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【全100職種】あの職種とはどんな仕事?doda職種図鑑
クリエイティブ

プロデューサー/ディレクター/プランナー(出版/広告/Web/映像関連)とはどんな職種?仕事内容/年収/転職事情を解説

雑誌やWeb上の記事や広告、小説、漫画から、ドラマ、動画、ゲーム、イベントまで、多種多様な“コンテンツ”を制作する仕事です。コンテンツの目的と予算に応じて、コンセプトを定め、最適なメディアと制作手法を組み合わせてコンテンツを作っていきます。

どのような目的であれ、現在ではコンテンツの拡散にWebの活用が欠かせなくなっています。コンテンツ自体を作るにとどまらず、コンテンツにユーザーを集客し、集客したユーザーにコンテンツを拡散してもらう導線を設計して、世の中により大きなインパクトを与えます。

プロデューサー/ディレクター/プランナー(出版/広告/Web/映像関連)の仕事データ

収入

年収

431.1万円

「クリエイティブ」系職種の平均年収は391.8万円

年間ボーナス

81.1万円

残業・休日

月間残業時間

32.5時間

年間休日

109.8

プロデューサー/ディレクター/プランナー(出版/広告/Web/映像関連)の仕事内容とは

【プロデューサー】

プロデューサーの仕事は、コンテンツに対する総責任者として全体を統括することです。クライアントの要望に沿った企画の提案、人材の手配や予算管理、進捗管理まで、業務は幅広く、多くの経験と知識が必要とされます。所属する業界によって担当する業務内容にはそれぞれ特徴があります。

出版プロデューサー

まだ世に出ていないプロフェッショナルを発掘するなどして、著者として世に売り出すことが大きな役割です。著者が決まったら出版企画を立てるほか、販売チャネルの検討も行います。

広告プロデューサー

テレビや雑誌、看板などさまざまな広告をどのように組み合わせるかを総合的に判断し、クライアントへのヒアリングをもとに提案する、営業的な側面も持ち合わせる仕事です。プロジェクトによって必要となる人材が異なるため、デザイナーやカメラマンなどのクリエイターを集める人脈があると重宝されます。

Webプロデューサー

Webコンテンツに関するマネジメントを行います。商品やサービスのPRにおけるメディアミックスとしてWebが活用されることも多いため、クリエイターとしての能力だけではなく、ビジネス視点も兼ね備えていることが重要です。

映像プロデューサー

映像作品における全体の責任者です。例えばテレビ業界のプロデューサーは番組制作の総指揮を行い、視聴率や現場のトラブル対応などの制作に関する責任を一手に引き受ける立場にあります。

【ディレクター】

ディレクターは、プロデューサーのもとで企画の立案や制作現場の指揮運営などを行います。プロデューサーとディレクターの違いは、プロデューサーが人事や予算の権限を持って制作全体を統括する責任者であるのに対し、ディレクターは制作する出版物や映像、番組などのクオリティに関わる部分の現場の責任者であるという点です。

出版ディレクター

取材や原稿のチェックを行ったり制作スタッフとスケジュールを共有したりして、進捗を管理する役割を担います。

広告ディレクター

広告制作の現場責任者として映像やグラフィックなど各専門分野の現場スタッフをまとめ、制作物の仕上がりのレベルを高めます。

Webディレクター

Webコンテンツの構築における全体的な監督として、クライアントとの方向性のすり合わせから企画、コンテンツの品質管理までを担います。出版業界や広告業界でもWeb化が進んでおり、Webディレクターの需要は業界を問わず高まっています。

テレビ業界のディレクター(映像ディレクター)

構成作家が考えた企画を映像として表現するための演出を指揮します。番組の進行を指揮して時間配分を調整したり、収録した映像を編集したりして、限られた予算と時間の中で、クオリティの高い内容を映像化させることが大きな役割です。

【プランナー】

プランナーは、専門的な知識をもとにクライアントの課題やニーズをヒアリングして解決策を提示することが主な仕事です。ここでは、代表的なものとして「広告プランナー」と「Webプランナー」について説明します。

広告プランナー

クライアントがPRしたい商品やサービスについてヒアリングして、どの媒体でどんな広告を打つかを、企画・立案します。制作自体の指揮をとることもあり、その場合には、提案した広告イメージを制作スタッフに指示しながら形になるまで伴走します。

Webプランナー

クライアントの要望をヒアリングしながらWebコンテンツの方向性を固めます。実際の制作業務の監督はWebディレクターが行いますが、会社によってはWebプランナーがWebディレクターも兼務しているケースが見られます。

プロデューサー/ディレクター/プランナー(出版/広告/Web/映像関連)の年収

平均年収

平均年収

431.1万円

「クリエイティブ」系職種の平均年収は391.8万円

「プロデューサー/ディレクター/プランナー(出版/広告/Web/映像関連)」の平均年収は431.1万円で、「クリエイティブ」系5職種中トップです。プロデューサー/ディレクター/プランナーは現場やプロジェクトを指揮し、いずれも豊富なスキルや実績が求められる仕事のため、年収水準も高くなっています。

年収分布

  • この職種の平均
  • 「クリエイティブ」系職種の平均
300万円
未満
20%
25%
300~400
万円未満
29%
34%
400~500
万円未満
22%
21%
500~600
万円未満
13%
10%
600~700
万円未満
7%
5%
700~800
万円未満
3%
2%
800~900
万円未満
2%
1%
900~1000
万円未満
1%
1%
1000万円
以上
2%
1%

最も多い年収帯は300万円台の29%で、次いで400万円台が22%、300万円未満が20%となっています。

年間ボーナス

年間ボーナス

81.1万円

夏のボーナス…40.9万円

冬のボーナス…40.2万円

「プロデューサー/ディレクター/プランナー(出版/広告/Web/映像関連)」の年間ボーナスは81.1万円で、「クリエイティブ」系5職種中3番目です。

プロデューサー/ディレクター/プランナー(出版/広告/Web/映像関連)に転職した人はどんな人が多い?

転職年齢

転職年齢

31.8

「クリエイティブ」系職種の平均年齢は31.9歳

  • この職種の平均
  • 「クリエイティブ」系職種の平均
~24歳
7%
6%
25~29歳
38%
38%
30~34歳
28%
28%
35~39歳
14%
15%
40歳以上
13%
14%

「プロデューサー/ディレクター/プランナー(出版/広告/Web/映像関連)」に転職した人の平均年齢は31.8歳です。年齢の内訳を見ると最も多い年齢層は25~29歳で38%となっています。

前は何の仕事をしていた?

順位

職種

割合

転職前の職種も同じ「プロデューサー/ディレクター/プランナー(出版/広告/Web/映像関連)」が46.3%で最多ですが、「クリエイティブ」系職種以外に転職したケースも見られます。

何回目の転職だった?

はじめてだった人38% 2回目:24% 3回目:19% 4回目:9% 5回以上:11%

「プロデューサー/ディレクター/プランナー(出版/広告/Web/映像関連)」に転職したのがはじめてだった人が38%で最多となりましたが、ほかの「クリエイティブ」系職種と比べるとはじめての転職の割合はやや少なめです。5回目以上の転職だった人の割合がほかの職種より多めの11%となりました。

どんな資格を持っている?

順位

資格

割合

  • 1

    日商簿記検定3級

    0.6%

  • 2

    実用英語技能検定2級

    0.5%

TOEIC(R)スコアの平均は?

TOEIC

707.0

「プロデューサー/ディレクター/プランナー(出版/広告/Web/映像関連)」におけるTOEIC(R)受験者の平均点は707.0点で、「クリエイティブ」系5職種中2番目です。

プロデューサー/ディレクター/プランナー(出版/広告/Web/映像関連)からの転職

次に就いたのはどんな仕事?

順位

職種

割合

「プロデューサー/ディレクター/プランナー(出版/広告/Web/映像関連)」の次に就いた職種も同じ「プロデューサー/ディレクター/プランナー(出版/広告/Web/映像関連)」が48.2%で最多で、「クリエイティブ」系職種以外に転職するケースも見られます。

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コンサルタント/不動産専門職2職種のデータです

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調査概要 ※記事中の割合データは、四捨五入の関係で合計値が100%にならない場合があります。

■平均年収、男女比、転職希望者の年齢

調査対象
dodaサービスに登録した
ビジネスパーソン
調査期間
2020年7月~2021年6月
有効回答数
約700,000人

■TOEIC(R)テストの点数、持っている資格

調査対象
dodaサービスに登録した
ビジネスパーソン
調査期間
2019年7月~2020年6月
有効回答数
約310,000人

■転職後の職種、転職した人の年齢、転職回数

調査対象
dodaエージェントサービスを利用して転職した
ビジネスパーソン
調査期間
2020年7月~2021年6月
有効回答数
約26,000人

■冬のボーナス・夏のボーナス、残業時間、年間休日

調査対象
20~59歳、正社員のビジネスパーソン
調査方法
ネットリサーチ会社を利用した
インターネット調査
(ネットリサーチ会社保有のデータベースを
元に実施、doda会員登録は不問)
調査期間
2021年8月
有効回答数
15,000人
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