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【全100職種以上】あの職種とはどんな仕事?doda職種図鑑

更新日:2026/1/16

建築/土木系エンジニア

施工管理とはどんな職種?仕事内容/年収/転職事情を解説

施工管理という職種について、「工事現場の管理をする」といった漠然としたイメージは持っていても、具体的な業務内容まで把握しているという方は少ないかもしれません。実際の業務範囲は幅広く、建設現場を円滑に進めるために必要とされる業務はすべて施工管理の仕事といえます。

この記事では、施工管理の概要から、仕事内容や年収、キャリアパスなどを幅広く解説します。施工管理への転職を検討されている方は、ぜひ参考にしてください。

施工管理の仕事データ

収入

年収

463.9万円

「建築/土木系エンジニア」職種の平均年収は459.0万円

年間ボーナス

112.9万円

残業・休日

月間残業時間

30.5時間

年間休日

106.0

施工管理とは?

施工管理とは?
    ①工事全体の管理をする仕事
    ②主な仕事は工程管理、品質管理、原価管理、安全管理
    ③担当した現場が完成したときの達成感は人一倍大きい

施工管理(せこうかんり)とは、工事が円滑に進むように現場全体をまとめ、作業の流れを調整する仕事です。略してセコカンと呼ばれることもあり、現場で工事を管理するだけでなく、書類整理や諸官庁への手続きなどの業務も行います。工事は主に住宅や商業施設、ビルなどの建設工事と、道路やダム、橋梁などの土木工事があります。成果が「建造物」という形で世に残るため、完成したときの達成感が大きな仕事です。

業務内容は多岐にわたりますが、工事スケジュールを立て、工期が遅れないように日々現場の進捗を確認する「工程管理」が主な業務です。ほかにも、工事の品質を担保するための検査や施工写真を撮影する「品質管理」、工事の利益が出るように調整を行う「原価管理」、作業員が安全に作業できる環境を整える「安全管理」などの業務もあります。

施工管理の業務は幅広く、現場だけでなく、施工計画の立案や検査書類の整理などのデスクワーク、施主(依頼主)や設計者、協力業者との打合せ、諸官庁への手続きも行う必要があり、さまざまな業務を並行して進めなければなりません。

そのため業務量が多い傾向にありますが、近年では働き方改革により仕事の効率化を進める動きが活発化しています。より正確でスムーズに業務を進めるために、IT技術の活用やリモートワークの導入など、さまざまな対策を施す企業が増えてきています。

活躍する場所としてはゼネコンやハウスメーカー、リフォーム業界が一般的ですが、電気・ガスといったインフラ業界やプラント業界などでも施工管理の仕事が求められます。

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施工管理の仕事内容

施工管理の代表的な業務として「工程管理」「品質管理」「原価管理」「安全管理」の4つがあります。ここではそれぞれの業務について詳しく解説します。

工程管理

  • アイコン1

    工程管理は、工事をスケジュール通りに進めるために、日々の進捗を管理する業務です。具体的には工事の着工から竣工までの工程表を作成し、その工程表に基づいて効率よく作業できるように人員や材料を手配しながら計画通りに工事を進めます。

    また、悪天候や材料の納期遅れ、工事中のトラブルなど、不測の事態が起きた場合には、作業手順や工程を見直すなどの対処をし、作業が遅延しないように調整することも欠かせません。トラブルによって1つの工程が遅延すると、後の作業に影響が及ぶことも考えられます。そのため、関係者と連携を取りながら、こまめに現場の進捗状況を確認する必要があります。

  • 品質管理

  • アイコン2

    品質管理は、設計図や仕様書に記載されている内容どおりに工事が進んでいることを確認し、品質を保つ点検をする業務です。

    例えば、鉄筋工事の場合は図面どおりの鉄筋の配置や組み立てになっているか、内装工事の場合は壁や床、天井などの内装のデザインと電気・ガス・水道などが使えるようにする設備工事などが指定された施工方法で工事を行っているかなど、あらゆる観点から現場を確認します。建物自体が安全に長く使える品質かどうかを左右する重要な業務のため、豊富な知識や経験が必要です。

  • 原価管理

  • アイコン3

    原価管理は、工事によって利益が出せるように、人件費や材料費などの工事にかかる費用を調整する業務です。例えば、資材を一括で発注して単価を下げる、作業の順序を最適化して無駄な再作業を防ぐなど、品質を維持しながらコストをコントロールします。

    また、材料も適正な数になるように計算するなど無駄なコストをなくし、確実に利益を生み出すことが求められます。

  • 安全管理

  • アイコン4

    安全管理は、作業員が安全に作業できる環境を整える仕事です。建設現場では高所作業や重機の運転など、常に危険と隣り合わせのため、事故や怪我などの災害を防ぐための対策が求められます。

    作業員の体調管理や作業開始前のミーティングで現場の作業内容や注意点を共有したり、日々の安全パトロールを実施したりするなど、安全対策は多岐にわたります。特に、掘削作業やクレーンによる荷揚げを伴う作業など重大な事故が発生する可能性のある場合は、事前に危険な作業の洗い出しを行い、重点的に対策を講じることが重要です。

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    施工管理と現場監督との違い

    施工管理と現場監督は、ともに建設現場で工事の管理をする仕事であり、業務内容に大きな違いはありません。しかし、業務範囲などにより呼び名を使い分ける場合もあります。ここでは、施工管理と現場監督の違いについて解説します。

    施工管理

    施工管理は、「現場全体をまとめ、計画から完成までの流れを組み立てる」という意味合いで使用されることが一般的です。現場で工事の進捗や品質などを確認するほか、オフィスで工程表の作成や工事計画の立案などのデスクワークを行うこともあり、工事を円滑に進めるために必要な準備や調整業務のほとんどをカバーします。

    現場監督

    現場監督は、主に現場で業務が安全かつ正確に進むよう管理・監督する人のことを指します。現場に常駐し、計画を現場で実行に移すための司令塔のような役割を担います。そのため、デスクワークは施工管理と比べると少ないのが一般的です。

    施工管理に求められる能力・素質

    施工管理の仕事は工事を円滑に進めるための役割を担うため、さまざまな能力が求められます。特に、下記の5つの能力に長けている人は施工管理に向いているでしょう。

    • ・スケジュール調整力
    • ・マネジメント能力
    • ・コミュニケーション能力
    • ・マルチタスク能力
    • ・事務処理能力

    ここでは、5つの必要な能力について解説します。

    スケジュール調整力

    施工管理には、工事を予定どおりに完了させるためのスケジュール調整力が欠かせません。日々の進捗を確認するだけではなく、トラブルによる工期の遅延が起こった場合は工程の見直しも行います。工事を進める中では、小さなトラブルから大きなトラブルまで毎日さまざまな問題が発生することも考えられます。柔軟に対処し、工程に遅れが出ないよう関係者との密な調整が必要です。

    マネジメント能力

    建設現場では、作業員だけでなく協力業者や社内の関係者など、多くの人を統率する必要があります。また、異なる年齢や性格の作業員からの信頼を得る必要があるため、作業員から質問されたときにも明確な説明をしなければなりません。知識だけでなく、相手を尊重して対話ができる人材が求められます。

    コミュニケーション能力

    施工管理には、作業員と上手にコミュニケーションを取りながら、的確に指示を出す力が必要です。作業員だけでなく、施主(依頼主)や協力業者、設計者、社内の関係者などと打合せを行ったり、近隣住民へあいさつに回ったりするなど、立場の異なる関係者たちと関わります。それぞれの立場を理解して、分かり やすく誤解のないやりとりをする力が求められます。

    マルチタスク能力

    建設現場では、決められた引き渡し日に向けて同時に複数の業務が進むため、スピーディーに工事が進んでいきます。その中で、現場の進捗確認や検査、安全管理を行いながら、関係者との打合せや仕様書(施工計画書)の策定などにも対応しなければなりません。優先順位を見極めて、効率的に複数の作業を同時に進められる能力が求められます。

    事務処理能力

    事務作業の内容には、一般的な事務処理だけでなく、建築士やCADオペレーターとのやり取りに必要な設計図を施工図に書き換えるCAD操作などの技術的なスキルも求められます。限られた時間で効率よくデスクワークを行うために、パソコンスキルも必須です。

    施工管理のやりがい

    やりがいを持って働くことは、仕事をする上で欠かせません。ここでは、施工管理の主な3つのやりがいについて紹介します。

    施工完了時の達成感

    1つ目は施工完了時の達成感です。建造物という目に見える形で成果が残るため、完成した姿を目にした瞬間の達成感は格別です。また、お客さまに引き渡した後、建物に明かりが灯ったり、人々が利用したりする様子を見ると、大きなやりがいや満足感を得られるでしょう。

    図面上の線から建物を作り上げる仕事だからこそ、感じられるやりがいです。

    資格取得、スキルの向上

    2つ目は、資格取得、スキルの向上ができることです。施工管理の仕事は資格がなくてもできますが、施工管理技士などの資格を取得することで、さらに責任のある仕事が担えます。

    工事現場によって土地の形状や建物の形、施工方法が異なり、常に新しい経験ができるのも施工管理の魅力です。新築だけでなく解体工事、改修工事などさまざまな現場の種類があるため、経験を重ねるたびに常にスキルの向上が期待できます。また、仕事の幅が広がり収入アップを期待できることも、結果的にやりがいへとつながります。

    給与の良さ

    3つ目は、給与の良さです。専門的な知識が必要な技術職だからこそ、資格取得による手当や現場勤務手当、夜勤手当など、手厚く手当を支給している会社も多くあります。会社や現場の規模によりますが、給与面で待遇の良い会社が多く、仕事のやりがいにつながるでしょう。

    施工管理の厳しさ

    施工管理の仕事は、大きなやりがいを得られる一方で、現場を動かす仕事ならではの厳しさもあります。ここでは、施工管理の仕事における厳しさを2つ紹介します。

    残業が多く、休日が少ない

    施工管理の仕事は業務範囲が広く業務量も多いことから、残業が多く、休日が少ない点が厳しさの1つとして挙げられるでしょう。工期が厳しい場合は土曜日や祝日に作業を行う場合もあり、施工管理の年間休日数の平均は106.0日(当ページ「施工管理の仕事データ」より)とほかの職種の平均休日数と比べても少ない傾向にあります。

    しかし、近年では残業時間の上限規制の動きもあり、工期の見直しやITツールの導入などによる業務効率化など、業界全体で働き方の見直しが進んでいます※。

    ※国土交通省「建設業働き方改革加速化プログラム」

    ※厚生労働省「働き方改革関連法の概要と時間外労働の上限規制」

    さまざまな人とのコミュニケーションが求められる

    もう1つの厳しさとして、立場の異なるさまざまな人とのコミュニケーションが求められる点があります。慣れないうちは周りとの付き合い方や人との調整に悩むこともあるでしょう。

    コミュニケーションの問題に直面した場合は、同僚など身近な人に相談することで解決につながります。規模の小さな現場の場合は、近くに相談できる人がいないこともあるかもしれません。しかし、近年は環境が見直されつつあり、上司との定期面談があったり、本社から視察に来たりと、相談しやすい環境の整備に取り組む企業も増えています。

    施工管理になるには?

    施工管理は職務に就くために必須の資格がなく、文系・理系問わず、未経験でも転職が可能な職種です。しかし、転職時に資格が不要でも、「主任技術者」「監理技術者」などの工事現場の技術者になるには施工管理技士の国家資格が必要なため、一定の実務経験を積んだ後は資格の取得が推奨されます。大手のゼネコンに転職する場合、実務経験や資格の取得が必須の場合もあります。

    また、工事を進める上で多くの関係者と対話する力が求められることから、営業やサービス業を経験している人がコミュニケーション能力を活かして転職するケースも見られます。先ほど紹介した施工管理に求められる5つの能力がすべて備わっていなくても、業務をこなす中で自然と身につけることができるので、少しでも興味がある方はチャレンジしてみましょう。

    役立つ資格は?

    施工管理は、資格がなくても業務を行うことが可能です。しかし、現場の責任者になるには、社内での評価だけでなく資格が必須となります。取得することで活躍の場が広がり、収入面でもメリットが得られるでしょう。

    施工管理技士の資格は7種類に分けられており、扱える工事対象が異なります。また、それぞれに1級と2級があり、指導・監督できる工事の規模が異なります。

    建築施工管理技士

    建築施工管理技士は、マンションや工場、商業施設などの建築工事における施工管理を適切に行うための資格です。鉄筋工事やコンクリート工事など建物の構造を担う部分の工事から、クロス工事などの内装工事まで幅広く携われます。安全面や予算面なども含め、建築に関して広く深い知識と判断力を保有する証明となります。

    建設機械施工技士

    建設機械施工技士は、ブルドーザーや油圧シャベル、クレーン車など、建設機械を扱う工事に関する資格です。建設機械に関する高い技術と知識を持っていることが証明でき、建設機械の取り扱いや検査が可能になります。

    電気工事施工管理技士

    電気工事施工管理技士は、建物の新築や増築に伴い発生する電気設備工事の施工管理を行うための資格です。取得すれば、電気工事における施工計画の作成や工程・品質原価・安全管理など、電気系統を整える監理業務が可能になります。

    電気通信工事施工管理技士

    電気通信工事施工管理技士は、インターネットや携帯電話回線など、電気通信工事の施工管理を行うための資格です。取得することで、電気通信工事における監理技術者もしくは主任技術者として認められます。大規模施設でも必須の工事であり、最近ではスマートビルやIoT設備が普及しているため、年々需要が高まっています。

    土木施工管理技士

    土木施工管理技士は、橋梁やダム、トンネル、道路、河川などの土木工事現場における施工管理を行うための資格です。海底や川底の土砂などを取り除く浚渫(しゅんせつ)工事や舗装工事など、土木に関わる工事すべてに携われます。災害時の復旧・復興工事なども対象となり、公共工事の主任技術者や監理技術者になるには必須の資格といえます。

    管工事施工管理技士

    管工事施工管理技士は、空調やガス、ダクトや給排水設備など、配管工事に関する施工管理を行うための資格です。あらゆる建造物に欠かせない上に、ガスや水道などのインフラに関わる重要な工事のため、高い需要が期待できます。

    造園施工管理技士

    造園施工管理技士は、植栽や水景など外構工事における造園の施工管理の知識があることを証明する資格です。さまざまな造園工事に携わりますが、公園など公共施設の緑化事業を扱うこともあり、都市部の緑化が注目される近年では需要が増加傾向にあります。

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    施工管理のキャリアパス

    施工管理は専門的な知識や高度な技術が求められる技術職のため、スキルを活かしてさまざまなキャリアを築くことができます。ここでは、施工管理のキャリアパスの事例を3つ紹介します。

    監理技術者を目指す

    施工管理のキャリアパスの例として、同じ会社で実務経験を積み、「監理技術者」を目指すことが挙げられます。監理技術者は、4,500万円(建築一式工事の場合は7,000万円)以上の大規模な契約を締結した工事現場で配置が義務づけられており、工事現場の総合的な管理および作業員の指導監督を行う立場です。

    「土木工事業・建築工事業・電気工事業・管工事業・鋼構造物工事業・舗装工事業・造園工事業」の「指定建設業」で監理技術者になるには、1級施工管理技士、1級建築士、技術士といった国家資格が必要です。要件に定められた資格を取得し、監理技術者講習を受講すれば、監理技術者資格証が交付されます。

    大手ゼネコンやスーパーゼネコンへ転職する

    施工管理の経験を活かして、大手ゼネコンやスーパーゼネコンへの転職を目指すのも1つのキャリアパスです。転職に成功すれば、規模の大きい建物や有名な建造物のプロジェクトに携わることができるでしょう。

    ただし、案件の規模が大きい分、中途採用の審査基準も高く設定されている傾向があります。大手ゼネコンやスーパーゼネコンへの転職を目指す際には、施工管理技士の資格を取得した上で転職活動を行い、これまでの実務経験・能力などを積極的にアピールしましょう。

    発注者側へ転職する

    実務経験と資格を取得後、請負側ではなくデベロッパーといった発注者側へ転職するキャリアパスも考えられます。発注者の仕事は、ゼネコンなど請負側と価格交渉をしたり、工事の品質を見極めて適切な会社や施工方法を選定したり、発注者の立場として管理する業務です。

    施工管理で培った工事に関する知識や実務経験、資格の有無が重要となります。実務経験を積んだ後に発注者側へ転職することで、専門的な知識が必要な仕事を任され、収入アップも期待できるでしょう。

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    施工管理の求人傾向

    施工管理の求人

    • 年間休日
      120日以上

      68.3%

    • フレックス
      勤務

      13.3%

    • 転勤なし

      50.6%

    • 職種未経験
      歓迎

      17.3%

    • 第二新卒
      歓迎

      71.9%

    • 学歴不問

      62.0%

    • 退職金
      制度あり

      85.5%

    • 社宅・家賃補助
      制度あり

      45.6%

    • 固定給
      25万円以上

      69.5%

    2025年10月にdodaに掲載された施工管理の求人データ※をまとめたところ、最も割合が高いのは「退職金制度あり」の求人で、割合は85.5%を占めました。

    また、施工管理の求人と、dodaの求人全体を比較すると、施工管理の求人は「退職金制度」「学歴不問」「社宅・家賃補助制度」の求人が多い傾向が見られました。

    下のボタンから施工管理の最新の求人をチェックしてみましょう。

    施工管理への転職に役立つ関連コンテンツ

    ここまで施工管理の仕事について解説してきました。自分が施工管理として働く姿をより具体的にイメージできるようになったのではないでしょうか。dodaでは、施工管理への転職にチャレンジしたい方向けに、応募書類の作成や自己PRにきっと役立つコンテンツを用意して転職をサポートしています。ぜひ活用してください。

    施工管理の年収

    平均年収

    平均年収

    463.9万円

    「建築/土木系エンジニア」職種の平均年収は459.0万円

    「施工管理」の平均年収は463.9万円で、「建築/土木系エンジニア」系6職種中4番目です。

    年収分布

    • この職種の平均
    • 「建築/土木系エンジニア」職種の平均
    300万円
    未満
    11%
    13%
    300~400
    万円未満
    29%
    28%
    400~500
    万円未満
    22%
    22%
    500~600
    万円未満
    16%
    15%
    600~700
    万円未満
    10%
    10%
    700~800
    万円未満
    6%
    5%
    800~900
    万円未満
    3%
    3%
    900~1000
    万円未満
    1%
    1%
    1000万円
    以上
    2%
    2%

    最も多い年収帯は300万円台の29%で、次いで400万円台が22%、500万円台が16%となっています。

    平均年収の推移

    施工管理の平均年収は、2019年からの5年間で8.9万円増加 しています。2020年・2021年はコロナ禍の影響で平均年収が下がりましたが、2022年以降は上昇に転じています。

    年間ボーナス

    年間ボーナス

    112.9万円

    夏のボーナス…56.6万円

    冬のボーナス…56.3万円

    「施工管理」の年間ボーナスは112.9万円で、「建築/土木系エンジニア」系6職種中4番目です。

    施工管理に転職した人はどんな人が多い?

    転職年齢

    転職年齢

    35.5

    「建築/土木系エンジニア」職種の平均年齢は34.8歳

    • この職種の平均
    • 「建築/土木系エンジニア」職種の平均
    ~24歳
    13%
    12%
    25~29歳
    32%
    33%
    30~34歳
    19%
    22%
    35~39歳
    11%
    12%
    40歳以上
    25%
    21%

    「施工管理」に転職した人の平均年齢は35.5歳です。年齢の内訳を見ると、最も多い年齢層は25~29歳で32%となっています。

    前は何の仕事をしていた?

    転職前の職種も同じ「施工管理」が54.9%で最多ですが、「建築/土木系エンジニア」職種以外に転職したケースも見られます。

    何回目の転職だった?

    はじめてだった人:38 2回目:23 3回目:15 4回目:9 5回以上:15

    「施工管理」への転職がはじめてだった人が38%で最多となりましたが、ほかの職種と比べるとはじめての転職の割合はやや少なめです。5回目以上の転職だった人の割合はほかの職種より多めの15%となりました。

    どんな資格を持っている?

    順位

    資格

    割合

    • 1

      第2種電気工事士

      14.1%

    • 2

      建築施工管理技士 1級

      9.6%

    • 3

      危険物取扱者 乙種 第4類

      7.6%

    • 4

      建築士 二級

      7.5%

    • 5

      職長・安全衛生責任者教育

      7.5%

    「施工管理」になるために必須の資格はありませんが、「第2種電気工事士」や「建築施工管理技士1級」など、現場管理で必要な知識を有していることを証明する資格がランクインしました。

    施工管理からの転職

    次に就いたのはどんな仕事?

    「施工管理」の次に就いた職種も同じ「施工管理」が41.6%で最多ですが、「建築/土木系エンジニア」職種以外に転職するケースも少なくないようです。

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    金融系専門職(3職種)

    コンサルタント/不動産専門職(2職種)

    コンサルタント/不動産専門職2職種のデータです

    販売/サービスの職種(12職種)

    クリエイティブの職種(5職種)

    調査概要 ※記事中の割合データは、四捨五入の関係で合計値が100%にならない場合があります。

    ■平均年収

    調査対象
    dodaサービスに登録した
    ビジネスパーソン
    調査期間
    2023年09月~2024年8月
    有効回答数
    約400,000件

    ■TOEIC(R)テストの点数

    調査対象
    dodaサービスに登録した
    ビジネスパーソン
    調査期間
    2023年09月~2024年8月
    有効回答数
    約50,000件

    ■持っている資格

    調査対象
    dodaサービスに登録した
    ビジネスパーソン
    調査期間
    2023年09月~2024年8月
    有効回答数
    約100,000件

    ■転職前の職種、転職後の職種、転職した人の年齢、転職回数

    調査対象
    dodaエージェントサービスを利用して転職した
    ビジネスパーソン
    調査期間
    2023年09月~2024年8月
    有効回答数
    約40,000件

    ■冬のボーナス・夏のボーナス、残業時間、年間休日

    調査対象
    20~59歳、正社員のビジネスパーソン
    調査方法
    ネットリサーチ会社を利用した
    インターネット調査
    (ネットリサーチ会社保有のモニターに対し実施、
    doda会員登録の状況については不問)
    調査期間
    2024年8月
    有効回答数
    15,000件

    ■平均年収の推移

    調査対象
    dodaサービスに登録したビジネスパーソン
    調査期間、
    有効回答数
    2019年09月~2020年8月:約400,000件
    2020年09月~2021年8月:約300,000件
    2021年09月~2022年8月:約400,000件
    2022年09月~2023年8月:約400,000件
    2023年09月~2024年8月:約400,000件

    ※ウェイトバック:正社員の地域・年代・性別に合わせて実施

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