コンサルタントのイメージ

コンサルタント/不動産専門職

コンサルタント

企業の経営課題を抽出し、業務プロセスや戦略の見直しをして、改善のための提案やアドバイスをする仕事です。コンサルティングファームにはシニアマネジャーやディレクター、プリンシパル、パートナーと呼ばれるクライアントのトップと接点を持つコンサルタントたちがいます。そのシニアクラスが受注した課題に取り組んでいるのが、ここで紹介するコンサルタントです。

扱う内容は、財務や会計、ITを使った業務プロセスの改革、マーケティング戦略、人事戦略、生産プロセス戦略、エネルギー戦略など多岐にわたります。担当する業界についての専門知識はもちろんのこと、事業会社の企業経営や組織運営などの知識・理論に精通していることが求められます。

コンサルタントの主な仕事内容

コンサルタントはもともとアメリカが発祥で、外資系のコンサルティングファームが日本に進出したことで広がった職種です。 コンサルタントの活躍の場となるコンサルティングファームにはいくつかの種類があり、経営課題や成長戦略などのアドバイスを主とする「戦略系」、M&Aや財務支援に特化した「財務系」、給与制度や人材育成・福利厚生に関する支援を行う「人事系」などが代表的です。あらゆる分野に精通して幅広い支援を行う「総合系」は、従業員数が数千人規模と大きく、コンサルティングファーム内でもさらに領域が分かれた各専門組織で構成されるケースが主流です。

コンサルタントは、さまざまなクライアントが抱える幅広い課題を解決する仕事のため、その種類も多岐にわたります。先述の職域別のほか、IT業界に特化したITコンサルタント、病院やクリニックを専門とする医療コンサルタント、建設業界向けの建設コンサルタントのように、業種ごとにも分類されます。

コンサルタントになるためには、新卒で直接コンサルティングファームに入社するほか、目指したいコンサルティングファームが専門とする業種や職種での実務経験を積んでから転職するなどの方法があります。クライアントから課題を引き出し、解決に向けた助言を行ったり困難な状況の中で調整をしたりすることから、該当分野の専門性はもちろんのこと、高度なコミュニケーション能力やタフさが求められます。

物事を論理的に組み立てるロジカルシンキング能力や、先入観にとらわれないゼロベース思考なども身につけておく必要がありますし、さらに、外資系のコンサルティングファームでは語学力も必須になります。もちろん、クライアントから頼られる存在として常にプロ意識を持つ必要があることはいうまでもないでしょう。

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平均年収は全100職種の中で9番目の高さ

コンサルタントの平均年収は622.0万円で、職種図鑑全100職種の中で9番目に高い結果でした。平均年収の分布を見ると、ボリュームゾーンは400万~500万円未満の18%、次いで500万~600万円未満の17%となっている一方で、1,000万円以上の割合も11%に上り、こちらも全100職種中で11番目に高い割合となっています。 コンサルタントは、クライアントの業績を大きく左右する責任の大きな職種であることが、平均年収の高さにも反映されているといえるでしょう。

平均年収

平均年収622.0万円

手取りではない支給額

男女比

コンサルタントに
転職した人の
転職回数

コンサルタントに転職した人の転職回数0.7

2019年
冬のボーナス

冬のボーナス64.0万円

2020年
夏のボーナス

夏のボーナス59.9万円

コンサルタントの
転職希望者の年齢

コンサルタントの転職希望者の年齢35.6

コンサルタントの人のなかで、転職を考えている人の平均年齢

コンサルタントに
転職した人の年齢

コンサルタントに転職した人の年齢30.9

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外資系ファームでは高い英語力が求められる

コンサルタントのTOEICの平均点数は782.6点で、全100職種中で3番目の高さでした。外資系のコンサルティングファームも多く、英語のスキルが求められる場面が多いことが、結果にも表れています。

コンサルタントの仕事で必須となる資格はなく、専門分野に関する実績や経験が重視されるケースが多いですが、持っている資格のランキングの結果からは、財務・経営などのサポートに関わるための最低限の下地として「日商簿記検定」の資格を保有している人が一定数いることが分かりました(2級3%、3級2%)。そのほか、建設分野であれば「宅地建物取引士」、ITコンサルタントの場合は「ITパスポート」など、各専門分野における一定の知識の証明として資格を持っている人がいるようです。

1カ月当たり残業時間

1カ月当たり残業時間21.6時間

年間休日

年間休日102.0

TOEIC(R)テスト

TOEIC(R)テスト782.6

持っている資格

順位 資格名 割合
1 日商簿記検定2級 3%
2 日商簿記検定3級 2%
3 基本情報技術者試験 1%
3 ITパスポート 1%
3 宅地建物取引士 1%

自動車、自動二輪車免許を除く

転職前の職種(上位5つ)

順位 職種 割合
1 コンサルタント 8%
2 金融業界の法人営業 6%
3 アプリケーションエンジニア 5%
3 経営企画/事業企画 5%
3 金融業界の個人営業 5%

コンサルタントに転職した人の「転職前」の職種

転職後の職種(上位5つ)

順位 職種 割合
1 コンサルタント 13%
2 経営企画/事業企画 9%
3 経理/財務/税務/会計 7%
4 リサーチ/市場調査 6%
5 社内SE 5%

コンサルタントから転職した人の「転職先」の職種

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調査概要

※記事中の割合データは、四捨五入の関係で合計値が100%にならない場合があります。

平均年収、男女比、転職希望者の年齢

調査対象
dodaエージェントサービスに登録した22~59歳の
ビジネスパーソン
調査期間
2019年7月~2020年6月
有効回答数
約740,000人

TOEIC(R)テストの点数、持っている資格

調査対象
dodaエージェントサービスに登録した22~59歳の
ビジネスパーソン
調査期間
2019年7月~2020年6月
有効回答数
約310,000人

転職前の職種、転職後の職種、転職した人の年齢、転職回数

調査対象
dodaエージェントサービスを利用して転職した22~59歳の
ビジネスパーソン
調査期間
2019年7月~2020年6月
有効回答数
約30,000人

冬のボーナス・夏のボーナス、残業時間、年間休日

調査対象
22~59歳のホワイトカラー、正社員のビジネスパーソン
調査方法
ネットリサーチ会社を利用したインターネット調査
(ネットリサーチ会社保有のデータベースを元に実施、
doda会員登録は不問)
調査期間
2020年8月
有効回答数
15,000人
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