転職市場予測 化学・素材の転職市場動向 2026上半期

2026年上半期の化学・素材の求人数は昨年同様、増加することが予想されます。

化学・素材では、研究開発の競争がますます激しくなっており、研究開発力の強化のため中途採用が活発化する見込みです。また、海外企業との協業や買収も盛んに行われることが予想され、求人が増加する要因となっています。

競争力のカギとなる要素として、AI技術・機械学習を活用した研究・開発の効率化やDX推進が注目されており、「ラボラトリーインフォマティクス」や「マテリアルズインフォマティクス」の知見を持つデータサイエンティストのニーズが高まっています。このような人材は新卒採用だけでは確保が難しく、中途採用の強化が進むと考えられます。

また、自社で開発した技術や素材を知的財産として保護する動きが強まっていることから、知的財産部門の強化も想定されます。経験者はもちろん、研究者として自身で特許出願につなげた経験なども評価につながる可能性が高いでしょう。

前年に引き続き、2026年にも化学物質に関する労働安全衛生法の改正が予定※されています。2024年に「化学物質管理担当者」の設置が義務化されてから規制強化の流れが続いており、有害性のある化学物質を含む製品をほかの事業者に渡す際に、その性状や取り扱い方法を知らせる文書「SDS（Safety Data Sheet）」を作成できる技術者のニーズが高まっています。このようなSDS関連業務の需要拡大が、求人数増加を後押ししています。

※厚生労働省「労働安全衛生法及び作業環境測定法 改正の主なポイントについて」

化学・素材の転職、最新動向はキャリアアドバイザーにご相談を

2026年上半期の化学・素材業界の転職で、アピールすべき経験やスキルを職種やポジション別に紹介します。

経験者の場合、研究・開発職では「重合」「合成」「配合」など、どのプロセスのスキルがあるかを明確にアピールすることが重要です。研究内容や情報収集の方法、使用した分析機器、必要な技術、携わった製品が上市されたか、などについて社外秘に配慮した上で可能な範囲でアピールしてください。特許出願に至った経験や論文発表の経験があると、さらに高く評価されます。また、直近では、DX事業に携わった経験、データ分析経験、新規事業立案の経験など、トレンドに合った経験が求められやすいです。

次に、職種別の動向も見ていきましょう。

環境負荷に配慮した研究・開発を進められる研究開発者は、特に需要が高まっています。具体的には、環境負荷軽減を目的とした代替材料を検討した経験や、素材再利用に関する研究、バイオ燃料などの実用化に向けた研究などの経験がある方は、アピールしましょう。

品質管理・品質保証では、「ISO9001・ISO14001など共通規格に基づいた監査・運用の経験があるか」が選考のポイントとなります。化学メーカーの海外拡販の動きから、国際規格の知見を持っている方の需要はさらに増えることが見込まれます。分析機器の使用経験や「品質管理検定（QC検定）」の資格があると、より効果的にアピールできるでしょう。また、労働安全衛生規則の一部改正で化学物質管理者の選任やリスクアセスメントの実施・対策が企業に義務づけられたことから、リスクアセスメントの経験を持っているとチャンスが高まります。

分析に関しては、これまでに使用した分析機器の種類や年数に加え、分析結果を用いて社内・社外への提案まで結びつけた経験があると、より評価されやすくなります。職務経歴書には分析対象物も記載し、転職先との親和性をアピールすることも重要です。分析実行数の向上やフロー改善などの業務経験があると、さらに転職に有利になるでしょう。

未経験者の場合、学生時代も含めてこれまでに学んできた領域との親和性を求められる傾向にあります。

社会人経験が少ない場合、業務を行う上で最低限必要な知見やバックグラウンドが求められており、大学・大学院での研究内容と現職での実務経験が選考のポイントとなります。学生時代に特許出願の経験があると、さらに高く評価されるでしょう。

中堅になると、扱っている製品・分野・素材に関する専門性の高さが重要視されます。具体例を挙げると、研究職なら「新技術・新素材の研究に関して、論文発表や特許申請までたどりついているかどうか」、品質管理・品質保証だと「ISO9001・ISO14001など共通規格に基づいた監査経験や運用経験を持っているか」がポイントとなるでしょう。

最近では、新たな研究開発拠点を地方に開設する大手企業も増えてきており、そこから雇用が生まれています。こうした企業では、未経験歓迎の研究職・開発職の募集もあり、チャンスが広がっています。

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化学・素材業界の採用活動では、ベースアップや昇給制度の見直しが進んでいます。

その背景にあるのが、外資系企業の工場が日本に進出する近年のトレンドです。外資系企業は基本給の水準を日本企業より高く設定する傾向にあるため、国内の企業も基本給の底上げや昇給制度の見直しなどを積極的に行っています。

時期を問わず、製造オペレーターなど現場技術者を中心に求人が増えており、新卒も含め人材を確保するため多くの企業が制度改正に動いています。

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