建築／土木系エンジニア

設備保全／保守／設備メンテナンスとはどんな職種？仕事内容／年収／転職事情を解説

建築物の安全性や機能に問題がないかをチェックする職種です。対象は、家屋やオフィスビル、工場、公共施設、発電所、インフラなど多岐にわたり、業務内容もさまざまです。

ビルやマンションの担当者は、電気・水道・空調などのインフラ設備や、外壁・共用部分・専有部分などの場所における老朽化・劣化の有無を定期的に調査し、検証しています。その結果に応じて修復をするとともに、維持コストを下げる余地を見つけた場合には、管理者に対して提案します。より規模が大きい施設である工場や発電所、インフラは異変や事故が生じた場合の影響が多大なため、定期的な調査のみならず、日常的な保守や点検も欠かせません。

設備保全／保守／設備メンテナンスの仕事内容とは

「設備保全／保守／設備メンテナンス」の対象となる「設備」には、工場などで製品を製造する生産機械や組み立て機械などの「機械系」、窒素ガスや水素ガスなどの工業用ガスの製造や家庭で都市ガスなどを利用するための「ガス設備系」、集合住宅や商業施設における給水や排水に関する「給排水設備系」などがあります。そのほか、火災などの災害に備える「消防設備」や、発電・送電などの「電気設備」なども対象となります。

設備保全の仕事は、大きく「予防保全」「予知保全」「事後保全」の3つに分けることができます。

予防保全では、さまざまな設備を安全かつ安定して使用・稼働するために、保全計画に基づいて行う「定期メンテナンス」や、設備の劣化状況を調べてピンポイントに補修や交換などを行う「予防メンテナンス」を実施します。予知保全は、設備に設置したセンサーから随時収集したデータをもとに稼働状況を把握・分析することで、異常が発生する前に対処し、故障ゼロを目指します。事後保全では、設備に何らかのトラブルが発生した際に、原因究明して対処します。

設備保全とよく似た職種で保守がありますが、2つの業務内容そのものに大きな違いはありません。設備保全は、日ごろから安全に運用できるために点検を行うのに対し、保守は、異常が発生した際に元の状態に戻すために修理を行う意味合いが強いという点で、目的に違いがあると言えるでしょう。

設備メンテナンスも設備保全・保守と業務内容はほぼ同じです。定期的な設備の点検・修理を行うことで設備をストップするダウンタイムを最小化し、生産性を維持するために大切な役割を担っています。