将来の結婚・出産を考え、転勤のない職場で働きたい

転勤の優先度を検討して、転職活動を始めてみては

キャリアアップを望む気持ちと、この先のライフイベントに備えたい気持ち、どちらも大切だからこそ迷ってしまう気持ちをお察しします。

まずは、今の仕事（業界や職種）を選んだ理由などをもう一度振り返り、自分が働く上で何を重視するのか、改めて整理してみることが大切だと思います。

この先どう働いていきたいのか、「転勤・働く場所」「仕事内容」「待遇」など、さまざまな要素の優先順位をつけることが大切です。ライフプランも含めた5年先、10年先までの自分なりのビジョンを明確にしておくと、優先順位もつけやすくなります。

転勤のメリット・デメリット

転勤は、人生の岐路になりえるイベントといえます。そこで、転勤の優先度を検討して、転職活動などのアクションを起こすかどうか判断するために、まずは転勤の主なメリットとデメリットを見ていきましょう。

【メリット】
− 新たな気持ちで仕事に取り組める
職場環境が変わるため、新たな気持ちで仕事に臨めます。仕事内容に変化がなく停滞感を覚えている場合には、大きな転機にもなり得ます。

−新たな人脈を広げられる
転勤をきっかけとした新たな出会いにより、人脈を広げることができます。また、自分と同じ転勤仲間との横のつながりが多くなることで、これまでには考えられなかった成果を出せるようになる可能性もあります。

− 新たな経験・知識が得られる
転勤先で同じ仕事をする場合も、上司や同僚が違えば仕事の進め方は異なりますし、地域による差異もあるため、自分のスキルの幅は広がります。また、なにより転勤自体が新たな経験で、場所にとらわれない適応力などのスキルアップにもつながるでしょう。

【デメリット】
− 家族と離れて暮らす可能性がある
家庭の状況にもよりますが、転勤を機に、家族と離れて暮らす可能性もゼロではありません。子育て中の場合は子どもの転校について考えなくてはなりませんし、家の購入を考えているときは、タイミングも考慮する必要があります。

家族と離れて暮らす中でも、パートナーの理解や家族との距離など、個別の状況によってほかにもさまざまなデメリットが発生する可能性があるでしょう。

− 引っ越しや住所変更などの手続きが大変
ただでさえ転勤の前後は仕事が忙しくなりがちですが、それに引っ越しが加わると、体力的な負担はさらに大きくなります。家財の移動、住所変更などの各種手続きは日中の時間でないといけないため、仕事との調整が必要な場合もあるでしょう。

− 人間関係を新たに構築する必要がある
転勤先では新たな人間関係を構築する必要があります。暮らす地域が異なれば、感覚も違うもの。仕事を進める上でも最初は感覚がつかめないかもしれません。また、家族や友人と離れて暮らすことになった場合、プライベートをどのように充実させるか困るケースもあります。

会社や上司に相談してみる

今の職場でキャリアアップしたい気持ちが強いのであれば、直属の上司に転勤の見直しについて相談はできないでしょうか。転職しなくても希望をかなえられる方法が見つかるかもしれません。転勤による離職のリスクもありますから、企業としても従業員を転勤させるメリットは以前よりなくなってきているとも考えられます。

相談する際は、「この会社でキャリアを積みたい」という気持ちをしっかりと伝えてください。部署異動を打診されている場合は、自分の中での優先度を検討する必要があります。

転勤のない会社へ転職するために知っておきたいこと

今の会社でのキャリアアップか、転勤がない企業に転職をするか、迷っているのであれば、実際に転職活動を始めてみることも一つの選択肢です。よく誤解されがちですが、「転職活動をしたら必ず転職しなければいけない」ということでは決してありません。

最終的に転職するかどうかは別として、ほかにどのような選択肢があるのか、自分のスキルや経験が市場でどのくらい評価されるのかを知っておくことは非常に意味があります。転職活動を進める中で、仕事に対する自分の意識や価値観、大切にしたいことなども整理されてくるでしょう。

営業職でも転勤のない会社はあります

営業の仕事にやりがいを感じているのであれば、転勤のない営業職に転職することも検討してみてください。営業職は転勤が多い職種という印象が強いと思いますが、本社や顧客の多くが大都市にある企業だと、転勤がないケースもあります。最近はオンラインでの商談も増えてきているので、選択肢は広がるはずです。

それによって、「仕事のやりがい」と「ワーク・ライフ・バランス」のつり合いをうまく取れる道も出てくるでしょう。

転勤を理由に転職活動をする際のポイント

最近は、テレワークがいっそう普及したことにより、転勤ありきの雇用を見直す企業も出てきました。また、多くの企業がオンライン面接やリモート選考を取り入れています。以前よりも柔軟にチャレンジできる機会が増えたと捉え、積極的に挑戦してみてください。

面接での回答例

面接で必ず聞かれることに転職理由・退職理由があります。この質問の意図は、採用しても同じ理由で辞めないかどうか応募者を見極めること。この質問に対する回答で、自社にマッチする人物か否かが判断されているのです。

うその退職理由はもちろんNGですが、同時に「言わないこと」も決めておきましょう。「仕事が単調でつまらない」「上司と合わない」など、他責的で不満や愚痴に聞こえるようなことは厳禁です。

理由が転勤の場合でも「家族と暮らすことを大切にしたいため、将来的にも子育ては実家がある地域でする予定で、転勤がない企業での就業を考えています」など、なぜ転勤を避けたいのか、誠実に伝えましょう。

また、転職理由は「転勤」という条件面以外に、仕事内容など自分の将来的なキャリアについても言及できるとなおよいでしょう。「こういった点を変えたい」「こんなスキルをつけたい」と前向きな姿勢をいっしょに伝えれば、印象が悪くなることはありません。

退職時の会社への伝え方

現在勤めている会社に退職の意思を伝えるタイミングは、退職希望日の1～3カ月前が目安になります。多くの企業では就業規則に退職の申し出期間が明記されているので、確認しましょう。

ただ、この期間内だとしても、上司や同僚に迷惑をかけないためにできるだけ繁忙期は避け、引き継ぎには余裕を持たせましょう。

上司に退職の意思を伝える際は、感謝とともにていねいに。不平や不満があっても口にしてはいけません。転勤が理由で退職する場合も、「転勤がいやなので」とストレートに伝えるのではなく、「家族と離れることが難しい」　「スキルを活かせる仕事がしたい」など、会社が納得する理由を伝えてください。介護や子育てが理由の場合は、正直に話しても問題ない場合がほとんどです。

転職先の入社日が決まっている場合は、「すでに内定をもらっており、〇月〇日から勤務予定のため、〇月末で退社させていただきたい」と伝えても問題ありません。この際、「〇月末に辞めます」と一方的に伝えるのは避けましょう。退職の意思を伝えたあとも、引き継ぎ期間は残っています。円満退職をするためにも、これまでお世話になった会社に最大限の配慮をしましょう。