いのでしょうか。ここでは入社後にギャップを感じてしまった場合の具体的な対処法をご紹介します。

上司や人事と業務内容をよくすり合わせる

もし、担当職種の業務内容が想定と違い、困っているなら一度上司や人事に相談してみましょう。具体的には直属の上司との個別MTGなどを設定し、担当職種の業務内容を改めて確認します。例えば「企画職」としての採用でも、企業によっては「お客さまへの提案」までが業務に含まれている可能性も。職種に対しての先入観を持たず、改めてその職種の業務内容や任されている理由を確認し、今後の業務内容について相談・すり合わせをしましょう。その際、当初想定していた業務内容と異なる状況で、戸惑いを感じている旨を伝えることも大切です。

またMTGの際は、今後を見据えて、ギャップを覚えた業務を行うことでどのようなスキルアップにつながるのか、全体業務における割合はどのくらいなのかなど、長期的な目線で理想に近づくために必要な情報も集めておきましょう。

雇用契約書の内容と異なるのであれば上司や人事に相談する

労働条件通知書の内容を確認し、明らかに記載内容と業務内容が異なる場合（例：一般事務での採用だったが営業の仕事も任されたなど）は、まず上司や人事に相談してみましょう。

明らかに業務内容が異なり、相談も受け入れてもらえない場合は、厚生労働省の総合労働相談コーナーやハローワークの相談窓口に相談してみましょう。

異動申請を出す

上司や人事への相談後も状況が変わらない、スキルアップにもつながらないと感じる場合は、社内で希望部署への異動申請を出すのも一つの方法です。認識に相違がないよう異動希望を出す部署の業務内容をしっかり調べて、再度上司や人事へ相談します。

それでも状況が改善しない場合には、転職も視野に入れましょう。ただし、短期間での退職はその後の転職活動への影響も考えられるので、退職を申し出る前に、転職に関する情報収集から始めることをおすすめします。異動やスキルアップを通して今の会社で希望業務に近づくことはできないのか、周囲に相談しながら一度、冷静に考えてみましょう。

入社後、聞いていた仕事内容と違う…とならないための転職活動中のポイント

そもそも入社後に「事前に聞いていた職種や仕事内容が違う」とならないためには、転職活動中、どのような点に気をつければ良いのでしょうか。ここでは希望職種への転職をかなえるために、転職活動中に押さえておきたいポイントについてご紹介します。

譲れない希望は面接時に伝えておく

入社後のギャップを最低限にするために、転職活動の軸となる譲れない希望がある場合は、面接段階でしっかりと伝えましょう。希望を伝えておけば、企業内で調整できる部分は対応してもらえる可能性がありますし、どうしても希望をかなえられない場合はその旨を伝えてもらえるはずです。

ただし、希望ばかりを強く押し出すと柔軟性がないと判断されてしまい、あなたの魅力が企業に伝わりづらい恐れがあります。「希望業務しかやらない」というスタンスは避け、あくまで自分の理想のキャリアのために何が必要なのかを相談ベースで伝えるようにしましょう。

労働条件通知書や事前の面談で入社後に担当する業務範囲のすり合わせを徹底する

内定承諾前の最終確認のタイミングが、労働条件通知書とオファー面談です。
内定が出るタイミングで交付される労働条件通知書に記載の業務内容と、希望していた業務に違いがないか、しっかり確認しましょう。

細かい業務内容は労働条件通知書には記載がないため、面接の逆質問の場などで、あらかじめ確認しておくとよいでしょう。何人体制のチームでどのような分担で働いているのか、入社後はどのような業務から任される想定なのか、ジョブローテーションはどれくらいの頻度で行われるのかなど、入社後の働くイメージができるように質問し、不安を解消しましょう。

「担当業務の拡大はつきもの」という認識を持っておく

企業に属する以上、担当業務の拡大はつきものです。希望の業務内容に加えてほかの業務を任される場合も、自分のスキルアップにつながると前向きに考えられると良いでしょう。
その企業・職種に採用された時点で、必要なスキル・ポテンシャルを有していると評価されています。自信を持って、ポジティブな気持ちで活躍の場を広げていきましょう。

事前に業務内容をすり合わせて、希望のキャリアを実現させよう

せっかく希望を持って転職したにもかかわらず、入社後、思っていた職種や業務内容と違うとギャップを抱えながら働くのは大きなストレスです。こういった事態を防ぐためには、入社前の入念なすり合わせが肝心です。あらかじめ譲れない希望は面接時に伝えておき、労働条件通知書や事前の面談で入社後に担当する業務範囲の認識が合っているか、確認を徹底しておきましょう。

ただし企業で働く上で、担当業務の拡大はつきものです。「希望業務しかやらない」というスタンスでは、企業側にも良い印象を与えず、自分の成長にもつながらないでしょう。スキルアップにつながる場合もあるので、拡大する業務範囲と自分の目指すキャリアを照らし合わせた上で前向きに考えることも大切です。

ただし、任された業務が労働条件通知書の内容と明らかに違う場合は、厚生労働省の総合労働相談コーナーなど、しかるべきところへ相談しましょう。