志望企業に出産や育児の福利厚生はあるが、利用実績がない。面接で聞いていい？

仕事への前向きな意思を伝えながら、利用実績がない理由を尋ねて

福利厚生制度が整っているにもかかわらず、利用実績がないと不安になりますよね。ただ、もしかすると利用実績をホームページや求人情報で公表していないだけなのかもしれませんし、制度ができてから間もないために、まだ利用者がいないだけ、という理由も考えられます。

自分で調べてみても見つからない場合、企業に直接聞いてみる、もしくはキャリアアドバイザーを通じて確認することも可能です。

面接での福利厚生の確認のしかた

福利厚生など細かい諸条件について確認したい場合は、できれば内定後に確認するのが安心でしょう。面接で確認する場合は、最初にするのではなく、仕事内容や事業そのものについての質問の後か、面接が複数回予定されている場合には二次面接以降に聞くほうがよいでしょう。

「産休や育休の取得実績がありますか？」もしくは「産休や育休の取得実績がないのはどうしてでしょうか？」などと、面接で率直に尋ねてみてもよいと思います。

ただ、それだけを単刀直入に質問してしまうと、働く環境や条件への要望が強すぎるという印象を与えてしまう恐れがあります。採用担当者は面接で初めて応募者のみなさんと会うのですから、福利厚生など条件や環境面の質問から入ってしまうと、仕事内容よりも条件を重視しているという印象を持たれてしまい、選考の結果に影響してしまうかもしれません。

質問する際には、将来的に結婚・妊娠などのライフイベントがあったとしても、継続してキャリアアップして会社に貢献したいという前向きな意欲をアピールした上で、「長く働き続けたい」という意思があることを伝えましょう。

さらに、ホームページなどで確認可能な情報は事前にチェックしておき、そこでは得られないものに関して質問するようにしましょう。簡単に確認ができる情報について聞くと、リサーチが不十分で、自社に対する関心が薄いのではと判断されてしまう可能性があるからです。

面接で女性の活躍事例や福利厚生について聞いてもいい？

出産や育児の福利厚生が充実している会社が増えています

福利厚生とひと口に言っても、その内容は会社によってもさまざまで、時代の流れに合わせてその種類も変わってきています。例えば、これまで多くの会社で取り入れられていた家賃補助や借り上げ社宅制度は、働き方が多様化する中で縮小や廃止の動きが見られます。

その中で、出産や育児に関する制度は充実してきています。産休・育休など、女性が子育てをしながら仕事を続けられるように法律が整備されてきましたが、企業独自の福利厚生としても、育休の延長やテレワーク、時差出勤などのフレキシブルな勤務時間制度が取り入れられる事例も増えています。さらに、企業内保育所も注目を集めています。

女性が活躍できる企業　子育て支援企業の見つけ方・選び方　くるみん

福利厚生の種類

福利厚生は、大きく「法定福利厚生」と「法定外福利厚生」の2種類に分けられます。

法定福利厚生は、病気やケガ、失業などに備えて加入する社会保険など、法律により定められた内容です。法定外福利厚生は、定期健康診断の補助や社員食堂の設置など、各会社が独自に実施しているもので、先述の企業独自の福利厚生制度は法定外福利厚生に当たります。

ユニークな福利厚生制度

「福利厚生が充実した会社は従業員の満足度が高くなり、それによって仕事に対するモチベーションも上がるため、結果的に定着率が高まる」と考え、育児に関連する福利厚生制度として従業員に魅力あるユニークなサービスを導入する企業が増加しています。

企業独自のカラーが反映された福利厚生として、ベビーシッター制度を導入した事例があります。子どもの急な病気で保育所に預けられないときなどに会社が契約したベビーシッターに依頼ができる制度で、従業員は少ない負担で何度も利用できます。ほかにも、子育て中の女性社員向けに社内授乳室を設けた事例もあります。

面接内で聞きづらいことはキャリアアドバイザーを通じて確認を

福利厚生が充実している会社かどうかは、企業のホームページや求人情報で確認できますので、チェックしてみましょう。ただ、詳細な情報は公表されていないケースもあるため、実際に働いている人に話を聞いたり、最終面接や内定後の面談で詳細を聞いたりして、実情を確認してみてください。

また、福利厚生制度が実際にどれだけ機能しているかは、実はその企業の経営状態や事業フェーズにも大きく左右されます。

例えば、急成長中の会社だと、福利厚生を含めた社内の環境整備が十分に行き届いていないこともあります。成長が見込まれるからこそ意欲のある人材を積極的に採用したいと考え、目玉の一つとして魅力的な福利厚生プランを打ち出してはいるが、まだ利用実績がないということも。ゆくゆくは社員が増えることで1人当たりの業務量も減り、福利厚生制度を利用しやすくなるかもしれません。

企業の経営状況を面接で直接聞くのはなかなか難しいと思います。私たちキャリアアドバイザーは、転職希望者の代わりに企業に確認することもできますので、自分で調べられる情報は収集した上で、さらに内定前に確認したい条件がある場合には、ぜひご相談ください。

福利厚生だけにとらわれすぎず、転職の目的をよく検討して

転職先選びに際して福利厚生制度の有無や利用実績を気にする女性は多いですが、それだけを条件に会社を選んでしまうと、福利厚生以外の部分でのミスマッチが起こる可能性があります。

育児と仕事との両立のために福利厚生を重視したい気持ちはとてもよく分かりますが、長く仕事を続ける上では、仕事内容や環境、社風などさまざまな条件も複雑に絡み合うものです。自分が長く仕事を続けるために必要な要素は何か、洗い出すことは忘れずに行ってください。

転職の動機をもう一度見つめ直してみましょう

転職活動をする際には、「なぜ今の会社を辞めたいのか」「何を変えるための転職なのか」を軸として考えておきましょう。もちろん、福利厚生が充実していることや各種条件がいいことは働く上で大切な要件ですが、自分自身が仕事を通して何を求めているのかという、そもそもの転職の目的を実現できる会社を探すことが最も重要です。

まずは、転職の目的をかなえられて「ここで長く活躍したい」と思える企業を見つけ出して応募した上で、福利厚生については二次面接以降に進んでから、あるいは内定が出た後に確認するようにすると、軸のぶれない転職活動になるでしょう。