転職活動を進める中で、どの企業に応募するかは、情報を集めて慎重に検討したはずですし、入社後に自分が活躍できる職場かどうかは面接を通じてすり合わせてきたはず。それでも、実際に内定が出てみると、「そういえば面接で○○について聞けなかったな…」「○○はどうなっているのだろう?」と、入社の意思を固めるのに必要な情報が足りていないことに気付くケースは少なくありません。そんな時、上手に活用したいのが「オファー面談」です。
オファー面談とは?
「オファー面談」(処遇面談と呼ばれる場合も)とは、内定が出た後に行う面談のことです。企業が内定者にあらためて直接会って労働条件を説明することで、「入社してほしい」という熱意を伝えると同時に、選考の過程で誤解が生じていないかを確認し、内定者に不明な点があればそれをクリアにしてもらうことを目的にしています。
企業側からすべての内定者にオファー面談を持ち掛けるわけではなく、要望があった内定者にのみ実施するという企業もあります。もし、内定を承諾するかどうかを決めるに当たって分からないことがある場合は、内定のお礼と「入社したらいち早く戦力になって頑張っていきたいと思っているので、今のタイミングで詳しく話を聞きたい」という思いを伝えた上で、オファー面談の場を設けてもらえないか、自分から確認してみましょう。
それでも、企業によっては、オファー面談が実施されないことがあります。その場合も、疑問や不安をそのままにしてあきらめるのではなく、メールや電話などで企業から直接情報を集めて、納得した上で内定を承諾するかどうかを決めるようにしましょう。
誰とどのような話をするのか
最も多いのは、人事担当者からあらためて労働条件や会社の制度について説明を受けるパターン。次に多いのが、入社後に配属予定の部署の人や直属の上司になる人から、面接時よりさらに具体的な仕事内容や、あなたに任せたい業務について説明を受けるパターンです。その両方が組み合わさっているケースもあります。
内定を承諾するかを決めるための大切な面談です。一方的に説明を受けて待遇や業務内容を確認するだけでなく、入社後、自分がその会社でどんな働き方ができるのか、どのようにキャリアを積んでいけるのかをイメージできるよう、受け身の姿勢ではなく自分から積極的に聞いていきましょう。
そうは言っても、どんなことを確認すればよいのでしょうか。オファー面談で特に押さえておきたいことは、大きく分けて二つ、「評価制度」と「働き方の実態」についてです。
- あなたにはどんな職場が合っている?自分のキャリアタイプを知ろう
- キャリアタイプ診断を受ける
「評価制度」を理解して、今後の待遇面の伸びしろを知る
給与額は、労働条件の一つとして「労働条件通知書」で提示されますが、それは入社時点のものでしかありません。「入社後に活躍して給与を上げていこう」と思って入社してみたら、実はもう年収が上がる余地がほとんどなかったり、あなたの頑張りが、企業が求めるものと違ったために給与に反映されなかったり…といったことも起こるかもしれません。
後から「思っていたのと違った!」ということにならないよう、人事制度・評価制度の全体像や仕組み、それに伴う給与体系などについて、人事担当者に聞いていきましょう。
多くの会社では、年齢や能力に応じて等級を定め、等級によって給与額を決めています。例えば、A~Eまでの等級に分けられているとしたら、入社時点で自分はどの等級なのか、今後、どの程度の成果を上げると、どの程度上の等級に昇進できるのか、といったことを聞いていくとよいでしょう。評価がどのくらいの頻度で行われるのか、主な評価指標は何か、教育・研修体制なども確認しておきたいポイントです。
また、「どんな働きをする人が評価される会社なのか」を知るために、自分が配属される予定の部門で“活躍している人”に会わせてほしい、とリクエストしてみるのもよいでしょう。実際に会ってその人の仕事や働き方を聞くことで、その企業で高く評価される「働きぶり」とはどういうものなのか、イメージすることができるはずです。
「働き方の実態」を知って、入社後のイメージをクリアに
「労働条件通知書」には、就業時間は明確に書かれていますが、残業については、その有無しか書かれていないことも多くありますし、休暇制度や福利厚生について書かれていたとしても、「実態として」どのように運用されているかは書かれていません。
残業がある場合は、どういう場合に残業があるのか、常に残業が多いのか、繁忙期と閑散期の波があるのかといったことを確認しておくとよいでしょう。また有給休暇や、産休・育休、介護休業などの取得状況や、どの程度の期間を取得しているかといったことも、人事担当者に聞いておきましょう。
「働き方の実態」を知るには、その会社で、自分が目指すキャリアパスに近しい社員に会って話を聞くとイメージしやすくなります。「ゆくゆくはこの部門で管理職を目指したい」「結婚・出産後も変わらず働きたい」といった自分が考えているキャリア像を企業に伝えた上で、それを実現している人に会わせてもらえるようリクエストをしてみましょう。
企業によっては、内定者の希望に応じてオフィスを見学させてくれる場合もあります。企業側が、初めからオファー面談の一環として社内見学を組み込んでいるケースもあります。「百聞は一見に如かず」と言いますが、どんな人たちが、どんな雰囲気の中で働いているのかを実際にその場に行って自分の目で確認することで、入社後の働く姿をより明確にイメージできるようになるでしょう。
企業の内情や実態が100%分かって、すべて納得ずくで入社するということはまずありません。ただ、少しでも疑問や不安があるのなら、入社後に「思っていたのと違った…」ということにならないために、できるだけ事前にクリアにすべきです。オファー面談を通じて、入社後に活き活きと働く自分をイメージできたら、その時が入社の意思を示す時です。