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連載 ホンネの転職白書 2011.8.1更新

年間休日の実態調査 2011

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業種・職種別の年間休日数

<業種別>最も休日が多い業種は「金融」の122日少ないのは「小売/外食」の104日

ビジネスパーソン800人に年間の休日数(有給休暇を除く)を聞いたところ、業種別では「金融」が最も多い122日、次いで、「IT」「メーカー」の121日という結果になりました。この3業種は、企業が定めた休日数と、就業者が実際に取得できている休日数にほとんど差が見られず、規定通りに休日を取れていることがわかりました。

一方、休日数が最も少ない業種は「小売/外食」の104日。次いで、「建設/不動産」の107日、「医療/福祉」の110日が続きます。この3業種は、企業が定める休日数に比べ、就業者の取得できている休日数が7〜9日ほど短く、休日出勤や代休の未取得などが発生している可能性があります。

このように、業種によって休日の取得状況が異なる背景には、顧客特性や営業日が影響していると考えられます。BtoBビジネスを展開する「IT」や「メーカー」、BtoCでも土日祝日は休業する「金融」などは休日が多い一方、BtoCビジネスを展開し、顧客ニーズに合わせて年中無休や土日祝日に営業している「小売/外食」や「建設/不動産」では、休日が少ない傾向があります。

  • 業種別の年間平均休日数<グラフ>
  • 業種別の年間休日数<分布図>

<職種別>最も休日が多いのは「ITエンジニア」の122日少ないのは「販売・サービス職」の107日

職種別の年間休日数を見ると、「ITエンジニア」が最も多い122日、次いで「機械エンジニア」の120日と、上位は技術系職種が占める結果となりました。「ITエンジニア」の休日数が多くなっている要因としては、業界全体でシステム投資が抑えられている中、プロジェクトへのアサインを待機する人が少なからずいることが考えられます。また、「機械エンジニア」は、生産計画や工場の稼動日に沿って業務を進めるため、安定的に休日が取得できているのでしょう。

一方、休日数が最も少ない職種は「販売・サービス職」の107日、次いで「営業職」の114日となります。年中無休や土日祝日に営業している店舗で働く「販売・サービス職」や、顧客の都合に合わせるため休日が不定期になりやすい「営業職」は、全体的に休日が少ないことが推察されます。

  • 職種別の年間平均休日数<グラフ>
  • 職種別の年間休日数<分布図>

休日の過ごし方

休日の過ごし方、最も多いのは「買い物
男性、20代は趣味、30代前半は家族と過ごす  女性、20代は映画・テレビ視聴 30代はスポーツ

  • 休日の過ごし方について聞いたところ(複数回答可)、最も多かったのは「買い物」で全体の30%の人が回答しています。次いで、「家族・子供と過ごす」の24%、「家でのんびりと過ごす」が20%と、休日を特別なことをして過ごすよりも、平日にできないことを休日にまとめてやる、という過ごし方が多いことがわかりました。

    また、男女それぞれの、年代別の過ごし方を比較してみると、男性の25〜29歳は「買い物」「スポーツ」「インターネット・ゲーム」など、自身の趣味や余暇に費やす人が多い一方、30〜34歳になると「家族・子供と過ごす」「家事」が大きく増加し、20代で多かった趣味や余暇の割合が減少することから、家族との時間をより多くとる傾向が見られました。さらに、35〜39歳になると、「家でのんびり過ごす」や「映画・テレビ視聴」など、自身のために費やす時間が30代前半に比べ、多少増えることがわかりました。

    一方女性に着目すると、結婚や出産の時期が集中する30〜34歳は、「家事」の割合が他年代の約2倍と多くなる一方、「外食・飲み会」は2分の1以下となり、家庭に時間を割く傾向が見られました。また、余暇の過ごし方では、25〜29歳は「映画・テレビ視聴」の割合が他年代の約2倍と、インドア派が多いことが見受けられます。一方、30〜34歳になると、「スポーツ」が25〜29歳の約2倍、35〜39歳になると約2.5倍になり、休日をアクティブに過ごす人が多いことがわかりました。

  • 休日の過ごし方 <上位15項目>
  • 休日の過ごし方 <男性/年代別>
  • 休日の過ごし方 <女性/年代別>

調査概要

25〜39歳のビジネスパーソン800人を対象にしたアンケートと、DODAが保有する約2万件の求人情報をもとに、休日に関する調査を実施しました。※データ参照元:【就業者が取得している休日数・・・ビジネスパーソン800人を対象にしたアンケート】【企業が定めた休日数・・・DODAが保有する約2万件の求人情報】

【対象者】25歳〜39歳のホワイトカラー系職種の男女

【雇用形態】正社員

【調査地域】関東、関西、東海

【調査手法】ネットリサーチ会社を利用したインターネット調査

【実施時期】2011年3月1日

【有効回答数】800件

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