転職の希望条件すべてはかなわない場合、どうすればいい？

転職先選びでは、「転職軸」を定めたうえで、求める条件に優先順位をつけましょう

今回の質問者のように、転職先を選ぶ際には、さまざまな希望条件が出てくると思います。

業種、事業内容、職種など仕事内容に関わるものや、年収、休日、勤務地、就業時間など働く環境に関わるものなどが主でしょう。すべての希望条件がかなうことが一番ですが、そのような企業に出会うことはなかなか難しいものです。

希望条件に優先順位をつけるメリット

転職先選びで重視したいのは、「転職軸」を定めること。自分にとって、今回の転職は何を変えるためのものか、転職後、どういった状態になれれば転職成功だといえるのか、譲れない条件を明確にすることです。

まずは、自分が転職先に求める希望条件を洗い出してみましょう。最初は「これをすべてかなえるのは無理だろう」と思わずにさまざまな角度から挙げてみてください。

その中で最も重視したい、これがかなわなければ転職する意味がないという条件を、あえて1つ、ないしは2つ選ぶとしたら、どれになるでしょうか。それがあなたにとって、今回の「転職軸」になるはずです。

転職先を選ぶ観点がたくさんあることで、転職活動を進めるうちに何を大切にしたかったのかを見失う人もいます。例えば、「自分がスキルアップできる環境に身を置く」という転職軸をすえている状況で、仕事は今と変わらないが、年収も高く残業が減るポジションで内定が出たとしましょう。その会社に行くことは悪いことではありませんが、「条件がよくなったから」という理由だけで入社すると、のちのち「スキルアップできず物足りない…」などと後悔することも起こりえます。

もちろん、1つの条件しか望んではいけない、ということではありません。たくさんある求人から転職軸に合致しそうなものを絞った後に、その中からほかの条件もそろっている会社を探しましょう。そのときのために、自分が転職先に求める希望条件の優先順位をつけておくと、企業ごとに比較がしやすくなるでしょう。

主な転職の希望条件

一般的な転職の希望条件にはどんなものがあるか見ていきましょう。

【仕事内容】
業界、職種、どんな企業や事業に関わるか、仕事の幅・範囲、専門性か汎用性か、など仕事内容を構成する要素はたくさんあります。まずは、これまでの経験やスキルをベースに何を変えたいのか、を考えることから始めてみましょう。たとえ未経験の業界や職種であっても、今までの仕事から活かせることはあるはずです。

【キャリアアップ】
キャリアアップが目的で転職を目指す場合は、研修制度や昇給・昇格制度などに注目してみましょう。専門的なスキルを磨く機会があるか、今より裁量権を持って仕事に取り組めるポジションかどうかなど、仕事内容と併せてチェックするのがよいでしょう。

また、未経験の要素が多い環境よりも、自分自身の現在のスキルの延長でさらに挑戦できる環境の方がキャリアアップははかりやすいでしょう。

【経営方針】
会社の経営方針や企業理念に共感できるかどうかは働くモチベーションにもつながる大切なポイントです。ホームページなどで公表している企業も多いので、誰でも確認することができます。

【職場環境】
業種や企業規模によって特徴がありますが、男女比や平均年齢、勤続年数などが分かれば働きやすい会社かどうかの判断材料になるでしょう。最近では、リモートワークやフレックス制度を導入しているかどうかも参考になると思います。スタートアップ企業で比較的若い社員が多い、女性が多く働いている業界、アットホームな雰囲気など、さまざまな観点がありますので、自分の望む職場環境を整理しておくとよいでしょう。

【待遇】
収入アップを目指す際には、給与以外の手当や賞与も含めた年収について考えましょう。企業によっては、月給にみなし残業手当が含まれている場合もあるので、確認が必要です。また、福利厚生が充実しているかどうかも、長く働く上で大切な条件の一つなので、どんな制度があるか調べておきましょう。

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時短勤務も含めてベストな働き方を考えてみる

今回の質問者は、希望の条件がすべてかなわないと悩まれているとのことですが、時短勤務を求める場合、今までのキャリアを活かせる会社のほうがスキルを評価してもらいやすいため、要望が通りやすい傾向にあります。ですから、「時短勤務かこれまでのキャリアを活かせる仕事か」と二者択一で考えるのはややもったいないことで、実はこの2つを同時に実現することも可能なのです。

ただし、転職から1年間は時短勤務ができないケースも多いため、これだけを軸にして仕事を探す際には注意が必要です。

まずは、子どもができたときに時短勤務を選択することが果たして絶対条件なのか、再度考えてみてはいかがでしょうか。例えば、家や保育所に近い企業、積極的にリモートワークや在宅勤務を取り入れている企業、就業時間が短い企業などであれば、フルタイム勤務との両立が可能かもしれません。

育児では、子どもの預け先や保育園の送迎時間、養育費など多くの悩みに直面しますが、それらは家事支援サービスの利用や家庭内の協力で解決できるものなのか、シミュレーションもしてみましょう。「時短勤務」を絶対条件とするのではなく、フルタイム勤務も含めてどのような状態であれば子育てと仕事を両立できるか、周りと相談しながら具体的に考えてみると選択肢が広がる可能性があります。

働く女性を守る制度「育児時間」とは？　さまざまな疑問をまとめて解決

育児と仕事を両立させるために活用できる制度を知っておきましょう

育児と仕事の両立を支援するため、時短勤務以外にもさまざまな制度が設けられています。公的な制度のほか、リモートワークや保育料・ベビーシッター料の補助など独自の制度を設けている会社もありますから、それぞれの制度の内容や利用条件は求人票や応募先企業のホームページなどで確認しましょう。

時短勤務以外にも活用できる制度があります

育児と仕事の両立を支援する公的制度としては、よく知られている時短勤務や育児休業のほかに、育児時間の請求や看護休暇などがあります。また、時短勤務については、業務の性質からみて実施が難しい場合、早出遅出勤務やフレックスタイム制、社内保育所の設置などが事業者に求められています。

【子どもが1歳になるまで】
・育児時間の請求（働く女性を守る制度「育児時間」とは？　さまざまな疑問をまとめて解決）
・育児休業（「パパ・ママ育休制度」を利用すれば1歳2カ月まで、一定の要件を満たせば2歳になるまで延長可能）（育児休業の期間はどのくらい？　延長できるケースや給付金も徹底解説）

【子どもが3歳になるまで】
・時短勤務（ 3歳までの子育てには短時間勤務制度を使いこなそう！）

【子どもが小学生になるまで】
・看護休暇（子どもの病気やけがには看護休暇を！　半日や時間単位で取得できる？）

これらは子どもがいる従業者が申請すれば取得でき、育児時間を除いて、一定の条件を満たせば女性だけでなく男性も利用できます。