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転職活動の準備

連載5分で分かる!今すぐ使える!転職活動ノウハウ

転職活動と並行して進めたい「退職の準備」

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転職先で心機一転、気持ちよく働き始めるには、現在の職場を円満に、そしてスムーズに退職する必要があります。しかし意外と難航するのがこの「退職」のフェーズ。そのために、やるべきこと、やってはいけないことを、「入社が決まったのに辞められない!?円満退職のDoとDon't」(http://doda.jp/guide/5min/006.html)でお伝えしました。

退職の準備をするのは転職先が決まった後からと考えていませんか。実はそれでは遅いのです。限られた日数の中で退職交渉や引き継ぎをきちんと終えて円満退職するために、いつ、どんな準備をすればよいのか、転職活動と並行して進めておきたい退職の準備について解説します。

画像:内定をもらった企業の実態を入社前に知るチャンス!

退職の準備-1 転職活動を始めるのと同時に、退職時期を考えておく

「転職しようかな…」と考えたときに、いま勤めている会社を退職するときのことを想像する人は多くないかもしれません。しかし、後々スムーズに転職したいなら、転職活動を開始する時点で、退職時期を見通しておくべきです。

特に今のような売り手市場では、企業は入社してほしい人に早く内定を出そうと、選考にかける期間が短くなる傾向にあります。一次面接で入社可能な時期を聞かれることもあるほどです。想定より早く転職先が決まるケースもあるため、退職のことを考えるのに早過ぎるということはありません。

スケジュールを決める際に鍵となるのは、「入社日」です。一般的に、転職には2~3カ月の期間がかかると言われていますが、それを踏まえて、「このくらいの時期に入社したい」というタイミングを「仮に」でよいので決めましょう。

最終面接のときには、「○月○日以降であれば入社できます」と具体的な入社日を伝えられるようにしておきましょう。最終面接の前後の時間で採用担当者から確認が入ることがありますし、応募者の評価が同じくらいだった場合、いつ入社できるかが合否を分けることもあるからです。

また、現在勤めている企業の退職に関する規則を早めにチェックしておくことも忘れずに。退職を申し出てから退職日まで最低どのくらいの期間が必要なのか、どんな手続きが必要なのかを知っておくと、転職先企業と入社日を擦り合わせるときに役立ちます。有給休暇が取得できる場合は、退職日と最終出社日の間に予定をしておくと、万が一退職交渉や引き継ぎでトラブルが発生した場合にも入社日を遅らせるリスクを減らせます。

退職の準備-2 業務マニュアルを作成するなど、引き継ぎの準備をしておく

当然のことながら、あなたの後任者は、あなたが退職を申し出てから決まります。退職交渉が長引くと、後任がなかなか決まらず、引き継ぎ期間が短くなってしまう可能性もあります。

しかし、引き継ぎの準備は、転職先が決まる前から進めておくことができるのです。実際に、転職に際して引き継ぎをスムーズに済ませている人は、用意周到です。転職しようと決めた直後から、自分の担当業務のマニュアルを作成したり、後任になりそうな人の目星をつけて、自分の業務やノウハウを少しずつ伝えたりしているのです。

前もってそうしておけば、実際に退職交渉するときに、「この業務についてはマニュアルを作成してあります」「この業務は○○さんができます」というように、上司に対して後任の決定を促すこともできますし、退職の意思が固いことを示すことにもなります。後任がどうしても見つからないという最悪のケースでも、マニュアルがあれば、いったん上司へ引き継ぐことを納得してもらいやすくなるでしょう。

退職の準備-3 転職活動を始める前に、家族の了解を得る

転職活動をしていることを家族に伝えていないケースが、よくあります。「内定をもらってから転職することを伝えれば問題ないだろう」と考える人が多いのですが、いざ打ち明けると、配偶者や配偶者の親から猛反対にあい内定を辞退せざるを得ないケースが後を絶ちません。

「家族は転職に理解があるから大丈夫」と思っても、転職活動を始める前に家族には相談しておくべきでしょう。転職には賛成でも、年収や勤務地など待遇面を理由に転職を反対されることは多いためです。自分がなぜ転職したいかという「思い」を伝え、家族のライフプランを話し合った上で、どんな条件の転職ならば許容できるかを家族との間で明確にしておくことがポイントです。

退職の準備-4 退職交渉を始める前に、あらためて転職する意思を固める

内定を獲得したら、本当に転職するのかどうかをあらためて考えましょう。そして、「転職する」と決め入社承諾書へのサインを終えたら、意思を確固たるものにした上で退職交渉に臨む必要があります。引き留めにあって気持ちが揺らいでしまうと、退職までに余計な時間がかかってしまうからです。

強い引き留めにあわないためには、上司に退職の意思を伝える時点で、希望する退職日、最終出社日を自ら設定して提示することもポイントです。これによって、退職の意思が固いことが伝わります。また、その際に、現状や会社への不満を言わないことです。「その不満が解消すれば残るんだな」という意味にも受け取られかねず、引き留めされやすくなるからです。

退職交渉がなかなか進まない場合は、じっと待っているのではなく、希望退職日までの残り期間を見ながら、会社側の対応が遅れていそうなら、「この後、会社の手続きはいつ、どのように進むのでしょうか?」と、上司に状況を確認するようにしましょう。

まとめ

転職先が決まってから退職のことを考える、場当たり的な考え方では、実際に退職する際につまずく可能性が高くなります。そうならないために、転職活動を始める時点で、退職のことまで意識しておくことが必要です。起こりうることを先読みして、前もって準備できることや手を打てることがあれば、やっておく。早め早めの対策が、スムーズに退職するための秘訣だと言えます。

転職活動のステップ この時期にやっておくべきこと
転職活動開始 ・おおよその入社予定時期を決める
・引き継ぎの準備を始める
・家族やパートナーに転職活動をすることを伝えておく
一次面接の前 ・仮の入社予定日を決める
最終面接の前 ・具体的な入社日を決める
・家族やパートナーと、内定をもらった場合どのような条件ならば転職を許容できるか話し合っておく
内定獲得の後 ・あらためて転職する意思を固める
入社承諾
引き継ぎ ・担当業務のマニュアルの作成は転職活動と並行して行う
・退職交渉と同時に引き継ぎ計画を伝えられるようにしておく
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