転職の給与交渉は面接で？内定後？タイミングはいつ、誰と？こじれない交渉術も解説！

応募先企業に給与交渉をすることは可能です。企業が提示した金額に対し、自身のスキルやキャリアに見合っていないことを論理的に説明できれば、企業側も交渉に応じてくれる可能性があります。

ただし給与交渉は必ずしも希望どおりにいかないこともあるため、その点は理解しておきましょう。「交渉するぞ！」というスタンスではなく、お願い・相談をする姿勢で交渉することが大切です。またタイミングや言い方などを誤ると、評価が下がる可能性や、自身の能力を客観的に把握できていないとみなされる恐れもあります。給与交渉はデメリットも理解した上で、細心の注意を払って行いましょう。

給与や年収の確認の前にあなたの適正年収を調べてみませんか？

面接官から希望年収について聞かれたときがベストといえます。内定後にオファー面談が設定されている場合には、そのタイミングで行ってもよいでしょう。

ただし、労働条件通知書が提示された後の給与交渉は難易度が高いため、慎重に進める必要があります。というのも、企業から提示された給与額は、選考の結果も踏まえた現時点のあなたに対する評価だからです。
交渉の仕方で、あなたの評価を下げてしまうリスクもあるため、できるだけ、労働条件通知書が提示される前に給与の話をできるよう、切り出してみましょう。

求職者からすれば給与が高いに越したことはないですが、企業からは希望額の根拠について一定の妥当性が求められます。業界の水準や自身の実力とかけ離れた数字では、交渉が決裂する可能性が高いです。また、応募先企業の人事制度の基準や現職での年収と大きな差がある場合も、希望を通すのは難しいでしょう。

まずは募集要項に記載してあった想定年収を念頭におくなど、先方がどの程度の給与幅で考えているかを気にしながら交渉することをおすすめします。また業界の水準や企業の人事制度の基準を確認した上で、事前に自身の相場を把握しておくことも大切です。希望額にはある程度の幅を持たせておき、妥協できるボーダーラインを決めておいたほうが交渉を進めやすいでしょう。

給与交渉は、条件や待遇についての内容を発信している担当者（一般的には人事担当者）と行うのが基本です。質問の窓口が決まっている場合には、誰と話をすればいいか確認してから交渉を進めましょう。

なお、dodaエージェントサービスのように、企業とのやり取りをキャリアアドバイザーが代行している場合は、給与に関する相談・交渉もキャリアアドバイザーに任せましょう。

事前に入念な準備をしたとしても、実際に給与交渉を行う際に失礼があったり、相手の気分を害してしまったりすれば、交渉は失敗に終わる可能性が高いでしょう。

ここでは、転職で給与交渉を行うときの注意点について解説します。
具体的には、以下の4つです。

給与交渉は進め方を間違えると、企業からの印象を下げてしまいます。
ここでは参考として、給与交渉の場において、応募者の印象を下げる恐れがある発言例を3つご紹介します。

そもそも、給与の決定は仕事の視点で行われます。前述のとおり、前職や現職でのスキルや経験、既存社員とのバランス、そして面接での評価を加味して給与が決定されるので、個人の事情を理由に給与交渉をするのは望ましいものではなく、企業からの印象も悪くなります。

ただし、個人の事情にかかわらず、面接で高評価を得られた場合や、現在の年収が著しく低い場合（転職市場における平均額に比べても著しく低い場合）であれば、年収が上がるケースもあります。

【例2】は、応募先企業の人事制度の基準と大きな乖離があり、自身の能力を客観的に把握できないとみなされてしまう恐れが。【例3】は、客観的な根拠を示しておらず、ただのお願いになっています。これでは企業の印象が悪くなるのは必然といえるでしょう。

交渉しても必ずしも希望どおりになるとは限らないこと、交渉の進め方を間違えた場合には評価が下がる、もしくは、「評価はされているものの不採用」となることもあります。給与交渉が内定の可能性を狭めるリスクがあることは、しっかりと認識しておきましょう。

ただし給与交渉は非常識な行為ではありません。提示された金額に納得できないのであれば、思い切って交渉しましょう。年収を重視する場合は、いくら未満なら内定を辞退するのか、その水準を決めておくことが大切です。

転職するからには給与もアップさせたいと思う方は多いでしょう。給与交渉自体は悪いことではありません。ただし、給与アップに固執してしまうと、転職の本来の目的や自身のキャリアプランを見失ってしまいます。給与交渉をする際は、転職先で働くイメージを持ちながら交渉をすることが重要でしょう。